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「イスラム」最新記事一覧

IT大手のCEOらがホワイトハウスで会合 政府ITシステムの効率化をめぐり
ティム・クック氏、エリック・シュミット氏、ジェフ・ベゾス氏ら大物が集った。(2017/6/23)

40〜60代の女性は“自分爆発レディ” 博報堂がダイナマイトな命名を生み出しTwitterのレディたちが爆発
男版はバンマーマンかな。(2017/6/8)

パリ協定離脱にシュワちゃんも怒り再燃 なぜトランプvsエンタメ界は頻発するのか
この決断は「中国へのすばらしいプレゼント」とメディア。(2017/6/7)

「テロ支援」:
サウジ、エジプトなどアラブ4カ国、カタールと国交断絶
サウジアラビア、アラブ首長国連邦(UAE)、エジプト、バーレーンがカタールとの外交関係を断ち切ることを決定した。(2017/6/5)

7人死亡:
ロンドン襲撃、ISが犯行声明 系列メディア通じ
英ロンドン中心部で7人が死亡し、多数が負傷した襲撃事件で、過激派組織IS傘下のメディアが、ISが攻撃を実行したと伝えた。(2017/6/5)

昭和の流行「ビーズバッグ」いまや希少な存在に 「持ってる人は捨てないで!」呼びかけで注目
専門家に理由を聞きました。(2017/6/6)

英テロ警戒レベルが最高に、自爆犯22歳男と特定 IS声明
英マンチェスターで22人が死亡した自爆攻撃を受け、メイ首相は治安強化のため主要施設の警備に軍を動員すると発表した。(2017/5/24)

ペンス氏は言論の自由訴える:
ペンス副大統領の米大学卒業スピーチ、学生が抗議の退出
米インディアナ州のカトリック系名門私大で行われた卒業式で、卒業生数十人が、来賓として出席したペンス副大統領のスピーチに抗議して式場を退出する一幕があった。(2017/5/22)

PC機内持ち込み禁止令の欧州への適用拡大めぐり米欧当局が協議 当面は見送りへ
世界で最も多くの便が行き交う大西洋航路。とりあえず混乱は回避された。(2017/5/22)

「耳に入ればすぐ口から出る」:
米大統領、ISに関する機密情報をロシアに提供か
トランプ米大統領は、ホワイトハウスを訪問したロシア外相らに過激派組織ISに関する機密情報を漏らした。(2017/5/16)

世界を読み解くニュース・サロン:
トランプ語は「人類」を救うのか(大げさか)
トランプ大統領のTwitter上での発言をみていると、相変わらずである。品格がないだけでなく、事実誤認も多い。そんな彼の発言が、もしかしたら人類にとってプラスになるかもしれない、といった声が出ている。どういうことかというと……。(2017/5/11)

JR東日本、祈祷室を東京駅に開設 イスラム教徒の訪日外国人旅行者増加を受け
ほかにも新幹線に車内荷物置き場を設けるといったインバウンド戦略を発表。(2017/5/10)

認識系API活用入門(4):
音声→テキスト変換のSpeech Recognition APIの使い方と、2017年4月におけるWatson、Google Cloud Speech APIとの違い
コグニティブサービスのAPIを用いて、「現在のコグニティブサービスでどのようなことができるのか」「どのようにして利用できるのか」「どの程度の精度なのか」を検証していく連載。今回は、Speech Recognition APIの概要と使い方を解説し、他のサービスとの違いを3パターンで検証する。(2017/5/10)

JR東では初:
JR東京駅に「祈祷室」 訪日外国人向けに
JR東日本は、東京駅構内にイスラム教徒などが利用できる祈祷室を開設する。(2017/5/9)

「ストリートファイターV」のタイステージDLCが配信停止 BGMでイスラム教を示唆か
4月27日に配信されたDLCが配信停止に。理由は「使用BGMの一部に宗教に関する引用が含まれている可能性が確認されたため」。(2017/4/28)

ムスリム人口は16億人超:
新感覚の「ムスリムファッション」に熱視線
アバヤやヒジャブなど、ムスリム女性のファッション市場が広がっている。国内外のアパレルブランドや繊維メーカーが参入し、富裕層への売り込みを強化。新感覚のファッションとして、ムスリム以外の需要も期待されている。(2017/4/27)

実戦で初:
米軍、アフガンの対IS作戦で最強の非核爆弾「MOAB」投下
米軍は、アフガニスタンでISが潜伏するトンネル施設を標的に「大規模爆風爆弾(MOAB)」を投下した。(2017/4/14)

世界を読み解くニュース・サロン:
予想を裏切ってきたトランプは、北朝鮮を攻撃するのか
米国がシリアの空軍基地を攻撃した。現状「戦争勃発の一歩手前」になっているが、今後どのように展開するのか。また「シリアへの攻撃は、北朝鮮を意識したものだった」といった話もあるが、米国は攻撃に乗り出すのか。(2017/4/13)

「このためにトランプを選んだ」 Airbnbでアジア人だからという理由で宿泊を拒否された出来事が拡散
このホストはすでにAirbnbから追放されているとのこと。(2017/4/11)

シリア政府軍の化学兵器使用:
米軍がシリア空爆、50発以上の巡航ミサイル発射
米軍が50発以上の巡航ミサイル「トマホーク」を発射し、シリアを空爆。(2017/4/7)

上場すれば世界最大:
サウジ国営石油、東京証券取引所への誘致なるか
日本取引所グループが、2018年と見込まれているサウジアラビアの国営石油企業「サウジアラムコ」の新規株式公開で東証への上場誘致に取り組んでいる。一部では、時価総額は2兆ドル(約220兆円)超との観測も。(2017/4/6)

終わりなき戦い:
PCの機内持ち込み禁止、爆発犯との「いたちごっこ」か
一部の国際線において携帯電話より大きい電子機器の機内持ち込みが禁止されたことで、過激派組織と治安当局が繰り広げているきわめて重要で技術的な闘いが浮き彫りになった。(2017/3/28)

国会議事堂付近で発生:
ロンドン襲撃事件、死者4人に 犯人は射殺
英ロンドンの国会議事堂付近で起きた襲撃事件で、死者は4人になった。(2017/3/23)

YouTubeからの大手メディア広告引き上げを受け、Googleが自動システム改善を約束
英国政府や大手メディアが、YouTubeの不適切な動画に広告が表示されるとして、YouTubeやGoogle Display Networkから広告を引き上げたことを受け、Googleが広告ポリシーを改善し、広告表示先を管理しやすくすると約束した。(2017/3/20)

移民規制のトランプ大統領令、またも執行停止を求める仮処分
ドナルド・トランプ大統領が1月に署名した移民規制令の差し止め命令を受けて再度署名した新たな大統領令について、まずハワイ州が全米での執行停止を求める仮処分を決定した。(2017/3/16)

ISが掘ったトンネルからアッシリア時代の遺物を発見 イラクのモスル東部で
イスラム過激派組織に破壊された聖廟の地下で、約2700年前の遺物見つかった。(2017/3/14)

週末サイエンス:
約3200年前の古代エジプト彫像2体見つかる 破壊された寺院を知る「重要な発見」
古代エジプト第19王朝時代の彫像2体が見つかった。当時存在した寺院「オウン・サン」の様子を知る手掛かりになるという。(2017/3/10)

1200室は押さえた:
サウジ国王がやって来るのに、「足りない」声
サウジアラビアのサルマン国王が来日する。対日関係や国際情勢をめぐる発言は政財界の関心を集めるが、注目されるのはそれだけではない。世界最大級の産油国トップだけに規格外の豪華外遊となりそうだ。(2017/3/8)

世界を読み解くニュース・サロン:
金正男だけでない!? 殺人工作のリアル
金正日総書記の長男である金正男が、女性2人に襲われて暗殺される事件があった。この事件は大きく報じられているが、実は世界を見渡せば、国家が絡んでいるとされる秘密工作は少なくない。例えば……。(2017/3/2)

世界を読み解くニュース・サロン:
トランプは「独裁者」になりつつあるのか
「トランプ大統領は独裁的な傾向があるのではないか」といった指摘が出ている。法の支配が確立している米国では、そう簡単に暴君が生まれることはないと思うが、トランプが“独裁者”になっていく可能性はあるのだろうか。(2017/2/23)

APファクトチェック:
「トランプはレーガンのように偉大に」とビル・ゲイツはツイートしていない
AP通信では虚偽ニュースのファクトチェックを実施している。今回はビル・ゲイツのツイートを偽造したニュース。(2017/2/18)

世界を読み解くニュース・サロン:
トランプのツイートは、やっぱり「危険」ね
ドナルド・トランプ米大統領のツイートが止まらない。大統領という立場を考えれば、気軽に発言してはいけないはずだが、トランプ氏は毎日のようにつぶやき続けている。このままでいいのか。いや、いいはずがない。なぜなら世界を危険に陥れるかもしれないからだ。(2017/2/16)

外国人が活躍:
月給10万円でも「日本で働きたい」
少子高齢化が進む中、人手不足が深刻化する介護現場で、外国人の活躍が目立ち始めている。現場で働く外国人は日々何を感じ、どんな将来像を夢見ているのだろうか。(2017/2/13)

米控訴裁、移民規制大統領令で政権側の申し立てを却下 「法廷で会おう」とトランプ氏
ドナルド・トランプ米大統領によるイスラム圏7カ国からの入国一時停止を含む大統領令をめぐり、米連邦控訴裁は政権側の不服申立てを退けた。トランプ氏はこれを受け個人のTwitterで引き続き法廷で争う意志を表明した。(2017/2/10)

世界を読み解くニュース・サロン:
トランプ時代に“貧弱なパスポート”はどれか
トランプ大統領の「イスラム教徒の入国禁止措置」が話題になっている。イスラム教徒が多い7カ国の人たちの入国を一時的に禁止したわけだが、実はパスポートには強さのランクがあるのをご存じだろうか。強いパスポート、弱いパスポートを検証したところ、入国禁止措置の疑問点が見えてきた……。(2017/2/9)

米連邦控訴裁、大統領令停止を支持 「何かあったら判事のせいだ」とトランプ氏
ドナルド・トランプ米大統領による移民規制令をめぐり、米連邦控訴裁は、ワシントン州の連邦地裁の大統領令即時停止の決定に対するトランプ政権の異議申し立てを退けた。(2017/2/6)

ITはみ出しコラム:
移民を規制するトランプ大統領令と移民が支える米IT企業
移民と難民を規制する米トランプ大統領令は、移民に支えられた米IT企業にも大きな影響を与えています。(2017/2/5)

「燃やす」「娼婦」 ハリポタ作家J.K.ローリング、トランプ支持者から猛攻撃を受けるも華麗な切り返しが話題に
相手が悪すぎた。(2017/2/4)

トランプ大統領の移民規制令に大手企業トップが相次ぎ懸念を表明 一部の企業は沈黙
多くの企業トップが大統領令への反対意見を表明し、行動を起こしている。(2017/1/31)

三木谷氏、「楽天のイスラム教徒を全面サポート」 米国からイスラム圏7カ国へ「Viber」通話無料に
イスラム圏7カ国からの入国を一時停止する米国の大統領令について、楽天の三木谷社長は、「楽天に所属するイスラム教徒の仲間をサポートする」とTwitterで表明した。(2017/1/31)

Google、トランプ大統領の移民入国規制に対抗する人権団体に寄付
最大400万ドルを移民向け人権団体に寄付することを明らかにした。(2017/1/31)

オバマ前大統領、トランプ大統領令について初コメント「市民デモに勇気づけられた」
バラク・オバマ前米大統領が、ドナルド・トランプ現米大統領の移民規制令について声明文を発表した。全米での市民デモに勇気づけられ、個人を信仰で差別する考え方に反対するとしている。(2017/1/31)

Twitterでの「トランプ氏の過激発言」ってどんな感じ? 日本語訳する非公式アカウントで理解が捗りそう
「メキシコはアメリカを十分長く利用してきた」「嘘つきNYタイムズ」など、確かに超強気。(2017/1/30)

トランプ大統領、移民規制令は「イスラム教禁止ではない」とFacebookで主張
イスラム教徒が多い7カ国からの米国への入国を停止する大統領令について、ドナルド・トランプ米大統領が自身のFacebookページで「不誠実なメディアが報じるようなイスラム教禁止ではない」と主張した。(2017/1/30)

トランプ大統領を提訴したACLUと移民が小さな勝利──大統領令の部分的な執行停止
ドナルド・トランプ米大統領が1月27日に署名した移民規制に関する大統領令をめぐり、ニューヨークの連邦地裁が移民や人権団体の申し立てを受け、影響下にある人々の本国送還を停止する一時的差し止め命令を下した。(2017/1/30)

トランプ大統領令で7カ国入国禁止 Facebook、Twitter、Microsoft……各IT企業のCEOが影響を懸念
各社の従業員への影響も心配される事態となりました。(2017/1/29)

GoogleのピチャイCEO、移民規制に関するトランプ大統領令を受け、従業員に警告
Googleのスンダー・ピチャイCEOが、ドナルド・トランプ米大統領が1月27日に署名した移民規制に関する大統領令を受け、この大統領令の影響を受ける可能性のある海外滞在中の従業員にすぐ帰国するよう警告し、従業員に懸念を表明するメッセージを送った。(2017/1/29)

FacebookのCEOとCOO、トランプ大統領令にそれぞれ懸念表明
Facebookのマーク・ザッカーバーグCEOが、ドナルド・トランプ米大統領による移民抑制に関する大統領令について懸念を表明し「米国は移民国家であることを誇るべきだ」と主張した。シェリル・サンドバーグCOOも同日、別の大統領令(人工中絶に関するもの)について懸念を表明した。(2017/1/29)

Over the AI ―― AIの向こう側に(6):
時をかける人工知能 〜たった1つの数値で結果から原因に遡る
「ベイジアンネットワーク」は、私が最も使い倒している人工知能技術の1つです。ある事柄について、たった1つしか信頼に値する数字がなくても、「現在の結果」から「過去の原因」を、遡(さかのぼ)って推測できる。そんな技術なのです。(2016/12/28)

世界を読み解くニュース・サロン:
「狂犬」国防長官は日本にとってマイナスか
トランプ次期大統領が、米軍関係者から「狂犬」と呼ばれる人物を次期国防長官に指名すると発表した。ジェームズ・マティスである。彼は一体どのような人物なのか。日本にとってプラスなのかマイナスなのか。(2016/12/8)



Twitter&TweetDeckライクなSNS。オープンソースで誰でもインスタンス(サーバ)を立てられる分散型プラットフォームを採用している。日本国内でも4月になって大きくユーザー数を増やしており、黎明期ならではの熱さが感じられる展開を見せている。+ こういったモノが大好きなITmedia NEWS編集部を中心に、当社でもインスタンス/アカウントを立ち上げました! →お知らせ記事

意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。