「LINEの特性」を知ることで効果アップ――“プロ”が教える集客サービス「LINE@」の活用法(2/2 ページ)

» 2014年06月13日 15時42分 公開
[村上万純,ITmedia]
前のページへ 1|2       

LINEアプリやユーザー特性を知ることが重要

photo 「ガイアックスソーシャルメディアラボ」編集長 末広一陽氏

 では、どうすればLINE@をうまく活用できるのだろうか。LINE@を始め、ソーシャルメディアの話題を幅広く扱う「ガイアックスソーシャルメディアラボ」編集長の末広一陽氏は「LINEアプリやユーザーの特性を知ることが大事」だと語る。

 末広氏は「LINEはプッシュでメッセージを送れることが大きな特徴。Facebookはファンとのコミュニケーションをしやすく、Twitterは拡散性やオープン性が特徴。それぞれを使い分ける上で、最終的にどのSNSに呼び込むかをあらかじめ決めておくのが一番大事」と話す。

photophoto 主要SNSの特徴(写真=左)。LINE@を使って企業ができること(写真=右)

 これらを踏まえた上で、「ホーム投稿やメッセージの内容」「クーポンの配信」「メッセージの作成方法」「テキスト配信のタイミング」の4つについて具体的な運用方法を説明した。また、初心者が陥りがちなNG行動についても注意を促した。

 ユーザーがコメントを付けられるホーム投稿では、「ファンにリアクションを求めるような内容が望ましい。プッシュ通知がされないので、楽しいコンテンツにしてユーザーに見にきてもらう必要がある」と末広氏は話す。一方で、リアルタイムにプッシュ通知が来るメッセージの場合は「クーポンやセール情報のほか、天気予報や占いなど、ちょっとしたお役立ち情報なども効果的」(末広氏)だという。「煩わしいと思われない程度に商品・サービス情報をしっかり出すことも大事。書くことが思いつかないときは季節や時事ネタを盛り込むといい。実店舗と結びついたサービスなので、地域ネタも有効」(末広氏)とアドバイスした。

photophoto ホーム投稿として適切なコンテンツ(写真=左)。セール情報以外でユーザーに役立つ情報の例(写真=右)

 ユーザーにとって重要なクーポンについては、「文言とデザインを毎回変えるほか、飲食店の場合は店内の予約状況を併記すると親切で効果が高い。割り引くよりも、新商品をプレゼントする方がフィードバックを得られるので効果的」と末広氏は話す。LINE@はメッセージ開封率60%、クーポンのURLのクリック率25%、クーポン利用率10%と、「開封率やクーポンの利用率がメルマガなどと比べて高いのも特徴」(末広氏)だという。

photo

 メッセージの作成方法については、「顧客に覚えてもらうために語尾や一人称などでキャラクター付ける、ブロック防止のためにこちらからメッセージの『通知オフ』を促す、スマホの画面に収まるように1つのメッセージを200字程度で収める」(末広氏)といった具体例が挙げられた。

photophoto 「メッセージがどのように表示されるか気を付けることが重要」(末広氏)だという(写真=左)。iOS端末ではポップアップ表示で絵文字が文字コードとして表示されることに注意したい(写真=右)

 メッセージの配信タイミングは「ターゲットユーザーの行動を分析し、いくつかの時間帯で試したあと検証していくことが大事」(末広氏)としながらも、「一般的に、ビジネスマンは通勤や帰宅時間の8時や21時、主婦は家事が一段落した13時〜16時が有効」だと末広氏は説明する。

 また、「ターゲットが誰か別の人と一緒にいるタイミングで送るのもオススメ。特に高校生などは、そこからクチコミで広がっていく可能性がある。また、セール情報は遅くとも前日の18〜21時までには流すこと」と末広氏は話す。

photophoto ターゲットの行動分析から運用後の検証まで行う必要がある(写真=左)。同じ時間帯に配信することでメッセージをコンテンツ化する方法もある(写真=右)

 最後に、LINE@を使う上で陥りがちなミスとして「メッセージを出しすぎてブロックされる、イベント情報を出すのが遅すぎる、LINE@の取り組みを全従業員に周知できていない」(末広氏)といったことを挙げた。「お客さんの写真を許可なくアップしない」というのは、LINE@に限らずSNSを使う上でも当てはまるところがあるだろう。


 末広氏は「SNSで丁寧に対応していると、その評判がクチコミで広がることがあるので、継続は大事。正直知っておくべきことが多く、LINE@は運用が難しい。特にお店トークはしっかりと返信できる体制を整えてから開始することをオススメしたい」と締めくくった。

前のページへ 1|2       

Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

アクセストップ10

最新トピックスPR

過去記事カレンダー

2024年