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「新築」最新記事一覧

質問!新築→ITmediaのQ&Aサイト「質問!ITmedia」で新築関連の質問をチェック

千葉・新浦安でホテル新増築ラッシュ TDR効果だけでないその魅力とは?
訪日外国人観光客の増加と東京ディズニーリゾートの好調を追い風に、千葉県浦安市でホテルの新築や増築が相次いでいる。ただ、人気の秘密はそれだけではなく……。(2016/8/24)

VR体験可能な3Dゴーグル「スーモスコープ」付き新築マンション情報誌、物件データの新規追加も
リクルート住まいカンパニーは、8月2日に新築マンション情報誌「SUUMO新築マンション首都圏版」を発行。物件のVR体験ができる3Dゴーグル「スーモスコープ」が付属し、新たに11物件のデータを新規追加した。(2016/8/5)

1坪1000万円超えの物件も:
東京・港区周辺で「億ション」販売合戦が活況
大手不動産会社が、東京都港区とその周辺エリアで、自社の“顔”ともいえる超高級物件の販売合戦を繰り広げている。1坪当たり1000万円を超える住戸もあり、首都圏新築マンションの販売が伸び悩む中、富裕層を対象にした物件をめぐる動きは活発だ。(2016/7/15)

首都圏平均5638万円:
新築マンションで奇妙な現象 販売低調なのに価格は高騰、なぜ?
新築マンションの売れ行きが低調な一方、価格は高騰を続けるという奇妙な現象が全国規模で起きている。消費税増税の行方も不透明で、中低所得層にとって新築マンションは「高嶺の花」になりつつある。(2016/4/21)

HOME'S、新築マンションの資料請求者に組み立て式簡易VRゴーグルをプレゼント
ネクストは、同社運営の住宅情報サイト「HOME'S」で新築マンションの資料請求を行った利用者に簡易VRゴーグルをプレゼントすると発表した。(2016/4/19)

省エネ機器:
2020年度までZEH普及を90%へ、ミサワホームがロードマップを策定
ミサワホームは2020年度に、新築戸建住宅において90%以上をZEHとすることを目指すロードマップを策定した。(2016/4/15)

エネルギー管理:
ゼロ・エネルギー・ビルを全国へ、総額40億円で補助金
2030年までに新築のビルの平均で「ゼロ・エネルギー」を実現する目標に向けて、政府は2016年度の補助金の公募を開始した。ビル全体のエネルギー消費量を基準値から50%以上削減することを条件に、全国8つの地域に分けて新築・既築・増改築の建築物から補助金の交付先を選ぶ。(2016/4/14)

リクルート、全国の新築マンションを探せるApple TV向けアプリを提供
リクルートは、Apple TV向け新築マンション情報アプリ「SUUMO新築マンション for TV」を3月30日にリリースした。(2016/3/31)

新築で住むならココ! 市町村ランキング
オウチーノ総研は1月25日、不動産サイトのアクセス数をもとに「2015年、人気の高かった市町村ランキング(新築マンション・新築一戸建て/首都圏編)」を発表した。(2016/1/25)

Oculusで新築マンションの“バーチャルモデルルーム”を歩ける 業界初、「クレヴィア豊洲」で採用
Oculus Riftを活用し、モデルルームをリアルに体感できる“バーチャルモデルルーム”が、新築マンション「クレヴィア豊洲」の販売センターに登場した。(2016/1/22)

省エネ機器:
エネルギー消費が“正味ゼロ”のビル、実現にはまず50%の省エネが必須へ
2030年までに新築建築物の平均でZEBを実現する政策目標が掲げられる中、経済産業省では、エネルギー基本計画に明記されたZEBの政策目標達成のために、ZEBロードマップ検討委員会を開催。ZEBの定義やロードマップなどの検討内容を発表した。(2015/12/18)

新築マンション情報誌「SUUMO新築マンション」に3D-VRゴーグルが付属、アプリ連携でVR内覧が可能に
週刊の新築マンション情報誌「SUUMO新築マンション」9月1日発行号に3D-VRゴーグル「SUUMOスコープ」が付属。アプリとの連携でVRによる物件内覧を可能とした。(2015/8/26)

集計・分析速度を向上するプラットフォーム:
グローバル住販、広告の効果測定や営業活動分析にQlikViewを導入
アシストとクリックテック・ジャパンは2015年6月29日、首都圏を中心に新築分譲マンションの企画・販売を行うグローバル住販に対し、連想型高速インメモリBIプラットフォーム「QlikView」を導入したことを発表した。(2015/6/29)

蓄電・発電機器:
太陽電池の伸びが鈍化、2014年度の国内出荷量は8%増
2012年度から倍増の勢いで伸びてきた太陽電池の国内出荷量だが、2014年度はわずか8%の成長率にとどまった。特に住宅用は前年度までの増加から17%の減少に転じた。新築住宅が減ったことに加えて、太陽光発電の買取価格の低下や出力制御の範囲拡大など政策面の影響が早くも表れている。(2015/5/25)

蓄電・発電機器:
太陽電池と蓄電池をセットで貸し出し、新築住宅で15年契約
ONEエネルギーはタマホームと提携し、2015年1月1日から、NECの蓄電池システムと京セラの太陽光発電システムを組み合わせてリース・レンタル方式で提供する。タマホームの新築戸建住宅を購入した顧客が対象。サービスの月額料金は太陽電池の容量によって異なる。(2014/12/25)

自然エネルギー:
初期費用0の戸建て太陽光、売電収益で無利子の分割払い
LIXIL住宅研究所と日立キャピタル、ハンファQセルズジャパンが新築住宅と太陽光発電システムを同時に購入した場合に、太陽光部分の分割手数料を負担するサービスを開始した。売電収益で太陽光部分の分割払いを賄うことが可能だという。(2014/6/30)

法制度・規制:
なぜか落ち込む住宅向け太陽光発電、新築はよいのだが
住宅向けの太陽光発電が低調だ。平均設置容量は伸び、平均システム価格は下がっている。ここまではよい。ところが、既築住宅を中心に設置件数が前年比で減っている。このような傾向は2014年4月以降、より顕著になるだろう。(2014/2/10)

電子ブックレット/スマートハウス:
全ての住戸に「蓄電池」を、川崎市に建つ高層マンションの工夫とは
三井不動産レジデンシャルは、住戸と共用部の電力に工夫を凝らした新築マンションを開発中だ。制御では日立製作所と、リチウムイオン蓄電池では日立マクセルと協力し、高度なMEMS対応マンションを実現しようとしている。(2013/11/11)

エネルギー管理:
マンションの光熱費を20%削減、オール電化で高圧一括受電を採用
野村不動産が2015年3月に完成予定の新築マンションに、高圧一括受電方式を採用したオール電化のシステムを導入する。新たにピークカット/ピークシフト機能の付いた給湯システムで深夜電力を有効に利用して、電力とガスを併用するマンションよりも光熱費を20%削減できる見込みだ。(2013/11/6)

エネルギー管理:
マンションのエネ管理はどう根付くのか、2013年度のMEMS市場は390億円規模
マンション向けエネルギー管理システム(MEMS)を備えた新築マンションが増えてきた。これは経済産業省の補助金事業開始とともに、MEMSを扱うMEMSアグリゲーターが市場に参入したからだ。矢野経済研究所が発表したMEMS市場の現状と将来の姿について紹介する。(2013/10/25)

エネルギー管理:
丸ごとエネルギー管理できるマンションはどれだ、経産省が評価制度を開始
無理なく節電でき、電力サービスの自由度が高い「スマートマンション」。しかし、新しい考え方が多く分かりにくい。経済産業省は従来の補助金政策に加えて、評価制度を開始した。新築マンションの購入時などに役立つことを考慮した制度だ。(2013/8/22)

スマートハウス:
福島で37棟からなるゼロエネルギー住宅街が販売、蓄電池も14棟に
年間を通じたエネルギー使用量が正味ゼロとなる住宅。夢物語にも聞こえるが、積水ハウスによれば販売する約半数の新築戸建て住宅が該当するのだという。太陽光発電システムと燃料電池で実現している。2013年8月には福島市で37棟からなる街をこの住宅で固める。4割弱の家はさらに蓄電池も備える。(2013/8/19)

法制度・規制:
住宅用太陽光、新築は1年前と比べて16%増だが既築は43%減
経済産業省の補助金の執行団体である太陽光発電普及拡大センター(J-PEC)は、2013年4月から6月の補助金受付件数を公開した。4月〜6月期は補助金の端境期となるため、例年件数が低く出る。しかし、前年同四半期比で見ても、新築が15.7%伸びたことに対し、既築は42.5%も減ってしまった。件数は既築の方が多いため、合計でも29.7%の減少だ。(2013/8/13)

蓄電・発電機器:
ミサワホームが大容量蓄電池を提案、新築住宅なら導入費用不要
災害・停電対策はもちろん、電気料金の削減にも役立つ大容量蓄電池。課題は導入コストだ。ミサワホームは蓄電池のレンタルサービス事業者と提携し、新築住宅向けに大容量蓄電池を提案する。(2013/8/6)

自然エネルギー:
太陽光の新規導入比率、新築一戸建てで23.3%に達する
住宅取得時に太陽光発電システムを導入する世帯は、全世帯平均で10.5%、新築戸建てでは23.3%であると住宅金融支援機構が発表した。住宅取得時に耐久消費財に支払う金額155万円のうち、7分の1近くを太陽光に投じている計算になる。(2013/6/21)

スマートオフィス:
2020年に消費エネルギー「0」のオフィスビルを建てる、既築ビルでは半減に成功
オフィスビルの省エネを進め、太陽光発電と組み合わせると、ビルの消費エネルギー量が実質ゼロになるはずだ。2030年には国内の新築ビルでも、このような取り組みが始まる。鹿島は10年早く2020年に実現する計画だ。さらには新築よりも難しい既築ビルにも適用する。鹿島が採り入れた4つの技術を紹介する。(2013/5/10)

エネルギー管理:
スマートメーターで電気料金を安く、NTTグループが関西のマンションで
マンション向けの節電サービスが急速に広がってきた。NTT都市開発は大阪府と兵庫県に建設する新築マンションにスマートメーターを設置して、時間帯別料金やデマンドレスポンスなどのサービスを提供できるようにする。通常の場合と比べて電気料金が5%程度安くなる。(2013/3/11)

自然エネルギー:
太陽熱利用の給湯システムをマンション全戸に、ガスの使用量を3割削減
マンション・デベロッパ最大手の大京が東京都内に建設中の新築マンションで、太陽熱を利用した給湯システムを全戸に装備する。屋上に設置した太陽光の集熱パネルから、各戸のガス給湯システムに熱を送り、ガスの使用量とCO2の排出量を削減する狙いだ。(2013/2/22)

エネルギー管理:
マンションにスマートメーターを導入、高圧一括受電で電気料金を削減
大手デベロッパーの長谷工グル―プが新築・既築のマンションに次世代電力計のスマートメーターを導入して電気料金を削減するサービスを開始する。年間に5万〜6万戸の住戸に米GE製のスマートメーターを設置する計画で、当初は首都圏・近畿・中部を中心に展開する。(2013/1/30)

蓄電・発電機器:
年間光熱費を約3万5000円削減できる、エネファームを導入した賃貸住宅
水素で発電し、発電時に発生する熱でお湯を沸かすエネファームは確実に電力コスト削減を期待できることから人気を博している。東京急行電鉄は同社が新築する賃貸住宅の全住戸にエネファームを導入すると発表した。(2012/8/3)

電力供給サービス:
九州最大級のメガソーラー、物流倉庫の屋根を利用し年間200万kWhを発電
太陽光発電システムを自社施設に設置し、売電事業を始める企業が増えてきた。自社施設の屋根に設置して、発電した電力全量を売電するという形式が多い。大和ハウス工業は7月初旬から稼働を始める新築の工場の屋根に太陽光パネルを設置し、売電を始める。(2012/7/12)

電力供給サービス:
売電で年間3000万円の売上を見込む、工場の屋根に3000枚以上の太陽光パネルを設置
太陽光発電システムを自社施設に設置し、売電事業を始める企業が増えてきた。自社施設の屋根に設置して、発電した電力全量を売電するという形式が多い。大和ハウス工業は7月初旬から稼働を始める新築の工場の屋根に太陽光パネルを設置し、売電を始める。(2012/7/10)

電子ブックレット/法制度・規制:
「ゼロ・エネルギー・ビル」に最高5億円の補助金、BEMSの導入が条件に
再生可能エネルギーの活用や節電対策によってエネルギーの消費量を実質的にゼロにする「ゼロ・エネルギー・ビル」の補助金制度が始まる。新築ビルで30%以上、既築ビルで25%以上のエネルギーを削減することが条件で、高機能なBEMS(ビル向けエネルギー管理システム)も必要になる。(2012/6/19)

エネルギー管理:
新築でなくても集合住宅でも問題なし、実質5000円で導入できるHEMS
太陽光発電システムや蓄電池と連携する機能を備えるHEMSが注目を浴びる一方で、機能を限定して、安価で利用できるHEMSが登場してきている。ケイ・オプティコムは、同社のインターネット通信回線の付属サービスとして、HEMSの提供を始めた。(2012/6/12)

エネルギー管理:
HEMSで蓄電池の状態も確認可能に、データセンター側の機能追加でユーザーの手間を省く
新築住宅向けの製品を中心に、HEMS(家庭向けエネルギー管理システム)が普及し始めている。積水化学工業は、同社がすでに販売しているHEMSに蓄電池の状態を監視する機能を加えた。データセンター側のソフトウェアアップデートで済むので、すでに同社のHEMSを使っているユーザーも新機能を利用できる。(2012/5/28)

法制度・規制:
「ゼロ・エネルギー・ビル」に最高5億円の補助金、BEMSの導入が条件に
再生可能エネルギーの活用や節電対策によってエネルギーの消費量を実質的にゼロにする「ゼロ・エネルギー・ビル」の補助金制度が始まる。新築ビルで30%以上、既築ビルで25%以上のエネルギーを削減することが条件で、高機能なBEMS(ビル向けエネルギー管理システム)も必要になる。(2012/5/25)

スマートオフィス:
LED照明と太陽光発電とBEMSを導入、22階建のビルで37%の省エネを実現
三井住友海上火災保険は新築の本社ビルに全面的な省エネ対策を実施し、5月1日からオフィスとして利用を開始した。ほぼ全館にLED照明を導入したほか、屋上に最大出力30kWの太陽光パネルを設置し、ビル全体のエネルギー消費をシステムで制御する。(2012/5/8)

スマートホーム:
スマートハウスの発売が相次ぐ、節電・蓄電・発電の機能を標準装備
4月に入って住宅メーカー各社が一斉に新しいスマートハウスを発売した。電力不足が懸念されるなか、蓄電・発電機器とHEMS(家庭向けエネルギー管理システム)を備えた新築住宅のニーズが高まってきたようだ。(2012/4/23)

補助金:
家庭の節電に向けて、HEMS補助金の対象にパナソニックとミサワの製品が加わる
新築の家を中心にHEMS(家庭向けエネルギー管理システム)を装備するケースが増えている。4月19日からHEMSの補助金に対する申請受付が始まり、新たにパナソニックとミサワホームの製品が対象機器に追加された。(2012/4/20)

スマートグリッド:
あなたの家がスマートハウスに、リフォームキットが登場
スマートハウスが新築住宅を軸に現実化してきた。だが、圧倒的に多い既築住宅はどうなるのだろうか。発電・蓄電・管理というスマートハウスの仕組みは既築住宅でも役立つはずだ。ミサワホームは既築住宅向けのキットを開発し、首都圏から展開する。(2012/3/23)

スマートグリッド:
新築住宅のうち、太陽電池を導入する割合は?
太陽光発電システム(太陽電池)はもはや身近な「商品」となった。家電量販店での取り扱い開始や、テレビCMでの宣伝など、品物について見聞きする機会も増えている。しかし、太陽電池を屋根に載せている住宅はまだあまり多くないようだ。実際にはどの程度、導入に勢いがあるのだろうか。複数の調査結果から実態を探った。(2012/1/25)

あなたはどうする? 住まいの選び方:
震災後、新築価格が上昇しているワケ
震災後、首都圏の新築価格が上昇している。未曾有の大災害は、消費者の住まい選びにどのような影響を与えたのか。2011年を振り返りながら、検証してみた。(2011/12/22)

あなたはどうする? 住まいの選び方:
新築か中古か これからの家選びのポイント
「家の購入を考えているけど、新築か中古か、どちらがいいんだろう」と迷っている人もいるだろう。震災後、家に対する考え方が変化している中で、これからの家選びのポイントを紹介しよう。(2011/8/17)

スマートグリッド:
取り付け容易なHEMS、NECが販売
NECのHEMSは、家電の消費電力と太陽光発電の売買電量の見える化が目的だ。新築既築を問わず設置できる特長がある。さらに、家電メーカーや家電の種類などに依存せずに消費電力や売買電量を測定できるため、幅広い需要が望めるという。(2011/7/26)

センチュリー、USB/eSATA接続対応の外付けHDDケース
センチュリーは、USB 2.0/eSATA接続に対応した外付け型HDDケース「裸族の新築一戸建て USB2.0 eSATAプラス」の販売を開始する。(2011/7/6)

導入事例:
日体大が新設した図書館の情報端末――稼働まで2カ月も、コストは5分の1に
日本体育大学は、世田谷キャンパスに新築した図書館の情報端末としてHPの「HP MultiSeat Computing」を採用した。検討から稼働まで2カ月という短い期間ながら、最大限の導入効果が見込まれる選択だった。(2011/2/9)

2010年の新築分譲マンション、人気トップは「大崎ウエストシティタワーズ」
住宅・不動産情報ポータルサイト「HOME'S」を運営するネクストは、ページビューなどをもとにした人気物件ランキングを発表。新築分譲マンション部門のトップは「大崎ウエストシティタワーズ」、新築一戸建て&土地部門のトップは「カサレス鎌倉」だった。(2011/2/3)

あなたはどうする? 住まいの選び方:
「夢は持ち家」という人が、減っているワケ
あなたの住宅選びの夢は? この質問に対し、どんな答えが返ってくるだろうか。かつての日本であれば「新築」と答えた人が多かったが、今では「賃貸」「中古」なども多い。その理由に迫ってみた。(2011/1/21)

東急電鉄、新築分譲マンションの一部住戸に太陽熱ガス温水システムを採用
(2010/8/16)

2009年、最も人気があった新築物件は?
(2010/2/3)



7月6日に米国等で、遅れて22日に日本でも配信を開始したスマホ向け位置情報ゲーム。街でスマホを持つ人がすべてポケモンGOプレイヤーに見えてしまうくらいの大ブームとなっているが、この盛り上がりがどれだけ継続するのか、この次に来る動きにも注目したい。

Oculus Riftに続く形で各社から次々と発表されたVRゴーグル。まだマニア向けという印象だが、ゲーム用途を中心に実用段階に進んでおり、決定打になるようなコンテンツが出てくれば、一気に普及が進む可能性もある。

ソフトバンクが買収を発表した半導体企業。既にスマホ市場では圧倒的なリーダーだが、今後IoTの時代が到来することで、ネットにつながるデバイスが爆発的に増加することが予測されており、そこでもスマホ同様のシェアを押さえられるのなら、確かにその成長性には期待が持てる。