ITmedia総合  >  キーワード一覧  >  T

  • 関連の記事

「TENCENT」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

騰訊

なぜ、トヨタは「実験都市」をつくるのか? その狙いと勝算を考える
トヨタ自動車が、あらゆるモノやサービスがネットを介してつながる都市「コネクティッド・シティ」を静岡県に建設すると発表した。海外の事例などから、トヨタが“実験都市”を建設する意義と勝算を考える。(2020/1/16)

「ベヨネッタ」開発元のプラチナゲームズ、中国Tencentと資本提携 経営基盤を強化も「自主性に変化はない」
プラチナゲームズが中国Tencent Holdingsと資本提携。経営基盤を強化する他、ゲーム開発だけでなく自社タイトルのパブリッシング事業にも取り組むという。(2020/1/7)

プラチナゲームズ、中国大手テンセントと資本提携 自社タイトルのパブリッシングに進出
(2020/1/7)

現地レポート:
2019年の深センから見た、ハードウェアスタートアップシーンの今
世界中から多くのスタートアップ企業が集まる中国・深セン。「アジアのシリコンバレー」とも称されるこの地に拠点を置くスタートアップと、彼らを支援するベンチャーキャピタル(VC)、そして消費者視点で見た深センの街並みを取材した。(2019/12/27)

これからのAIの話をしよう(2019年振り返り編):
AIブームが収束し、怪しいAIベンチャーが消えた年――2019年を“AI本音対談”で振り返る
2019年はAI業界にとってどんな1年だったのか? データサイエンティストの松本健太郎さんと、AI事情に詳しいマスクド・アナライズさんが振り返る。(2019/12/20)

今年中国企業で最も目立った「アリババ」 その1年を振り返る
(2019/12/20)

中国Tencent、キャラと会話できるAIフィギュアを日本で発売 SNKの格闘ゲームとコラボ LINE「Clova」機能も
中国Tencentが、キャラクターと会話を楽しめるスマートスピーカー機能付きAIフィギュアを日本で発売する。LINEのAIアシスタント「Clova」の技術も採用し、約400通りの会話を楽しめるという。(2019/12/13)

SIMロックフリースマホメーカーに聞く:
「ハイエンドに集中する方針は間違っていない」 ASUSに聞く「ROG Phone II」の秘密とSIMフリー戦略
2019年から、ハイエンドモデルに注力する戦略にシフトしたASUS。ミドルレンジ以下のモデルを大幅に減らしつつも、フリップカメラを搭載した「ZenFone 6」や「ROG Phone II」は、“ASUSらしさ”がいかんなく発揮された端末だ。ROG Phone IIの特徴を中心に、ASUS JAPANの端末戦略を聞いた。(2019/12/12)

任天堂「スイッチ」中国で発売 中国IT大手を代理店に3度目のチャレンジ
 【北京=三塚聖平】任天堂は10日、家庭用ゲーム機「ニンテンドースイッチ」の販売を中国で開始した。中国IT大手の騰訊控股(テンセント)を代理店として、中国市場に合わせた展開を進める。任天堂による中国市場挑戦は3度目で、テンセントとタッグを組んで巨大ゲーム市場攻略を目指す。(2019/12/10)

「日本は存在感が薄い」東大AI研究者が危機感 国際会議でも「日本人同士で閉じこもっている」
「日本は国際学会での存在感が薄い」。AI研究者の東大・杉山教授が、AIとデータ活用について考えるシンポジウムで危機感を語った。(2019/12/4)

中国でのNintendo Switch発売は12月10日 テンセント社が中国国内で告知
12月4日になんらかの発表があるといわれていました。(2019/12/4)

Nintendo Switch、中国でも発売決定 Tencentが代理販売
中国国内で「Nintendo Switch」が12月10日に発売。任天堂が代理店契約を結んでいるTencent Holdingsが販売する。実売予想価格は2099元(約3万2000円)。(2019/12/4)

任天堂の株価が年初来高値を更新 間もなく中国展開が明らかに?
テンセントとの協業で展開。(2019/12/3)

T-Mallやアリペイを生んだ:
“中国最強のIT企業”アリババの原点 トップから社員まで「人気キャラの名前」で呼び合う謎文化
T-Mallやアリペイを生んだ中国の巨大IT、アリババ。その原点にあるのが「トップも社員もあだ名で呼び合う文化」だという。中国屈指のエコノミストである筆者が迫る。(2019/11/25)

鈴木淳也のモバイル決済業界地図:
ヤフー×LINE、経営統合でこれから決済業界に起こること
ヤフーとLINEの経営統合で気になるのが、2社が提供しているモバイル決済の動きだ。PayPayとLINE Payが今回の事業統合で1つにまとまることはないだろう――というのが筆者の考えだ。こう考える理由の1つに、両者の統合後の姿が原時点で全く想像できない点が挙げられる。(2019/11/21)

Bluetoothなどの脆弱性に対処 Googleが「Chrome 78」をアップデート
デスクトップ向けの更新版Google Chromeでは外部の研究者から報告されたBluetoothの脆弱性2件を含め、5件のセキュリティ問題を修正した。(2019/11/20)

米中貿易戦争の真実:
ファーウェイのスマホは本当に「スパイ」可能か――米国が「禁輸」する真の狙い
米国のファーウェイ禁輸の背景にあるスパイ問題。しかし、同社のスマホで「スパイ」は可能なのか?中国問題の第一人者が米国の真の狙いに迫る。(2019/11/21)

中国のハッキングコンペ「天府杯」開催、主要ブラウザなど相次ぎ陥落
「Pwn2Own」のような海外の大会への出場を禁止された中国のセキュリティチームが、中国独自の大会「天府杯」でハッキングの腕を競った。(2019/11/19)

GAFAの一角崩せるか ヤフーLINE統合 国内では1億人経済圏、海外での勝機は
ソフトバンクグループとして、国内で勢力を強める米国のグーグルやアマゾン・コムといった「GAFA」に対抗しつつ、アジアの成長をてこに海外市場にくさびを打ち込む、攻防一体の構えだ。(2019/11/19)

ヤフーとLINE、統合の裏に「GAFAに負けっぱなし」への危機感 世界で勝つ戦略とは?
ヤフー親会社のZホールディングスとLINEが経営統合について基本合意した。両社は11月18日に記者会見を開き、川邊・出澤両社長が詳細を説明した。経営統合には、「GAFA」「BAT」と呼ばれる米中のIT大手が発展し続け、日本企業が後塵を拝している状況を変える狙いがあるという。(2019/11/19)

IaaS+PaaSクラウド市場、AWSの首位ゆるがず Azure、Google、Alibaba含む4社で市場の7割超占める 19年3Q
米調査会社のSynergy Research Groupが、2019年第3四半期におけるIaaSとPaaSを合わせたクラウドサービス市場の調査結果を発表。AWSは約40%のシェアをほぼ維持し、他社を大きく引き離して首位を守った。AWSを追い上げるのはマイクロソフトで、20%弱のシェアを保持。それに続く10%弱のシェアがGoogle、6%程度がAlibabaとなっていた。(2019/11/13)

製造業IoT:
東芝の工場IoTは13社で実稼働レベルへ、デンソーでも4社競合を勝ち抜く
東芝デジタルソリューションズ(TDSL)は、プライベートイベント「TOSHIBA OPEN INNOVATION FAIR 2019」の開催に先駆け記者会見を開催。同社 社長の錦織弘信氏は「IoTやAIに加えて、さまざまなドメインで展開する東芝グループの事業を足掛かりに、2030年を目標とする世界有数のCPSテクノロジー企業への道筋を切り開く」と意気込んだ。(2019/11/7)

飛躍:
ASEANキャッシュレス決済がもたらす機会と脅威
ASEANのデジタライゼーションは先進国が歩んできた段階的なものではなく、リープフロッグとして一足飛びの変化を見せている。(2019/10/23)

コンフィデンシャルコンピューティング始動【前編】
データの「最後の弱点」を解決するコンフィデンシャルコンピューティング
保管中のデータと転送中のデータについては暗号化による保護の方法論が確立している。だが処理中のデータは無防備で、漏えいの危険性がある。これを抜本的に解決する取り組みが始まった。(2019/10/23)

Safariの詐欺サイト警告機能、Googleに加えてTencentに情報送信で物議
Appleによると、同社は2019年2月から中国本土のユーザー向けの詐欺サイト警告機能でTencent Safe Browsingを利用しているという。(2019/10/15)

デジタルシフトはゴールでなくスタートにすぎない:
「GAFA」を脅威と言う前に正しく理解する――オプトホールディング鉢嶺 登氏インタビュー
『GAFAに克つデジタルシフト』(日本経済新聞出版社)を上梓したオプトホールディング代表取締役社長グループCEOの鉢嶺 登氏に話を聞いた。(2019/10/15)

「Gatebox」量産モデル、発売延期から1年の成果 「音声合成は3回やり直し」、武地CEOに聞く舞台裏
3Dキャラクターと一緒に暮らせるという「Gatebox」の量産モデルが10月11日に発売。発売延期から1年、LINEのAIアシスタント「Clova」との連携や、合成音声の採用など機能追加した最新モデルがベールを脱ぐ。武地CEOに1年の成果を聞いた。(2019/10/11)

TmallとJD.comに対応:
独身の日に向けた中国デジタル販促支援サービス「種草 W11」、イーライフが提供開始
中国人消費者にとって影響力の高い日本人消費者の口コミコンテンツとターゲティング広告で出品場所に誘導。(2019/9/12)

EE Exclusive:
優良顧客かライバルか、ハイパースケーラーの存在感
「ハイパースケーラー」とも呼ばれる、ハイパースケールデータセンターを運営するクラウド企業は、巨大なチップ市場を創出し、性能とコストの面で半導体業界を新たな高みへと駆り立てている。一方この現象によって、チップベンダーが、より小規模で多様なユーザーのニーズに応える余裕がなくなるのではないかと懸念する声もある。(2019/8/30)

Intel、Microsoft、Red Hatなどが参加:
メモリ内で処理中の機密データを暗号化できているか? Linux Foundationがコンソーシアムを創設
Linux Foundationは、「コンフィデンシャルコンピューティング」の定義と導入促進に取り組む「Confidential Computing Consortium」を創設する。機密データの保護には3段階あり、今回は中でも最も困難なメモリ内で処理中のデータ保護に取り組む。Alibaba、Arm、Baidu、Google、IBM、Intel、Microsoft、Red Hat、Swisscom、Tencentなどがコンソーシアムへの参加を表明した。(2019/8/23)

Microsoft、Linux Foundation、Alibabaなどがクラウドセキュリティ業界団体設立
MicrosoftやAlibaba、Googleなどのクラウド大手がLinux Foundationと新たな業界横断プロジェクト「Confidential Computing Consortium」を立ち上げた。「コンフィデンシャルコンピューティング」の採用と促進を目指す。(2019/8/22)

業界大手が「Confidential Computing Consortium」設立、オープンソース技術に貢献
GoogleやIBM、Intel、Microsoftなどの大手が参加、コンフィデンシャルコンピューティングの普及を目指す。(2019/8/22)

日本で使える中国のコード決済サービス、為替変動のリスクは? 決済サービス乱立の先に
中国のコード決済サービスが使える場所が増えている。どのような仕組みで導入が進んでいるのか。決済サービスが乱立した中国はその後、どのような道をたどったのか?(2019/8/8)

8月のAndroid月例セキュリティ情報公開、Qualcommの脆弱性は無線経由で悪用の恐れ
Qualcommのチップセットに発見された脆弱性は、悪用されれば無線経由で無線LANとモデムをハッキングされる恐れがある。(2019/8/7)

QualcommとTencent Games、中国で5Gゲーミングスマホ共同開発
Qualcommと中国のTencent Gamesが戦略的提携を結んだ。Snapdragonベースの5G対応ゲーミングスマートフォンの共同開発や、コンテンツの最適化で協力する。(2019/7/30)

ASUS、ゲーミングスマホ第2弾「ROG Phone II」 メモリ12GB搭載
ASUSが、昨年11月に日本でも発売したハイスペックゲームスマホの後継機種「ROG Phone II」を発表した。発表されたばかりの「Snapdragon 855 Plus」を採用し、12GBものメモリを搭載する。中国での販売価格は5999元(約9万4300円)から。(2019/7/24)

Tencent Gamesとポケモン社、新作ゲームを共同開発
(2019/7/23)

和田憲一郎の電動化新時代!(34):
真にデジタル化しなければ、モビリティは生き残れない!
最近、筆者が若干勘違いしていたことがあった。デジタル化とビッグデータ化である。どちらかといえば、アナログに対するデジタルのように、ビッグデータは単にデータを集積したものという理解だった。しかし、最近、幾つかの訪問や体験を通して、デジタル化やビッグデータ化がこれまでとは全く違った局面を迎えているのではないかと考えた。その結果、移動手段であるモビリティは将来デジタル化しないと生き残れないと思ったのである。なぜこのような考えに至ったのか、今回述べてみたい。(2019/7/22)

よくわかる人工知能の基礎知識:
「AIのリスク」を理解してる? 世界でいま何が起こっているのか
進化を続けるAIを、人間はどうやって制御し、使いこなしていけばいいのか。いまあるAIの脅威を例に、具体的な対応策を整理してみたい。(2019/7/4)

KubeCon + CloudNativeCon + Open Source Summit China 2019:
Kubernetes、オープンソースとチャイナパワー
2019年6月下旬に中国の上海で開催されたコンテナとオープンソース関連のカンファレンス、「KubeCon + CloudNativeCon + Open Source Summit China 2019」で目立ったのは、OSSの世界における中国企業の存在感だ。OSSの消費者というだけでなく、有力なリーダーになりつつある。(2019/7/2)

EE Exclusive:
長期化が予測される米中貿易摩擦、中国のAI開発に打撃
米国と中国間の貿易戦争は、長期化が予測されている。米国の独立研究機関East-West Centerでシニアフェローを務めるDieter Ernst氏に、今回の貿易摩擦がAI(人工知能)分野に与える影響などについてインタビューを行った。取材当時、同氏は中国のAI業界の実地調査から帰国したばかりだった。(2019/6/28)

IHSアナリストが読む米中貿易戦争:
貿易摩擦で中国半導体業界の底力が上がる? 座談会【後編】
IHSマークイットジャパンのアナリスト5人が、米中貿易戦争がエレクトロニクス/半導体業界にもたらす影響について話し合う緊急座談会。後編では、メモリとHuaweiをテーマに、中国の半導体業界の今後について予想する。(2019/6/27)

Smart Sensing 2019:
ラズパイ+拡張ボードでLoRaWANが安価に構築できる
アールエスコンポーネンツは「Smart Sensing 2019」(2019年6月5〜7日、東京ビッグサイト)で、「Raspberry Pi(ラズパイ)」用拡張ボードとして、LoRAWANの無線通信が可能になる「LoRa/GPS HAT」などを展示した。【訂正あり】(2019/6/17)

ファブレスではない強み:
ポケットに入る高性能なPCしか作らない 「OneMix」シリーズのこだわりを社長に聞く
超小型PC「OneMix」シリーズを手がけるOne-Netbook Technologyの幹部が、日本での本格展開を機に初来日を果たした。同社の社長と副社長に話を聞いた。(2019/5/23)

「S級国家・中国」“超速アップグレード”の実相【中編】:
世界最強の政党「中国共産党」の実像――14億人を支配する7人
中国はいかにして「S級国家」へとのし上がったのか? 中編では「中国共産党」の権力構造に迫る。(2019/5/21)

任天堂、Switchは「依然として成長フェーズ」 中国市場にも期待
「Nintendo Switchのビジネスは依然として成長フェーズにある」「前期を上回るペースで普及が進むことを期待している」――任天堂の古川社長はそのように説明する。発売から3年目に突入したSwitchの販売戦略は。(2019/4/26)

任天堂、中国市場でNintendo Switch発売へ テンセントと共同で
正式発表!(2019/4/26)

任天堂、中国でSwitch発売へ Tencentと共同で
任天堂は、「Nintendo Switch」の中国市場での発売に向け、中国Tencent Holdingsと共同で取り組んでいると発表した。(2019/4/26)

国産の囲碁AIは、3カ月以内に“世界の壁”を破れるか? 開発者や棋士が結集、「GLOBIS-AQZ」の挑戦
2015年、Googleの囲碁AI「AlphaGo」が登場した衝撃を、皆さんは覚えているだろうか? それから4年、全世界にひしめく強力なライバルたちを倒す“最強囲碁AI”の開発が日本で始まった。そのタイムリミットは、直近でたった3カ月後だ。(2019/4/25)

割り勘、お布施、災害義援金の支払いまで:
「キャッシュレス大国」中国の実相――“信用経済”の深い影
「買う」「食べる」「移動する」「遊ぶ」――。全てモバイル決済で済ませる「キャッシュレス大国」中国の驚くべき実態に迫る。(2019/4/22)



2013年のα7発売から5年経ち、キヤノン、ニコン、パナソニック、シグマがフルサイズミラーレスを相次いで発表した。デジタルだからこそのミラーレス方式は、技術改良を積み重ねて一眼レフ方式に劣っていた点を克服してきており、高級カメラとしても勢いは明らかだ。

言葉としてもはや真新しいものではないが、半導体、デバイス、ネットワーク等のインフラが成熟し、過去の夢想であったクラウドのコンセプトが真に現実化する段階に来ている。
【こちらもご覧ください】
Cloud USER by ITmedia NEWS
クラウドサービスのレビューサイト:ITreview

これからの世の中を大きく変えるであろうテクノロジーのひとつが自動運転だろう。現状のトップランナーにはIT企業が目立ち、自動車市場/交通・輸送サービス市場を中心に激変は避けられない。日本の産業構造にも大きな影響を持つ、まさに破壊的イノベーションとなりそうだ。