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「NICT(情報通信研究機構)」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

National Institute of Information and Communications Technology

狙われた大量のIoTデバイス なぜ攻撃される? 有効な対応策は
各業界のIoT関連サービスが抱える問題点、そして有効な対応策とは? セキュリティの専門機関が情勢を伝えます。(2019/7/16)

“DoS攻撃並み”のトラフィックでまひ寸前! 福岡大学NTPサービスの悩み
福岡大学が提供している公開NTPサービスは、最大で約265Mbps、毎秒33万クエリと“DoS攻撃並み”のトラフィックに。1つの大学の手に余る規模になってしまったが、そう簡単にサービスを停止できない事情があるという。(2019/7/10)

「光子を利用して盗聴を不可能にする」日本の量子鍵配送ネットワーク技術が国際会合で承認 NICTとNEC、東芝が開発
量子鍵配送とは、光子の量子力学的性質を利用して秘密鍵を送受信する技術。NICTとNEC、東芝が開発し、ITU-TのSG13会合で、「Y.3800勧告」として承認された。(2019/7/4)

「産業×ドローンセミナー」(上):
“有人地帯での目視外飛行”に向け国が年度内に方針策定、秋には飛行前点検が義務化
国が示す「空の産業革命のロードマップ」では、2019年度からはレベル3「無人地帯での目視外飛行」のフェーズに入った。最終のレベル4「有人地帯での目視外飛行」が実現すれば、建築物の点検、物流、警備業務といった都市部でのドローンサービスが本格化することが見込まれる。この前段階として、東京都では、ドローン特区の多摩地域での実証実験やインフラ点検の有効性検証に乗り出している。(2019/7/3)

感染を検知したら注意喚起も:
NICTら、IoT機器のセキュリティ対策を調査
総務省と情報通信研究機構(NICT)および、ICT-ISACは、サイバー攻撃などに対して脆弱(ぜいじゃく)なIoT(モノのインターネット)機器の調査と、IoT機器利用者への注意喚起を行っており、その状況をまとめた。(2019/7/2)

弱いパスワードのIoT機器割り出し「NOTICE」、147件に注意喚起 「現時点で数は少ない」
弱いパスワードを使っているIoT機器の所有者に注意喚起する取り組み「NOTICE」の状況を総務省が発表。容易に推測できるID・パスワードでログインでき、注意喚起の対象になったのが延べ147件だったという。同省は「現時点では数は少ない」としている。(2019/7/1)

「脅威情報」分析で、海外勢に“データ負け”しないために
この数年、セキュリティベンダーなどが「脅威情報」を収集・分析するサービスを相次いで提供するようになりました。しかし利用するには相応のコストがかかります。「なかなか手が出せない」という人は何から始めればよいのでしょうか。(2019/6/26)

Linux基本コマンドTips(315):
【 ntpdate 】コマンド――時刻をNTPサーバと同期する
本連載は、Linuxのコマンドについて、基本書式からオプション、具体的な実行例までを紹介していきます。今回は、時刻をNTPサーバと同期する「ntpdate」コマンドです。(2019/6/21)

半径300メートルのIT:
「偽メールかどうかのチェック」よりも重要? “1億総脆弱性診断”NOTICEの結果通知を開く前に見直すべきこと
東京五輪のチケット抽せんや、総務省主導の脆弱性チェック「NOTICE」の結果通知について、“当局を装った偽メール”に注意を呼び掛ける報道が相次いでいます。攻撃に対抗するために、ユーザーにできることをまとめました。(2019/6/18)

総務省など、マルウェアに感染しているIoT機器ユーザーに注意喚起 「NOTICE」とは別に
マルウェアに感染していると検知したIoT機器について、ISPから利用者に対して注意喚起を行う取り組みを、総務省とNICTなどが6月中旬から新たに始める。「NOTICE」とは別の取り組みだ。(2019/6/17)

これからのAIの話をしよう(自動翻訳編):
Google翻訳より高性能? 「日本の自動翻訳がすごい理由」をNICT隅田氏が解説
国産翻訳エンジンを使った「みらい翻訳」が高精度だとネットで話題に。なぜGoogle翻訳より高精度といわれているのか。開発者のNICT隅田氏に聞いた。(2019/6/17)

無線で光同様の通信を実現:
5Gのその次へ、日欧共同プロジェクト「ThoR」とは?
 5G(第5世代移動通信システム)の商用サービス実現が2020年に迫る中、5Gのさらに次の世代となる「Beyond 5G」の研究も始まっている。日本と欧州の産学官が共同で研究を進めるプロジェクト「ThoR(ソー)」について、プロジェクトリーダーを務める早稲田大学理工学術院教授の川西哲也氏が、2019年5月29〜31日に東京ビッグサイトで開催された「ワイヤレス・テクノロジー・パーク(WTP)2019」で、その研究内容について説明した。(2019/6/12)

大規模なサイバーセキュリティ情報を横断的に分析して可視化 NICTがセキュリティ情報融合基盤を開発
NICTのサイバーセキュリティ研究室は、多種多様で大規模なサイバーセキュリティ関連情報を集約し、横断的に分析するセキュリティ情報融合基盤「CURE(Cybersecurity Universal REpository)」を開発した。(2019/6/7)

ITりてらしぃのすゝめ:
「セキュリティの基礎は無料で学べる」 ワンクリックで”リテラシー”高める無料教本
セキュリティを勉強するのは難しいし、日々の話題についていけない――そんな人には無料で学べる“教本”をお勧めしたい。(2019/5/27)

5G実用化に貢献か:
適応ネットワーク制御技術で自動運転向けリアルタイム通信 NECとNICTが実験
NECはNICTと共同で、5G通信網を利用したリアルタイム通信に関する実験を実施した。その結果、適応ネットワーク制御技術が自動運転を見据えた安全運転支援に効果があることを確認した。(2019/5/24)

ハノーバーメッセ2019:
日本のモノづくり技術を世界に発信、ジャパンパビリオンの取り組み
日本能率協会(JMA)とロボット革命イニシアティブ協議会(RRI)はハノーバーメッセ2019(2019年4月1〜5日、ドイツ・ハノーバーメッセ)において、共同ブースを出展し、ジャパンパビリオンを設置した。ジャパンパビリオン内に出展した6社の動向を紹介する。(2019/5/9)

人工知能ニュース:
トヨタがAI自動翻訳を共同開発、自動車法規向けに英日と中日で
情報通信研究機構(NICT)は2019年4月23日、自動車に関する法規文の自動翻訳を高精度化することに成功したと発表した。ニューラルネットワークを用いた自動翻訳技術の開発で、トヨタ自動車との共同研究となる。対象となるのは英語から日本語、中国語から日本語への翻訳で、共同開発によって実用性を高めた。(2019/4/24)

セミナーを開催:
IoTの最新セキュリティ対策、CCDSが取り組みを説明
IoT(モノのインターネット)の普及が進んでいく中で、セキュリティ対策としてどのような取り組みが進められているのか。重要生活機器連携セキュリティ協議会(CCDS)は2019年4月3日、IoTセキュリティセミナーを開催。検討を進めている「IoT Security Certification Program」や「IoT分野共通セキュリティ要件ガイドライン2018年度版(案)」の説明などが行われた。(2019/4/8)

イスラエル発の“IoT機器開発者が喜ぶ仕組み”:
PR:「脆弱性の自動分析」と「デバイス固有のエージェント」がIoT機器の世界を守る
いま、「IoT機器」がサイバー攻撃者に狙われている。この脅威への対策としては、設計時からセキュリティを組み込んでそもそもの脆弱性をなくすこと、さらには攻撃を受けたとしても被害拡大を防ぐ根本的な仕組みを取り入れることだが、具体的にどのようなことを行うべきかはなかなか浸透していない。“IoT機器の脅威を根本から取り除く仕組みを取り入れる”ための対策とは?(2019/4/19)

革新的河川技術プロジェクト第3弾「簡易型河川監視カメラ」の開発完了、2020年度末までに3700カ所に設置
国土交通省が、革新的河川技術プロジェクトの第3弾として、民間企業などと検証を進めてきた「簡易型河川監視カメラ」の開発が完了し、現場への実装段階に入った。各地方整備局などで順次、現場での実装を進めていく。(2019/4/5)

金銭の要求やIoTデバイスへの攻撃を防ぐ
結託する攻撃者、「野良IoTデバイス」が踏み台に サイバー犯罪の事例と対策
2018年の国内サイバー犯罪は金銭狙いの事例が目立った。IoTデバイスの普及に伴い、それらの脆弱(ぜいじゃく)性を突いた攻撃も盛んになっている。各分野における具体的な事件の例と対策を紹介する。(2019/4/2)

19コア一括光増幅器を開発:
NICTら、毎秒715Tビット信号を約2000km伝送
情報通信研究機構(NICT)ネットワークシステム研究所と古河電気工業は、新たに開発したC帯とL帯の通信周波数帯に対応する19コア一括光増幅器を用い、毎秒715T(テラ)ビットの大容量光信号を増幅し、2009kmの長距離伝送に成功した。(2019/4/1)

Twitterの監視もできる:
NICT、サイバー脅威情報を自動集約できるWebアプリ「EXIST」を公開
NICTのサイバーセキュリティ研究室は、サイバー脅威情報を横断的に収集し、キーワードによって脅威情報を検索できるWebアプリケーション「EXIST」の利用を呼び掛けた。(2019/3/19)

セキュリティクラスタ まとめのまとめ 2019年2月版:
ダウンロード規制では何が規制されるのか?
2019年2月のセキュリティクラスタでは、引き続き「Coinhive(コインハイブ)事件」が大きな注目を集めていました。ようやく消えたブロッキング法制化に代わって、新たに「ダウンロード規制」の強化が行われようとしており、さまざまな反対意見がツイートされています。今月から始まった国によるIoT機器へのセキュリティ検査「NOTICE」に関しても、賛否両論がTwitterのTLをにぎわせていました。(2019/3/14)

PR:24時間の問い合わせにも対応――“相手の真意をくみ取れるAI技術”が切り開く新境地
チャットbotを導入したのは良いものの、期待していたほど効果が出ず、運用工数やコストがかさんでしまった経験はないだろうか。NTTコミュニケーションズでは、AIを活用したツールで企業の負担を減らし、各企業のニーズに合わせた柔軟な活用を進めている。(2019/3/13)

FAニュース:
インダストリー4.0の本場で日本の力を訴求、日本企業82社がハノーバーメッセに出展
日本能率協会 ドイツメッセ日本代表部は2019年4月1〜5日にドイツのハノーバーで開催される、世界最大規模のB2Bの専門展示会「HANNOVER MESSE(ハノーバーメッセ)2019」での日本企業の出展状況とジャパンパビリオンの取り組みについて紹介した。(2019/3/7)

ネット衛星「きずな」運用終了 震災など11年の活躍に幕
東日本大震災などで活躍したネット衛星「きずな」の運用が終了した。(2019/3/2)

宮田健の「セキュリティの道も一歩から」(34):
2019年はさらに状況が悪化!? 危険にさらされるIoT機器を脅威から守るには
「モノづくりに携わる人」だからこそ、もう無関心ではいられない情報セキュリティ対策の話。でも堅苦しい内容はちょっと苦手……という方に向けて、今日から使えるセキュリティ雑学・ネタをお届け! 今回は、情報通信研究機構(NICT)による「NOTICE(National Operation Towards IoT Clean Environment)」プロジェクトの話題から“IoT機器のセキュリティ”について掘り下げていきます。(2019/2/21)

半径300メートルのIT:
政府主導の“対民間”サイバー攻撃? 物議を生む「NOTICE」を実行せざるを得ない、国内の深刻な事情
新しいPCを買ったら、セキュリティ対策をするのは当たり前ですよね。でも、ネットに接続して使う掃除機やゲーム機といった“スマート家電”を買った時も、同じように対策していますか? 実は、そうでない機器が増えた結果、恐ろしいことが起きているんです。(2019/2/19)

80Gビット/秒のデータ伝送を実現:
広島大学ら、300GHz帯トランシーバーICを開発
広島大学、情報通信研究機構(NICT)、パナソニックは、シリコンCMOS回路を用いた300GHz帯ワンチップトランシーバーICを共同開発した。80Gビット/秒のデータ伝送が可能となる。(2019/2/19)

機密情報販売サイトや詐欺サイトが多数存在
サイバー犯罪の温床「ダークWeb」の実情と対策
特定の方法でしかアクセスできない「ダークWeb」では、個人情報リーク、クレジットカード情報販売など、サイバー犯罪につながる不正活動が繰り広げられている。事例と対策方法について解説する。(2019/2/18)

IoTを量子時代に備えさせる:
量子コンピュータでも解読できない暗号アルゴリズム、実証実験に成功
DigiCertとUtimaco、Microsoft Researchの3社は、量子コンピュータでも解読できない暗号アルゴリズムの概念実証実験に成功した。主にIoT機器の保護に関して完全なソリューションを示すとしている。なお、量子コンピュータを利用すると現在の暗号アルゴリズムをたやすく破ることが可能になると予測されている。(2019/2/15)

ビジネスシーンでの活用は?
5G必須の用途はどれだけあるのか? 実証実験から見えてきた可能性
技術面での期待値が高い5Gだが、具体的に何ができるようになるのかは、一般的にあまり知られていない。5Gならではの応用事例や、ビジネスシーンで活用する可能性などについて紹介する。(2019/2/19)

ドローン:
ドローン同士の直接通信と自動飛行制御システムでニアミス回避に成功
情報通信研究機構は、ドローン同士の直接通信により、ニアミスを自動的に回避する実験に成功した。位置情報を共有するシステムとドローンのフライトコンピュータを連携させることで、ドローンが自動飛行制御する。(2019/2/14)

ITの過去から紡ぐIoTセキュリティ:
政府のIoT機器調査、無差別の「力業」に踏み切った背景は
政府が、サイバー攻撃に悪用される恐れのあるIoT機器を洗い出し、ユーザーに注意喚起を行う「NOTICE」を始める。なぜ、こうした力業に踏み切ったのか。(2019/2/14)

組み込み開発ニュース:
海洋国家日本の最後のフロンティアは「水中」、LiDARや光無線技術で市場創出へ
ALANコンソーシアムが、水中で用いるLiDARや光無線通信、光無線給電などの技術開発や市場創出に向けた取り組みについて説明。2019〜2021年度の3年間をめどに、水中光無線技術の確立を目指す。(2019/2/8)

nano tech 2019:
脳波計を応用し、英語のリスニング能力を向上
情報通信研究機構(NICT)は、「nano tech 2019」で、ウェアラブル脳波計を用いて英語のリスニング能力を向上させることができる学習法などを紹介した。(2019/2/6)

攻撃に使われたパスワードなどを入力:
IoT機器をNICTがリモートから調査、危険なパスワードであれば利用者に注意
総務省とNICTはIoT機器をリモートから調査し、危険なパスワードが設定されている機器のユーザーにパスワードの変更やファームウェアの更新などを促す取り組みを2019年2月20日に始める。(2019/2/5)

複数組織の機械学習データを暗号化したまま連携活用する技術 不正送金の検知精度向上に適用――NICTら、実証へ
情報通信研究機構(NICT)は、神戸大学、エルテスと共同で暗号化技術を活用し、複数組織の機械学習データを機密性やプライバシーを保った状態で収集して、深層学習に活用できる技術「DeepProtect」を開発。実用性の検証のため、金融業界の課題となっている不正送金の検知精度向上技術の開発に適用する。(2019/2/5)

国によるIoT機器”侵入”調査、その名も「NOTICE」サイト公開 「不正アクセスではない」と理解求める
弱いパスワードを使ってIoT機器へのログインを試み、ログインできた機器のユーザーに注意喚起する試み「NOTICE」を、総務省が2月20日から始める。「国による事実上の不正アクセス行為では」といった批判もあるが……(2019/2/4)

「政府がIoT機器に無差別侵入調査へ」 その方法は? 資料をチェック
政府がサイバー攻撃対策の一環として、国内のIoT機器に無差別侵入――こんな計画が物議をかもしている。計画の詳細は、公表された資料から読み解くことができる。(2019/1/31)

地上無線局をRoFでネットワーク:
240kmで走行中の列車と1.5Gbpsでデータ伝送
日立国際電気と鉄道総合技術研究所(鉄道総研)、情報通信研究機構(NICT)は、ミリ波(90GHz帯)無線通信システムを用い、時速約240kmで走行する列車と地上間で、1.5Gビット/秒のデータ伝送に成功した。(2019/2/1)

3機のドローンが自動でニアミスを回避 目視外飛行での安全運航に期待――NICT、自律飛行技術を実証
NICTは、ドローン同士が直接通信でお互いの位置を把握しながら飛行制御を行うシステムを開発。接近する他のドローンを検知すると、自動的に飛行ルートを変更し、ニアミスを回避する。目視外の飛行環境で、ドローンの飛行制御や安全運用への活用が見込まれるという。(2019/1/30)

目視外飛行でも安全に運用:
ドローン同士が直接通信、ニアミスを自動で回避
情報通信研究機構(NICT)は、ドローン(小型無人航空機)同士が直接通信を行い、ニアミスを自動的に回避する実験に成功した。(2019/1/25)

特集・ビジネスを変える5G:
5GとIoTに潜むセキュリティリスク 全てが“つながる”ことの危険
かつては愉快犯や腕試しといった要素が強かったインターネットを通じたハッキングだが、今ではすっかり金銭目的にシフトした。そして、IoTの普及とともに到来する5Gの時代では、新たなセキュリティリスクと対策が求められることになる。(2019/1/25)

サイバー攻撃への対処の要否、AIが数十秒で自動判断 損失防止や業務継続に期待――富士通研究所の新技術
富士通研究所は、サイバー攻撃を受けた際、対処の要否をAIで自動判断する技術を開発。シミュレーションでは、専門家による対処要否判断と比較して、約95%の一致率と、要対処の攻撃事案の見逃しゼロを達成。また、判断にかかる時間を数時間〜数日間から数十秒〜数分に短縮できるという。(2019/1/25)

IoTデータの処理をクラウド/エッジで切り替え 河川氾濫予測など重要通信の帯域を確保――NECらが共同実証
NEC、東京大学、NTT、早稲田大学は、IoT機器から送信されるデータを緊急度や重要度によって分類し、必要なデータを確実に収集する実証実験を開始した。災害発生が予測される地域からのセンサーデータ収集に通信帯域を確保するため、他地域のデータ処理をエッジ側に移行させる技術などを検証する。(2019/1/24)

医療技術ニュース:
他者への攻撃に加担するのは扁桃体と側頭・頭頂接合部の結合強度が影響
情報通信研究機構は、攻撃行動への加担を調べる手段としてキャッチボール課題を考案し、人が攻撃に加担する程度とその人の社会的不安傾向の相関性を明らかにした。いじめなどを減らすための情報処理技術開発につながることが期待される。(2019/1/21)

特集・ビジネスを変える5G:
通勤ラッシュがなくなる? 老舗オフィス空間メーカーが「5G」に期待する理由
多くのビジネスパーソンを苦しめる通勤ラッシュから解放される未来が、次世代通信規格「5G」で実現するかもしれない。「5Gオフィス」の実証実験に取り組むイトーキに聞く。(2019/1/18)

深層学習で日中翻訳:
プロ翻訳者並みの精度を達成した日中機械翻訳エンジン、みらい翻訳とNICTが共同開発
みらい翻訳は情報通信研究機構(NICT)と共同で、日中機械翻訳エンジンの精度を向上させた。プロの翻訳者と同等の翻訳精度を備えるという。企業向けに提供している機械翻訳クラウドサービスのエンジンに採用する。(2019/1/15)



2013年のα7発売から5年経ち、キヤノン、ニコン、パナソニック、シグマがフルサイズミラーレスを相次いで発表した。デジタルだからこそのミラーレス方式は、技術改良を積み重ねて一眼レフ方式に劣っていた点を克服してきており、高級カメラとしても勢いは明らかだ。

言葉としてもはや真新しいものではないが、半導体、デバイス、ネットワーク等のインフラが成熟し、過去の夢想であったクラウドのコンセプトが真に現実化する段階に来ている。
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これからの世の中を大きく変えるであろうテクノロジーのひとつが自動運転だろう。現状のトップランナーにはIT企業が目立ち、自動車市場/交通・輸送サービス市場を中心に激変は避けられない。日本の産業構造にも大きな影響を持つ、まさに破壊的イノベーションとなりそうだ。