「発電機」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

KDDIは通信障害をどのように検知してインフラを守っているのか　ネットワークセンターに潜入
KDDIは7月23日、東京・多摩市にある通信ネットワークの設備を公開した。名称は「多摩第5ネットワークセンター（多摩第5NC）」で、常にネットワークを監視・運用する。当日、説明されたことをまとめてお伝えする。（2024/7/24）

2030年までの中期戦略目標も発表：
ニデックの24年度Q1決算は過去最高、精密小型モータが好調
ニデックの2025年3月期第1四半期（2024年4〜6月）決算は、売上高、営業利益ともに四半期業績において過去最高を更新した。ニアライン用途のHDD用モータの需要増や、AI（人工知能）サーバ向け水冷モジュールの急激な需要拡大が成長をけん引した。（2024/7/24）

オランダの「ゴミ・環境負荷ゼロ」の音楽フェス、成功のカギは？　「DGTL」のリアルな舞台裏
オランダの音楽フェスが「ゴミ・環境負荷ゼロ」を実現している。実際に現地に行って成功のヒントを探った。（2024/7/17）

第48回「需給調整市場検討小委員会」/第94回「制度検討作業部会」：
需給調整市場で揚水発電所からの応札はなぜ少ない？　対応策を検討へ
需給調整市における課題の一つとして、揚水発電所からの応札の少なさが指摘されている。政府の制度検討作業部会で、需給調整市場における揚水発電の応札拡大方策や、揚水発電の公募調達について検討が行われた。（2024/7/5）

能登半島地震で携帯電話網の早期復旧に苦戦……通信各社、最新設備導入や連携強化に取り組む
元日の能登半島地震では通信インフラも大きな被害を受けた。道路の寸断や停電の長期化を受け、通信各社は携帯電話通信網の早期復旧に苦戦。一方で新たなノウハウも蓄積されたという。（2024/7/2）

プロダクトInsights：
ホンダ、災害時などに活用できるポータブル電源発売　ソーラーパネルでの充電にも対応
本田技研工業は6月28日、ポータブル電源「Honda Power Pod e:（パワーポッド イー）」を発売した。排出ガスや騒音が発生しないため、災害時の非常用電源や夜間工事用の電源など、エンジン発電機の使用が難しいシーンでの利用が可能となる。（2024/7/1）

電子機器設計／組み込み開発メルマガ 編集後記：
63年の歴史に幕、東芝未来科学館を満喫してきた
東芝は2024年6月29日をもって「東芝未来科学館」の一般公開を終了しました。一般公開が終了する前に一度は行っておかなくては……と思い、EE Times Japanの浅井記者と訪問し、満喫してきました。（2024/7/1）

メインフレームのコスト削減を図る3本柱【後編】
「メインフレーム」を今後も使い続けたいなら見直すべき“あれ”
企業がメインフレームの運用コストを抑えつつ安定稼働させるには、どのような取り組みをすべきなのか。自社の収益に直結するメインフレーム運用術とは。（2024/7/1）

「同時市場の在り方等に関する検討会」：
kWhとΔkWの同時最適化を目指す「同時市場」、導入に向け「中間とりまとめ」が公表
調整力や供給力のより効率的な調達を目的に導入が検討されている「同時市場」。「同時市場の在り方等に関する検討会」では、10回の会合にわたって制度設計の詳細を議論してきたが、このほどその中間とりまとめが報告された。その内容を解説する。（2024/6/27）

米国生まれの「ヨシノパワー」が“固体電池”のポータブル電源に注力する理由
2023年末、ヨシノパワージャパン（Yoshino Power）が“世界初”をうたう固体電池を使ったポータブル電源を発売した。まだ実用化が進んでいない固体電池を使ったポータブル電源は、どのような背景で生まれたのか、同社の桜田徹社長に話を聞いた。（2024/6/27）

プロジェクト：
新築オフィスビル「日本橋本町M-SQUARE」着工、三井不動産と鹿島建設が開発
三井不動産と鹿島建設は、東京都中央区日本橋で開発するオフィスビル「日本橋本町M-SQUARE」の新築工事に着工した。設計・施工は鹿島建設。2025年11月の竣工を予定している。（2024/6/25）

脱炭素：
建機に廃食油由来のバイオ燃料使用、鹿島建設が北海道の工事現場に導入
鹿島建設は、北海道内の工事現場でバイオディーゼル燃料を混合した軽油の使用を開始した。燃料の製造と供給は出光興産とエア・ウォーターが担う。（2024/6/24）

工作機械：
三菱電機が大型ワーク向け形彫放電加工機、一体成型進むEV向け金型など狙い
三菱電機は2024年4月から中大型形彫放電加工機「SG70」の受注を開始した。開発背景などを聞いた。（2024/6/21）

CEOらの7割が「2024年のビジネス成長機会」と認識　ガートナー調査で浮かび上がった“あの項目”
ガートナーのグローバル調査によると、世界のCEO、上級経営幹部層の69％が「ある項目」について、「2024年の主要なビジネス成長機会」と捉えていることが分かった。一体何か。（2024/6/11）

品質不正問題：
メーカー5社が型式申請の不正行為を報告、認識不足が背景に
国土交通省は複数の自動車メーカーから型式指定申請における不正行為の報告があったと発表した。不正行為があったのは、マツダ、ヤマハ発動機、ホンダ、スズキ、トヨタ自動車の5社だ。（2024/6/4）

冬の北海道で大活躍!?　雪道を難なく走るクローラー・ランクルがタフすぎる
冬の北海道で活用されています。（2024/6/1）

第6回 建設・測量生産性向上展：
中国建機メーカー「柳工」が日本進出　環境負荷ゼロのBEV建機で運用コストも削減
中国の建設機械メーカー「柳工（LiuGong）」は、「第6回 建設・測量生産性向上展（CSPI-EXPO）」に初出展し、100％電気で稼働するBEV建機で日本市場への進出を表明した。（2024/5/30）

STEAM教育ってどうなの？　マイクラで金融教育？「EDIX 東京 2024」で見た最新事情
東京と大阪で毎年開催されるEDIX（教育総合展）では、年々STEAM教育に関連した展示が増加し、内容も充実してきている。2024年はどうだったのか、筆者が気になるブースの様子をお伝えする。（2024/5/22）

FAニュース：
磁電式回転検出器の新シリーズを発表、検出距離を最大3mmまで拡大
小野測器は、磁電式回転検出器の新製品として「MP-9800」シリーズを発表した。従来品との互換性は維持しつつ、歯車からの検出距離を最大3mmまで拡大し、取り付け時の利便性が向上している。（2024/5/15）

電動化：
2024年度にバッテリー式油圧ショベルなどのGX建設機械を導入開始
大林組は、国内建設工事において、20t級のバッテリー式油圧ショベルや25t吊のバッテリー式移動式クレーン、30kVAの水素混焼式発電機といったGX建設機械を2024年度に導入開始する。（2024/5/13）

プロジェクト：
東京赤坂に高層オフィスビル「赤坂グリーンクロス」が竣工、積水ハウスと日本生命
積水ハウスと日本生命が共同開発した高層オフィスビル「赤坂グリーンクロス」が大林組JVの施工で完成した。地上28階建てで、各階共用部には半屋外のグリーンテラスを設けている。（2024/5/13）

導入事例：
アジアでも類を見ない“2500t吊り”ローラークレーンをDENZAIが導入　洋上風車の巨大化に対応
DENZAIは、大型化する洋上風車の建設に対応すべく、2500トン吊りクローラークレーン「LR12500-1.0」の導入を決めた。（2024/5/9）

池田直渡「週刊モータージャーナル」：
これからのエンジン開発、どうなる？
猫も杓子もEVシフトというブームも終わり、ようやくEVの地に足がついた着実な進歩が認められる時代になった感がある。そしてBEV以外のカーボンニュートラルプランが必要になってくる。そのエンジンとは一体何か？（2024/5/6）

第61回「調整力の細分化及び広域調達の技術的検討に関する作業会」：
「同時市場」での調整力は3商品に集約へ――広域機関からの最終報告
調整力や供給力のより効率的な調達を目的に導入が検討されている「同時市場」。このほど同市場を通じて調達する調整力に関する商品の設計について、最終的な方針がまとまった。（2024/4/23）

産業動向：
日産のEV中古バッテリーを現場用発電機の代わりに　建機給電で道路舗装も切断
第一カッターとブルースカイテクノロジーは、可搬式蓄電池のプロトタイプを共同開発した。EVのリユースバッテリーを用い、パワーコンディショナーで道路舗装を切断する電動建設機械などを駆動できる。（2024/4/19）

エネルギー管理：
万が一を想定した「計画停電」への備え、2024年度以降の実施スキームが公表
広域的な大規模停電（ブラックアウト）を回避し、電力需給のバランスを保つために実施する「計画停電」。このほど資源エネルギー庁や広域機関は非常時を想定し、一般送配電事業者10社とともに「万一の際の備えとしての計画停電の考え方」を取りまとめた。（2024/4/17）

製造マネジメントニュース：
GEの3分社計画が完了、銘柄コード「GE」はGEエアロスペースが引き継ぐ
GEエアロスペースは、旧GEのエネルギー事業を担うGEベルノバの分社化を完了したと発表した。これにより先行する形で既に分社化しているGEヘルスケア・テクノロジーズを含めて、2022年7月に発表したGEの3分社計画は1年9カ月をかけて完了したことになる。（2024/4/3）

法制度・規制：
「同時市場」の論点、セルフスケジュール電源や相対契約に関する制度設計の方向性
調整力や供給力のより効率的な調達を目的に導入が検討されている「同時市場」。最新の「同時市場の在り方等に関する検討会」では、相対取引やセルフスケジュール電源、電源差替の取り扱いなど、電源の調達・運用に関するBGの自由度に関する制度設計について議論が行われた。（2024/3/26）

ドローン：
大型ドローンの航続距離向上に貢献、NSKがガスタービン発電機用軸受を開発
日本精工（NSK）はeVTOL（電動垂直離着陸機）向けガスタービン発電機用軸受を開発し、市場に投入したと発表した。（2024/3/25）

「イオンモール仙台雨宮」25年秋にオープン　旧東北大学・雨宮キャンパスの跡地に
イオンモールは、ショッピングモール「イオンモール仙台雨宮（仮称）」の建築工事に着手したと発表した（2024/3/24）

カーボンニュートラル：
廃食用油を用いた新しい形の地産地消型資源循環モデルを「東京ソラマチ」で構築、鹿島など
鹿島建設、都市環境エンジニアリング、東武鉄道、東武タウンソラマチは、商業施設「東京ソラマチ」の飲食店などから排出された食用油を用い、地産地消型資源循環の取り組みを進めている。B100を約4000リットル使用することで、10トンのCO2削減効果を見込む。（2024/3/12）

高根英幸　「クルマのミライ」：
ハイブリッドが当面の“現実解”である理由　勝者はトヨタだけではない
EVシフトに急ブレーキがかかっている。CO2排出や電力消費の面で現実が見えてきたからだ。現時点ではハイブリッド車、そのなかでもエンジンで発電してモーター走行するシリーズハイブリッドが最も現実的な方式だ。その理由とは……（2024/3/12）

プロジェクト：
コーエテクモの光優が運営する「ゲームミュージアム」や29階建てオフィスを含む、MM21街づくりに大和ハウスが着工
大和ハウス工業と光優は、神奈川県横浜市西区のみなとみらい21中央地区で、世界初を謳うゲームアートミュージアムや地域熱供給プラント、29階建てオフィスから成る街づくりに、2027年7月の開業を目標に着工した。（2024/3/11）

施工：
カインズ、一部店舗で建設機械のレンタルを開始　SORABITOが支援
カインズはプロユーザー向けレンタルサービスのラインアップを拡充し、一部店舗で建設機器の取り扱いを開始した。プレートやランマー、発電機、電動ハンマードリルなどを店頭で受け取れる。（2024/3/11）

サビだらけでボロボロだったのに……　カワサキ製バイクを蘇らせた“大修繕”に「美しい作品」「最も繊細な仕事だった」の声
ここまでキレイになるのか……！（2024/3/5）

企業が備えるBCP：
クルマの電気でレジ稼働　ファミマ、被災地店舗の営業再開への道
年始の大地震は、能登半島を中心に大きな被害をもたらした。石川県および北陸3県で最も店舗数が多いコンビニチェーンであるファミリーマートは営業再開に向け、どのように進んできたのか。また、平時からどのようなBCP（事業継続計画）を用意し、改善してきたのか。（2024/3/1）

FAニュース：
風力発電の大型化／洋上化に対応する長寿命円すいころ軸受、欧州メーカーも採用へ
日本精工（NSK）は風力発電機用次世代高負荷容量円すいころ軸受を開発した。（2024/3/1）

東日本大震災後のアップデートも多数：
災害時も電力供給を絶やさない　森ビルが目指す「逃げ込める街」とは？
（2024/2/28）

ソフトバンク、被災全エリアを応急復旧　能登半島地震で　作業に延べ9239人
ソフトバンクは27日、令和6年能登半島地震の影響で携帯電話が使えない、使いづらくなっていた全エリアの応急復旧が完了したと発表した。（2024/2/27）

ソフトバンクの通信障害、能登半島地震の被災地全域で応急復旧
ソフトバンクは2月27日、令和6年能登半島地震での通信障害が、全域で応急復旧したと発表した。依然として障害が続いていた石川県輪島市の応急復旧が完了した。完全復旧のめどは立っていない。（2024/2/27）

羽ばたけ！ネットワークエンジニア（74）：
能登半島地震の災害地支援で活躍する「Starlink」　その実態と企業がBCPで使う上での課題
能登半島地震は、大規模災害で低軌道周回衛星Starlinkが携帯電話の復旧や被災者支援に使われた最初のケースになった。その活用実態と有効性、企業のBCP対策への利用方法と課題について述べる。（2024/2/26）

エネルギー管理：
一次調整力のオフライン枠　応動時間を緩和し調達上限値は大幅拡大へ
電力系統の安定化に必要な「調整力」を取り引きする需給調整市場。最も高速な応動が求められる「一次調整力」についても、需要側リソースや蓄電池等の参入を促すため、「オフライン枠」の設定や応動時間の緩和が予定されている。このほどその方針が公開された。（2024/2/22）

蓄電・発電機器：
京セラがクレイ型リチウムイオン電池の新モデル、寿命を1.6倍以上に向上
京セラが住宅向け蓄電システムの新製品「Enerezza Plus」（エネレッツァプラス）を発表。半固体クレイ型リチウムイオン蓄電池を採用した「世界初」（同社）のモデルで、従来より長寿命化を実現した。（2024/2/21）

エネルギー管理：
長期脱炭素電源オークション、既設原発の安全対策投資も対象に
脱炭素電源への新規投資の促進を目的に、2023年度からスタートした「長期脱炭素電源オークション」。第2回オークションの開催に向けて、水素・アンモニアや既設原子力、水力発電の取り扱いが整理された。（2024/2/16）

杉山淳一の「週刊鉄道経済」：
実現すれば世界初？　特急車両に水素エンジンを載せる？　JR東海と組んだベンチャーに聞く
JR東海が2023年12月、鉄道車両向け燃料電池の模擬走行試験を公開した。鉄道の脱炭素の多くが燃料電池方式で、水素エンジンは鉄道業界では初耳。JR東海は、この水素エンジンをi Laboと開発するという。i Laboとはどんな会社か、さらに水素エンジンの仕組みと可能性などを取材した。（2024/2/16）

ソフトバンク、モバイル事業は前倒しで黒字化　宮川社長は“楽天モバイルの支援”にも言及
ソフトバンクは2月7日、2024年3月期第3四半期決算を発表した。国の要請による「携帯4割値下げ」以降、赤字続きだったモバイルの売上高がこの第3四半期に反転して増収に。質疑応答では、プラチナバンドを獲得した楽天モバイルを支援する意向を宮川社長が示した。（2024/2/7）

チューブ状のおやつを食べようとすると、勘違いした猫たちが……　飼い主への総攻撃に「紛らわしいw」「本物を献上するしかない」
これは間違えるかも。（2024/1/31）

AI基礎解説：
多くの産業分野で導入が進むAI、2024年に注目すべき3つのトレンド
多くの産業分野で導入が進むAI（人工知能）はさまざまな変革をもたらしている。本稿では2024年のAIに関する注目すべき3つのトレンドを取り上げる。（2024/1/26）

ロジスティクス：
東急不動産、茨木市に延べ16万m2の物流施設竣工　屋根上に約4.8MWの太陽光発電
東急不動産が大阪府茨木市で計画していた物流施設「LOGI'Q（ロジック）南茨木」が、西松建設の施工で竣工した。敷地面積約6万4510平方メートル、延べ床面積約16万1539平方メートルのS造4階建てで、東急不動産の物流施設では過去最大規模となる。屋根上に約4.8MWの発電能力を持つ太陽光発電設備を設置し、発電した電力は自家消費する。（2024/1/25）

4キャリアが能登半島地震のエリア復旧状況を説明　“本格復旧“を困難にしている要因とは
NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク、楽天モバイルの4社が合同で、能登半島地震のエリア復旧状況について説明した。道路が寸断して通れない、基地局へ向かえないことで復旧が難航している。船上基地局や衛星通信なども活用しているが、本格復旧のめどは立っていない。（2024/1/19）