人気なのに「Xperia」のシェアが急落した背景 それでもソニーがスマホをやめないのはなぜ？（2/3 ページ）

[金子麟太郎，ITmedia]

順調だったXperiaの出荷台数シェアが「ランク外」に　その理由は？

　順調に見えたXperiaだったが、2025年2月、MM総研が発表した「2024年（暦年）国内携帯電話端末の出荷台数調査」にソニーは含まれなかった。2024年のメーカー別総出荷台数シェア1位はAppleで、2012年から13年連続で1位を獲得。2位にシャープ、3位にGoogle、4位にサムスン電子、5位にXiaomi、6位に京セラと続くが、ソニーの名はなかった。

MM総研による2024年携帯電話総出荷台数／スマートフォン出荷台数シェア。これにソニーの名は出てこなかった

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　2024年のAIスマートフォンの出荷台数比率は31.4％だった。MM総研は2025年を「Apple Intelligenceの日本語対応がAIスマートフォンをさらに身近なものにし、新たな利用シーンの広がりや一般ユーザーへの普及が進む」年と予測する。

　同調査にXperiaの名がなかったのはなぜだろうか？　その主な要因として挙げられるのが、激化する価格競争で十分に優位に立てなかったことだ。特に円安が追い風となり、Xperiaのハイエンドモデルの価格は年々高価になり、競合のAndroidメーカーが次々とコストパフォーマンスの高いモデルを市場に投入する中で、優位性を示せなかった。

　Xperia 1シリーズは高価格帯に位置付けられており、ミッドレンジのXperia 10シリーズだけで出荷台数シェア上位のポジションに上り詰めるのは至難だろう。エントリーの「Xperia Ace」シリーズも2022年の「Xperia Ace III」以降、後継モデルが発売されておらず、「普及価格帯Xperia」の選択肢が薄れていることも影響している。

　競合メーカーの躍進もXperiaの出荷台数シェア低下に拍車を掛けている。例えば、Googleの「Pixel」シリーズはカメラ性能やAI機能を強みに順調にシェアを伸ばしており、シャープの「AQUOS sense」シリーズも国内市場で根強い人気を持つ。こうした中で、ソニーは熱心なファンに支えられてはいるものの、一般層にまで裾野を広げる戦略がかなっていない。

他社に先駆けていち早くAIを分かりやすく打ち出したのが「Google Pixel」だった。画像は「Pixel 9」「Pixel 9 Pro」「Pixel 9 Pro XL」「Pixel 9 Pro Fold」。写真2枚を組み合わせて、まるで1度で撮ったかのような集合写真を撮影できるのも、AIを生かした編集機能だ

　2023年秋にソニーが投入した「Xperia 5 V」では、望遠カメラを廃止する代わりに、簡単なビデオ編集を行える「Video Creator」アプリを利用可能にするなど、より広いユーザー層に訴求する戦略に舵をシフトしたが、2024年末には5シリーズ新モデルの投入がなかった。

　Xperiaにとって、「目に分かる形でのAI機能」が不足していることも、今後の競争で不利になるだろう。

　ソニーが5月13日に発表したハイエンドモデルの「Xperia 1 VII」では、GoogleのパーソナルAIアシスタント「Google Gemini」、囲うだけで検索できる「かこって検索」、写真の構図の調整など「Googleフォト」アプリで利用可能な「編集マジック」をサポートした。動画撮影機能にAIを活用しているが、ユーザーの日常生活を支援するようなAI機能は乏しい。

　スマートフォン選びにおいてAI機能のみを重視するユーザーは限られており、AI機能の有無が直接的に出荷台数シェア低下の要因になっているわけではないだろうが、今後、市場の中で優位性や存在感を示していくには、AIが製品価値を大きく左右する要素になっていくことは間違いないはずだ。

　買い換えサイクルの長期化も、Xperiaの出荷台数シェアが低下した一因だろう。内閣府の消費動向調査（2023年12月実施分）によると、携帯電話の平均使用年数は4.4年となった。買い替えの理由としては「故障」が38.7％と最も多く、次いで「上位品目（上位機種）への移行」が30.6％となっており、一般的に使用上問題が起きない限り買い換えたいという心理にはならないことの表れといえる。

内閣府の消費動向調査（2023年12月実施分）では、携帯電話の平均使用年数は4.4年と、買い換えサイクルの長期化が浮き彫りとなった