ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「整備」最新記事一覧

Windows 10の導入から運用、保守までをトータルに支援する「クライアントPCおまかせサポート」 NECフィールディングから
NECフィールディングが、企業のWindows 10導入を支援する「クライアントPCおまかせサポート」の提供を開始。年2回大型アップデートが行われるWindows 10の長期的な運用を視野に入れた最適なシステム環境の整備から導入、運用、保守までトータルに支援する。(2018/4/16)

電気自動車:
自動車販売店にリチウムイオン電池、災害時にもEVにエネルギー供給
三菱自動車がさいたま市に次世代販売店舗を整備。新たにリチウムイオン電池を設置し、周辺地域が停電した場合でもEVなどに電力供給を行えるようにする。(2018/4/16)

海賊サイトブロッキング、対象は「漫画村」「Anitube」「Miomio」の3サイト 法整備に伴い“静止画ダウンロード違法化”も視野に
「Anitube」はTwitterのトレンドワードにも入るなど話題に。(2018/4/13)

ムーミンバレーパーク:
ムーミンのテーマパーク、オープンは19年3月
「ムーミン」のテーマパークとして埼玉県飯能市に整備中の「ムーミンバレーパーク」が2019年3月にオープンすることが決まった。(2018/4/13)

安倍首相が対応指示:
海賊版対策、法整備まで悪質サイトブロッキングを検討=官房長官
菅義偉官房長官は、マンガ・アニメの海賊版サイトが急速に拡大していることを受け、安倍晋三首相から、中長期の対応方針を取りまとめ、可能なものから一刻も早く実施するよう指示があったことを明らかにした。(2018/4/13)

政府、海賊版サイト遮断促す 「漫画村」「Anitube」「MioMio」名指し 法整備までの「緊急対策」
海賊版サイトのブロッキングについて、政府は法整備を進めることを決めた。立法までの間の「緊急対策」として、「漫画村」「Anitube」など「悪質」と認めた3サイトに限り、民間によるブロッキングが「適当」と位置づけ、ISPなどによる自主的な遮断を促す。(2018/4/13)

クラウドとタブレットで学校をサーバレスに――小金井市とNTT Comら、総務省「次世代学校ICT環境」の整備に向けた実証に参画
東京都小金井市、NTTコミュニケーションズ、凸版印刷、コードタクト、eboardが、総務省の「『次世代学校ICT環境』の整備に向けた実証」に参画。クラウドと低価格タブレットの導入により、整備コストの削減や教職員の運用負担の軽減などを目的とした実証に取り組む。(2018/4/12)

外環道開通に先駆け:
道の駅「いちかわ」オープン 国道298号線沿いに
国土交通省関東地方整備局と千葉県市川市は、東京外かく環状道路(外環道)の千葉県部分の開通に先立ち、外環道に併走する国道298号線沿いに、道の駅「いちかわ」(千葉県市川市国分)を4月7日午後1時11分にオープンする。(2018/4/6)

ガラケー時代からモバイルコンテンツの健全性を審査してきたEMAが事業終了へ
スマホ時代に対応する体制の整備についてキャリア側と協議していましたが、見通しが立たず事業の継続が困難になったとのことです。(2018/4/5)

どう影響する? 国交省がプロジェクションマッピングのガイドラインを策定
国土交通省は2018年3月30日、プロジェクションマッピング実施の環境整備を後押しする「投影広告物条例ガイドライン」を公表した。国土交通省 景観・歴史文化環境整備室 渡瀬友博室長にガイドライン策定の目的などを聞いた。(2018/4/9)

無駄な業務を見直し:
クボタが19年末までに残業半減、狙いは?
クボタは事務部門などの残業時間を2019年末までに17年比で半減する。働き方改革を進めることで、海外事業など付加価値の高い業務に社員が注力できる環境を整備するのが狙いだ。(2018/4/5)

「健全なケータイサイト」認定するEMA、事業終了へ スマホ対応体制の見通し立たず
健全な携帯電話向けサイトを認定するEMAが事業を終了へ。スマートフォン時代に適した体制整備についてキャリアなどと協議してきたが、「体制整備の見通しが立たなかった」ためという。(2018/4/5)

ERPで製造工程の可視化と需要予測に基づく生産精緻化へ――紙製品の老舗マルアイ、基幹業務を「SAP Business Suite」で刷新
祝儀袋など、紙製品を手掛けるマルアイが、基幹業務システムをSAPのERPパッケージ「SAP Business Suite」で刷新する。製造工程の可視化と需要予測に基づく生産計画の精緻化を実現し、製品売上、原価、利益率などをリアルタイムに分析できる基盤を整備する。(2018/4/4)

つながるクルマ キーマンインタビュー:
トヨタはモビリティサービスでどう稼ぐか、何を競争力にするか
人々の移動を助ける会社「モビリティカンパニー」を目指すトヨタ自動車。「モビリティサービス・プラットフォーム」の整備や、車載通信機の本格的な普及など、モビリティサービスの展開に向けた施策の狙いを聞いた。(2018/4/4)

“手ぶら”でOK、両国駅で「ロードバイク貸します」 サイクリスト列車「B.B.BASE」関連サービスが拡充
レンタル費用は1日2000円から。出発前の車両整備サービスなども開始。(2018/3/30)

震度6以上で倒壊の危険:
旧耐震基準の「危ないビル」都が発表 「紀伊國屋ビル」も該当
東京都都市整備局が、1981年以前の「旧耐震基準」に準拠して建設された建造物の耐震性調査結果を発表。紀伊國屋書店 新宿店が入居する「紀伊國屋ビル」など156棟が震度6以上で倒壊する恐れがあることが判明。同局は改修工事を呼び掛けていく方針だ。(2018/3/30)

FAニュース:
三菱電機のFAシステム事業、2025年度に売上高1兆円の生産体制を構築へ
三菱電機がFAシステム事業の戦略について説明。同事業の2017年度売上高は、自動化やIoT化に向けた国内外の旺盛な設備投資需要を受けて好調で過去最高を更新する見通し。中長期の事業目標として2025年度の売上高を9000億円以上するとともに、生産能力としては2025年度時点で売上高1兆円の体制を整備するとした。(2018/3/28)

楽天、ケータイ基地局整備で関電の鉄塔借りる 東電・中電とあわせ
楽天は、携帯電話キャリア事業の基地局設置のため、関西電力グループから鉄塔などを借りると発表した。東電グループ・中電の設備も借りる予定で、数百億円規模のコスト削減につなげる。(2018/3/27)

仮想通貨の規制どうする? 「がんじがらめは市場をゆがめる」×「自主ルール整備を」
仮想通貨市場の健全な発展のために規制はどうあるべきか。金融庁の規制議論に関わった神田潤一氏と、仮想通貨に詳しい楠正憲氏に聞いた。(2018/3/26)

楽天、「携帯キャリア事業」の基地局設置に中部電力の電力設備を活用へ
楽天は携帯キャリア事業用基地局の設置にあたり、中部電力の電力設備を活用するための協議を開始。送電鉄塔、配電柱、通信鉄塔、建物屋上などに基地局を整備していく。(2018/3/23)

新興国自動車事情(7):
ジャカルタ市内は世界最悪の渋滞、公共交通の拡充が急務に
インドネシアの首都ジャカルタは、人口1000万人を超える世界有数の大都市。しかし公共交通機関の整備はまだまだこれからということで、急増する自家用車があふれて混沌(こんとん)の度合いを増しています。今回はそんなジャカルタと、モーターショーの開催される新開発エリア「BSDシティー」の様子を紹介しましょう。(2018/3/22)

PR:IoTのさらなる普及拡大に向けて、乗り越えるべき壁とは? 無線技術・LPWAなら低コストでIoT環境の整備もできる
IoT分野の重要なキーテクノロジーとして注目を集めている「LPWA(Low Power Wide Area)」。これは、その名のとおり「省電力・広域通信」を可能とする無線技術だ。なぜこの技術が注目を集めるのか。それはIoT普及の壁となっている電源・コスト・エリアの課題を解消し、IoTの適用範囲を格段に広げる可能性を秘めているからだ。すでに日本でも2018年1月に、「KDDI IoT 通信サービス LPWA(LTE-M)」の提供が、通信キャリアの先陣を切って開始された。これによりどんなユーザーメリットが生まれるのか、ここではその特長や適用例などについて紹介したい。(2018/3/19)

「ライカ認定中古カメラ」販売へ 認定技術者が50項目の点検整備
ライカカメラジャパンは「ライカ認定中古カメラ」の販売を開始する。(2018/3/16)

電車・バス運行の裏方たち:
都営交通の「整備」を写真集に 東京の移動を支える“誇り”を映す
東京都は3月20日、地下鉄やバスといった都営交通の「整備現場」をテーマとした写真集を発売する。制作の狙いや写真集の内容について、東京都交通局に聞いた。(2018/3/12)

レノボ・ジャパン提供ホワイトペーパー
グローバル統一の標準PCの導入で、ワークスタイル変革への取り組みを加速
ワークスタイル変革に全社を挙げて取り組み、IT環境の整備を進めているルネサス エレクトロニクス。同社は、この取り組みの中で、グローバル共通の標準PCに全面的な切り替えを決断。社員の生産性の向上に寄与しているという。(2018/3/13)

JR東、ホームドア拡大 東京圏主要路線全330駅に整備へ
整備対象駅を拡大し、ペースアップも。(2018/3/8)

国内企業の“DX成熟度”は足踏み状態 新たな価値創出をリードするDX人材の獲得が急務――IDC調査
IDC Japanの調査によると、国内企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)への取り組みは、限定的なものが多く、“DX成熟度”は足踏み状態にあると指摘。脱却するには、組織の壁を超えた横断的かつ持続的な変革を推進できるDX人材の獲得と、DX人材が活躍できる環境の整備が必要だという。(2018/3/7)

電気自動車:
トヨタなど大手11社、水素ステーション早期普及へ協業
自動車、インフラ事業関連などの大手企業11社は、燃料電池車(FCV)向け水素ステーションの本格整備を目的とした「日本水素ステーションネットワーク合同会社」を設立した。(2018/3/7)

楽天、ケータイ基地局の整備で東電の「鉄塔」借りる 約300億円削減
携帯電話キャリア事業へ参入する楽天が、基地局を設置するため、東京電力グループの設備を利用する。約300億円のコストを削減できる見通し。(2018/3/6)

燃料電池車:
トヨタ日産ホンダなど11社、国内の水素ステーション整備へ新会社
自動車メーカーなど11社は、燃料電池車(FCV)向けの水素ステーションの戦略的な整備や効率的な運営に取り組む合同会社「日本水素ステーションネットワーク(JHyM、ジェイハイム、Japan H2 Mobility)」を設立した。(2018/3/6)

4年間で80カ所:
トヨタなど、水素ステーション整備で新会社 オールジャパンで普及目指す
トヨタ自動車など自動車メーカーら11社が、水素ステーションの本格整備を進める新会社を設立した。(2018/3/5)

買えばもうかる? 仮想通貨ブームに法整備強化求める声高まる 金融庁どう動くか
コインチェック事件を問題を受け、仮想通貨取引に対する法整備を強化すべきとの声が高まっている。仮想通貨ブームが続く中、顧客資産の保護が追いついていない実態が露呈している。金融庁はどう動くのか――。(2018/2/28)

3Dプリンタニュース:
MSYSがBMD方式金属3Dプリンタ「Studioシステム」の国内販売を開始
丸紅情報システムズは、米Desktop Metalと代理店契約を締結し、金属3Dプリンタ「Studioシステム」の国内販売を開始した。他の金属3Dプリンタと比べて安価で、設置環境の整備にも高額な費用を必要としないので、製造業への普及が期待できる。(2018/2/27)

IHS Future Mobility Insight(2):
完全自動運転車にかかる「コスト」は誰が払うのか、「法整備」も高いハードルに
現在、自動車業界は、自動運転技術、コネクテッドカー、モビリティサービスなどの次世代技術による大きな変革の真っただ中にある。本連載では、これら次世代技術に焦点を当てながら、自動車が未来のモビリティへ移り変わる方向性を提示していく。第2回は、自動運転車にかかる「コスト」と「法整備」の観点から、その未来像を考察する。(2018/2/26)

福島にロボット研究拠点 今夏始動、ドローン開発で世界の主導権狙う
福島県の沿岸部では、無人航空機ドローンなどの研究開発拠点の整備が本格化している。今年夏には世界で例のない大規模な研究施設の利用が一部で始まる予定で、国産ロボットが海外勢と競うための重要な拠点として注目されている。(2018/2/26)

レノボ・ジャパン提供ホワイトペーパー:
PR:働き方改革指南:中堅企業の生産性を高めるデバイスは「3つの観点」で選ぶ
日経平均株価が高水準を記録する一方で、その好況感を享受できていないという企業が少なくない。この理由の1つに、働き方改革の有無がある。人手や時間がない中、働き方改革を実現するにはツールによる環境整備が必要だ。(2018/2/26)

ロボット開発ニュース:
ロボット芝刈機を使って芝生整備、Jリーグ競技場で省人化効果を検証
Jリーグ加盟のガイナーレ鳥取が使用するチュウブYAJINスタジアムなどにロボット芝刈機「Miimo HRM520」を導入し、芝生の維持・管理に用いて省人化や低コスト化につながるかを検証する。(2018/2/16)

レノボ・ジャパン提供ホワイトペーパー
働き方改革指南:中堅企業の生産性を高めるデバイスは「3つの観点」で選ぶ
日経平均株価が高水準を記録する一方で、その好況感を享受できていないという企業が少なくない。この理由の1つに、働き方改革の有無がある。人手や時間がない中、働き方改革を実現するにはツールによる環境整備が必要だ。(2018/2/14)

杉山淳一の「週刊鉄道経済」:
東京都の「選ばれし6路線」は実現するのか
東京都は「平成30年度予算案」に「東京都鉄道新線建設等準備基金(仮称)」の創設を盛り込んだ。2016年に交通政策審議会が答申第198号で示した24項目のうち、6路線の整備を加速する。6路線が選ばれた理由と、選ばれなかった路線を知りたい。(2018/2/9)

gooSimsellerでメーカー認定整備済「iPhone 6s」発売 限定特価で一括2万9800円(税別)から
NTTレゾナントは、1月25日に通販サイト「goo Simseller」でメーカー認定整備済のiPhoneと「OCN モバイル ONE」のセット販売を開始。らくらくセットの一括購入価格は、iPhone 6s(16GB)が3万6800円(税別、以下同)、iPhone 6s(64GB)が4万9800円で、16GBモデルは台数限定で2万9800円で提供する。(2018/2/8)

製造ITニュース:
ダイハツが販売店の整備に音声認識技術を導入、点検結果を自動入力
ダイハツ工業は、定期的なクルマの点検/整備時に、整備士の音声を認識し、点検結果が自動入力されるシステムを新開発した。販売会社で約1年間の実証実験を行い改良を重ねたもので、2018年2月3日に新装開店となる高知ダイハツ販売の南国店に正式導入される。(2018/2/2)

これがプロの解説力! JAL整備士によるフリーペーパー「かなりマニアックな飛行機豆知識」の読み応えがすごい
高松空港で配布されている手書きのフリーペーパー。(2018/2/3)

「副業解禁」メリットと課題 「スキル獲得の手段に」×「監督責任不明が問題」
企業の副業・兼業解禁が注目を集めている。従業員が離職せずに別の職につけ、スキルや経験を積むことが、企業にとってもプラスになる一方、関連の制度整備の遅れが問題になっている。(2018/1/16)

高知港がトップ:
四国のクルーズ船寄港、17年は93回で過去最高
国土交通省の四国地方整備局は2017年の四国へのクルーズ船寄港実績を発表。寄港回数は93回で過去最高となった。(2018/1/9)

全国886団体を支える公会計システム「PPP(トリプルピー)」がSQL Serverを採用:
PR:地方自治体が今後直面する公共施設の維持管理の問題――公会計システム「PPP(トリプルピー)」が課題解決に向けて“新たな価値”を提供
地方自治体を中心に全国886の団体に公会計システム「PPP(トリプルピー)」を提供するシステムディ。同社はさらなる経済性と将来的に高度な集計・分析機能を実現すべく、PPPの新バージョンで「Microsoft SQL Server」を標準DBとして採用。複式簿記導入や固定資産台帳の整備など、変革が迫られる地方公会計の現場では、いま何が求められ、新しいPPPはどのような価値を提供しようとしているのか。(2018/1/10)

PR:JALの整備士がコミュニケーション基盤を刷新した理由
(2018/1/9)

Google、Yahoo!など検索サービス7社、自殺予防に向け連携強化 座間市事件を受けて
整備を進めてほしいところ。(2017/12/18)

国交省が「インスタ映え」風景増やします 整備促進、観光誘客を後押し
訪日外国人客の誘致に向け、国土交通省が景観整備を促進。「インスタ映え」する街道風景を増やしていくのが狙いだ。(2017/12/18)

電気自動車:
水素ステーション早期普及へ、日本企業11社が新会社設立
水素ステーションの普及加速に向けて、トヨタなどの日本企業11社が新会社を設立。オールジャパンでの協業により、FCV普及初期における水素ステーション整備の加速を目指す。(2017/12/15)

輸送のノウハウ伝授:
JAL、宇宙旅行の実現目指す ベンチャーに出資
JALが、宇宙ベンチャーのispaceと資本・業務提携したと発表した。探査機の運行・整備のノウハウを提供する。共同での宇宙旅行ビジネスも視野に入れている。(2017/12/13)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。