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「経営方針」最新記事一覧

マイクロソフトから「組織開発のプロ」招く:
NEC「成果主義導入」は従業員ではなく経営陣から
NECは2018年度中に執行役員クラスの人事報酬制度に成果主義を導入する。「2020中期経営計画」での「実行力の改革」の一環で、今後は従業員への導入も検討される。(2018/4/17)

車載情報機器:
三菱「エクリプス クロス」が日本発売、ディスプレイオーディオが標準装備に
三菱自動車は新型コンパクトSUV「エクリプス クロス」を発売した。2019年度を最終年度とする中期経営計画の達成に向け、グローバル戦略車として展開中だ。(2018/3/2)

モノづくり、女性の力:
いまこそ“メカジョ”を経営戦略に、国家GDPを8%引き上げる女性の力
モノづくり現場において女性の力を効果的に生かしていくためには何が必要となるだろうか――。オートメーションと計測の先端技術総合展「SCF2017/計測展2017 TOKYO」では、「モノづくりの最前線で輝く女性たち」をテーマに日本機械学会会長の大島まり氏が講演した。(2018/2/20)

「ガソリン車は悪」に異議 マツダの独自エコ路線、緻密な経営戦略の成否は
火力発電による電気で電気自動車(EV)を走らせることが本当にエコなのか――自動車大手のマツダは世界的なエンジン車の生産・販売規制の流れに疑問を呈し、環境問題解決の切り札としてガソリンエンジンの性能アップを進めている。(2018/2/19)

電気自動車:
日産自動車は2022年に中国向けの3割を電動車に、5年間で1兆円の投資も計画
日産自動車は、中国の合弁会社である東風汽車の中期経営計画を発表した。(2018/2/14)

Weekly Memo:
人員削減に踏み込むNECは成長軌道に回帰できるか
NECが2020年度までの新たな中期経営計画を発表した。長らく厳しい経営状況が続く同社だが、果たして成長軌道に回帰することができるか。(2018/2/5)

Universalが世界に配給:
任天堂、「スーパーマリオ」アニメ映画製作へ=経営方針説明会
任天堂は、米Illumination Entertainmentと共同で、「スーパーマリオ」アニメ映画の企画開発を開始する。(2018/2/1)

KDDI、田中社長が退任 高橋誠氏が新社長に
KDDIが社長交代。田中孝司氏が退任し、後任は高橋誠氏に。高橋氏は主にコンテンツ事業や新規事業を担い、直近では経営戦略本部長として、田中社長を支えてきた。(2018/1/31)

製造マネジメントニュース:
既存事業が地盤沈下するNEC、再建のカギを握る「安全」と都市・クルマ・工場
NECは、現行の3カ年中期経営計画の達成が難しくなったことを受け、目標を再設定した2020年度までの3カ年の中期経営計画を発表した。再建に向けては「収益構造の改革」「成長の実現」「実行力の改革」を3本柱とし、成長の原動力として監視システムなどのセーフティ事業を位置付けた。(2018/1/31)

インタビュー:
脱デフレ見据え、効率的な利益確保目指す=大和証券G社長
大和証券グループ本社の中田誠司社長は、デフレ脱却に伴い現預金から有価証券への資金シフトが起こることを想定し、2018年度から始まる次期中期経営計画では収益拡大に向けた目標を設定する方針を示した。(2017/12/28)

特集「Connect 2018」:
量産車向けは絶対に明け渡さない――ルネサス呉CEO
ルネサス エレクトロニクス社長兼CEOの呉文精氏は2017年12月25日、インタビューに応じ、投資方針や自動車向け事業でのルネサスの事業姿勢、2018年の経営方針などについて語った。(2017/12/26)

Amazonなどに対抗:
イオン、20年度の営業収益10兆円目指す デジタル化推進
イオンは、2020年度の営業収益は10兆円(17年度計画は8兆3000億円)、営業利益は3400億円(同2000億円)を目指す中期経営計画を発表した。(2017/12/13)

製造マネジメントニュース:
三菱自は2019年に販売台数を4割増の130万台に、設備投資や研究開発費も大幅増
三菱自動車は、2019年度を最終年度とする中期経営計画「DRIVE FOR GROWTH」を発表した。2019年度に売上高を2016年度比3割増の2兆5000億円に、販売台数は同4割増の130万台を目指す。営業利益率は2016年度の0.3%から6%以上に引き上げる目標だ。(2017/10/19)

SUVに注力:
三菱自、19年度に営業利益率6%以上、売上高3割増の2.5兆円目標=中計
三菱自動車の新中期経営計画で、19年度の年間販売台数は130万台、売上高は2兆5000億円と16年度比でいずれも30%以上伸ばすことを目指す。(2017/10/18)

太陽光:
太陽光の自家消費でCO2を3%削減、コージェネも活用する先進工場
インク製造大手のDICは、茨城県の自社工場の遊休地にメガソーラーを建設する。発電した電力は工場で自家消費を行い、中期経営計画で掲げる温室効果ガス排出量の削減を促進する狙いだ。(2017/8/8)

製造IT導入事例:
表計算ソフトからクラウド型予算管理サービスへ置き換え、予実管理を簡略化
寺岡精工は、オラクルのクラウド型予算管理サービス「Oracle Planning and Budgeting Cloud Service」を採用した。同サービスの導入により、中期経営計画と連動させた予算編成業務の実現などを図る。(2017/8/7)

モノづくり最前線レポート:
第3の矢を放つVAIO、新事業の勝算はVRだけではない
VAIOは都内で経営方針発表会を開催し、2017年6月に就任した新社長吉田秀俊氏が今後の方針を説明した。従来のPC、EMSに加え、3本目の柱としてVRソリューション事業を立ち上げる他、PCの中国展開を復活させることを発表した。(2017/8/2)

組織力を高めるマネジメント論:
「銀のさら」の社長が“怒る”のをやめた理由
宅配すし「銀のさら」などフードデリバリー事業に強みを持つライドオン・エクスプレス。同社の江見社長は「“怒らない経営方針”が事業の飛躍をもたらしている」と語る。どういうことか。(2017/7/27)

“いま”が分かるビジネス塾:
ローソンの「売上高1割アップ」が困難な理由
ローソンが発表した中期経営計画では、各店舗における1日当たりの売上高を1割以上引き上げるという高い目標が掲げられたが、実現はそう容易ではない。ローソンが抱える課題から、コンビニというビジネスの特徴について解説する。(2017/7/26)

特選ブックレットガイド:
「破壊的イノベーション」とは何ですか?
「日本のイノベーションのジレンマ:破壊的イノベーターになるための7つのステップ」の著者である関西学院大学 経営戦略研究科 教授の玉田俊平太氏が、イノベーションとは何か? 破壊的イノベーションとは何か? そして破壊的イノベーターになるにはどうしたらよいか? について解説する。(2017/7/14)

製造マネジメントニュース:
「IoTの先駆者」をより明確に、安川情報システムが経営方針
安川情報システムが経営方針説明会でIoT分野への傾注を明らかに。長きにわたりIoTに注力してきた“IoTの先駆者”としてのノウハウと製造業の現場の声を生かした“地に足の着いたIoT”を提供していく構えだ。(2017/6/26)

TechFactory通信 編集後記:
破壊的イノベーションのアプローチが家庭円満をもたらす?
関西学院大学 経営戦略研究科 教授の玉田俊平太氏の講演「製造業のためのイノベーションの兵法! 〜破壊的イノベーションの理論〜」を聞いてきました。(2017/6/24)

関西学院大学 玉田俊平太氏 講演レポート:
やさしく教える「破壊的イノベーション」の基礎
破壊的イノベーションとは何か? 破壊的イノベーターになるにはどうしたらよいか? ダッソー・システムズ主催「3DEXPERIENCE FORUM Japan 2017」の特別講演に登壇した関西学院大学 経営戦略研究科 教授の玉田俊平太氏が「製造業のためのイノベーションの兵法」を分かりやすく解説してくれた。(2017/6/16)

電力供給:
「原発停止で落ちた自己資本比率を20%に」 九電が経営計画を発表
九州電力グループは、2021年度までの財務目標を発表した。自己資本比率を20%程度に回復させること、平均の経常利益を1100億円以上、成長事業への累計投資額4200億円を目指すという。(2017/6/7)

製造マネジメントニュース:
「KM流エッジIoT」が進化の源に、コニカミノルタが“仕込み”を成果に変える
コニカミノルタは、2017〜2019年度の新中期経営計画「SHINKA 2019」を発表。前中計「TRANSFORM 2016」における“仕込み”を確実に成果として出していくフェーズとなる。(2017/5/15)

製造マネジメントニュース:
いよいよ収穫期へ、パナソニックが車載機器売上高2兆円に手応え
パナソニックは2017年度の経営戦略を発表。テスラなどをはじめとする車載向け電池やインフォテインメント機器群が好調を維持しており、2018年度に2兆円としていた車載向けの売上目標が達成可能であるとの見通しを示した。(2017/5/12)

製造マネジメントニュース:
売上高2兆円を目指す京セラ、工場のスマート化で生産性倍増目指す
京セラは東京都内で2016年度業績と2017年度の経営方針について説明した。(2017/5/8)

製造マネジメントニュース:
ソニーのエレキ事業が19年ぶりに第4四半期黒字を確保、中計目標は達成できるか
ソニーは、2016年度(2017年3月期)決算と2017年度の業績見通しを説明。3カ年の中期経営計画の最終年度となる2017年度の連結業績は、売上高が前年度比5.2%増の8兆円、営業利益が同73.2%増の5000億円、税引前利益が同86.8%増の4700億円、当期純利益が同3.4倍の2550億円、ROE(株主資本利益率)は10%以上を見込む。(2017/5/1)

石野純也のMobile Eye:
新プランで約300億円を還元 6つの領域に注力するドコモの勝算は?
ドコモが「beyond宣言」と題する新たな中期経営戦略を発表。5Gを軸に、6つの領域に注力していくことを宣言した格好だ。このbeyond宣言の目的はどこにあるのだろうか。(2017/4/29)

苦闘続く:
NECが1月に新中計、苦戦続き実質仕切り直し
NECは、2020年度までの3年間を対象とする新たな中期経営計画を来年1月に公表する。(2017/4/28)

自然エネルギー:
リコー、RE100に日本企業で初参加 「2050年までに100%再エネを目指す」
リコーは2017年4月に開始した第19次中期経営計画にあたり、注力する5つの重要社会課題を設定した。そのうちの1つ「脱炭素社会の実現」では、持続可能な開発目標(SDGs)と2016年11月に発行したパリ協定を踏まえて、2050年に自社排出の温室効果ガス排出ゼロを目指す。(2017/4/24)

管理職か専門職か、キャリアの分かれ道
出世したいITエンジニアにやっぱり必要な「4つのソフトスキル」
ITを経営戦略に取り入れる企業が増える中、管理職への昇進を望むエンジニアのキャリア展開は、ソフトスキル(問題解決や交渉などの非定型スキル)をどう磨き、活用できるかにかかっている。(2017/4/24)

社会インフラ中心の会社へ:
メモリ、海外原子力抜きの東芝として成長戦略発表
東芝は2017年3月14日、メモリ事業の売却、海外原子力事業からの撤退方針を示した上で、2017年度以降の経営戦略を公表した。社会インフラ事業を中心に、エネルギー事業、メモリを除く半導体、HDD事業、ICT事業に注力する。(2017/3/14)

電子ブックレット:
再編が進む半導体業界、TEDが見据える2020年
EE Times Japanに掲載した記事を読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。今回は、東京エレクトロンデバイス(TED)が掲げる2020年までの中期経営計画について、同社社長の徳重敦之氏にインタビューした記事を紹介します。(2017/3/12)

「最初は使っていたけれど使わなくなった」
待望のBIツール、なのに導入後間もなくリプレースを検討した理由とは
現代の経営戦略では、複雑になるビジネス環境に応じて高度な分析を臨機応変に実施する必要がある。失敗しがちなBIツール導入を成功する上での条件を考える。(2017/2/27)

あすか製薬、5カ年中期経営計画を支えるデジタルコアとしてSAP S/4HANA 1610を採用
5カ年中期経営計画の重点テーマであるコスト構造の見直し・生産性向上を目指し、「SAP S/4HANA 1610」によるEPRを導入。将来の成長に向けたデジタル化を支えるIT基盤の整備を図る。(2017/2/21)

ITmedia エグゼクティブセミナーリポート:
経営戦略の一環としての働き方変革――IT活用で生産性向上や組織のスピード化を実現
いつでも、どこでも仕事ができる環境の構築で、働き方を変革することができる。そのためには、ITの活用が不可欠である。それでは、どのようにITを活用して働き方を変革すればよいのだろうか。(2017/1/17)

太陽誘電 社長 登坂正一氏インタビュー:
売上高3000億円超の世界へ「野武士を組織化する」
太陽誘電は、主力のコンデンサー、インダクター、通信用フィルターを中心にスマートフォン向けが好調で、2016年3月期に過去最高となる売上高2403億円を達成した。今後も中期的には売上高3000億円の大台突破を狙う方針。事業規模拡大に向けた経営戦略を同社社長の登坂正一氏に聞いた。(2017/1/16)

ベンチャーニュース:
安川電機がベンチャー投資を加速、3年間で20億円規模
安川電機は新規事業の創出とコア事業領域拡大の加速を目的としたベンチャー投資活動を本格化する。投資規模は2016〜2018年度の3年間で20億円。同社の長期経営計画である「2025年ビジョン」達成に向けた成長戦略となる。(2017/1/5)

電気自動車:
VWの2025年までの経営計画はSUV拡充と電気自動車100万台がカギ、2万人超の解雇も
Volkswagenは2025年までの中期経営計画を発表した。今後10年で、量販セグメントのトップブランドとなることを目標に、製品戦略を見直して高収益化を図る。電気自動車には25億ユーロ(約2980億円)を投資する。また、ユーザー8000万人のテレマティクスサービスを構築し、売上高10億ユーロ(約1200億円)を見込んでいる。(2016/11/29)

特集:「人工知能」入門(6):
人間を超えた人工知能と共生し、日本が主導権を握るための最終戦略とは
NECが2016年11月1〜2日、東京国際フォーラムで「C&Cユーザーフォーラム&iEXSPO 2016」を開催。多くの講演の中から将棋棋士 羽生善治氏、東京大学大学院 工学系研究科 技術経営戦略学専攻 特任准教授 松尾豊氏らが登壇した特別講演「人工知能は人を超えるか?」の内容を紹介する。(2016/11/15)

企業動向を振り返る 2016年8月版:
インテルがディープラーニング市場でNVIDIAに挑む!?
過去1カ月間のエレクトロニクス関連企業の動向をピックアップしてお届け! 2016年8月はどのようなM&Aや協業、あるいは事業撤退などが行われたのでしょうか? 各企業の経営戦略に注目です。(2016/9/21)

半導体商社トップインタビュー 東京エレクトロンデバイス:
再編が進む半導体業界、TEDが見据える2020年
2016年になっても収まる気配がない、半導体業界に吹き荒れるM&Aの嵐。この業界再編は、半導体商社にとっても変革期を迎えたことを意味するだろう。そこで、EE Times Japanでは、各半導体商社のトップに今後の戦略を問うインタビュー企画を進めている。今回は、東京エレクトロンデバイスで社長を務める徳重敦之氏に、同社が掲げる2020年までの中期経営計画について話を聞いた。(2016/9/14)

そのコスト、聞いてない
本気で使いたい企業ほどはまる「BI導入でコスト増」の理由
今、ビジネスの経営計画や業務方針の決定にデータ分析は不可欠となった。高度な分析が簡単にできるBIツールの導入も進んでいるが、その選定で十分に注意しないと「後出しコスト」で困惑することになる。(2016/8/1)

企業動向を振り返る 2016年6月版:
ソニー、コンシューマーエレクトロニクス分野の復活がカギ/呉ルネサス
過去1カ月間のエレクトロニクス関連企業の動向をピックアップしてお届け! 2016年6月は、NXP Semiconductorsによる汎用ロジック/ディスクリート事業の売却合意や、ルネサス エレクトロニクスの社長兼CEO就任会見、ソニーの経営方針説明会などがありました。(2016/7/11)

2017年度営業利益5000億円目標も堅持:
ソニー、センサー事業の位置付け変えず積極投資へ
ソニーは2016年6月29日、2016年度(2017年3月期)の経営方針説明会を開催し、2016年4月の熊本地震により業績への影響が生じたものの、2017年度営業利益5000億円以上という中期経営計画の数値目標を変えず、成長を目指す方針を示した。(2016/6/29)

特定企業の傘下ではなく独立企業として戦う:
呉ルネサス、目指すは「W杯優勝」
ルネサス エレクトロニクスは2016年6月28日、同日付で社長兼CEOに就任した呉文精氏の就任会見を開催し、新CEOとして、戦略的セグメントに特化するなどの経営方針、抱負を語った。(2016/6/28)

太陽光:
太陽光型植物工場でトマト栽培、新規事業の農業ビジネスを本格始動
大林組はグループの中期経営計画で建築、土木、開発事業に続く第4の柱として新領域事業を掲げ、収益基盤の多様化を推進している。その一環として取り組んできた農業事業において、太陽光型植物工場で栽培したミニトマトをこのほど初出荷。新領域の農業ビジネスを本格始動する。(2016/6/15)

バイテックが語る経営戦略:
半導体商社から付加価値ビジネスへと構造変換を
バイテックホールディングスは2016年6月2日、デバイス事業と環境エネルギー事業の2つの柱に関する経営戦略説明会を東京都内で開催した。2016年度は、基盤整備の年と位置付ける。(2016/6/3)

車載情報機器:
ナビコアソフトのNNG、さらなる成長に向け新プロダクトを用意
ハンガリーのナビコアソフトベンダー・NNGの新CEOに就任したGiles Shrimpton(ジャイルズ・シュリンプトン)氏が来日経営方針を説明。ナビコアソフトの他に、新しいプロダクトラインによってさらなる成長を図るという。(2016/5/20)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。