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「ゼロエミッション」最新記事一覧

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
トヨタとマツダとデンソーのEV計画とは何か?
かねてウワサのあったトヨタの電気自動車(EV)開発の新体制が発表された。トヨタはこれまで数多くの提携を発表し、新たなアライアンスを構築してきた。それらの中で常に入っていた文言が「環境技術」と「先進安全技術」である。(2017/10/10)

電気自動車:
「世界初」の量産電気トラック、三菱ふそうがセブンイレブンなどに納入開始
三菱ふそうトラック・バスは、量産小型電気トラック「eCanter」を発表した。2017年度から米国、欧州、日本で納入を開始する計画で、国内向け車両は川崎工場で、欧米向け車両はポルトガルのトラマガル工場で既に生産を開始した。(2017/9/19)

電気自動車:
電車の回生電力をEVバスに超急速充電、さいたま市で実証へ
住友商事は電車の減速時のエネルギーが生む回生電力を、EVバスに急速充電するシステムの実証を実施する。(2017/9/14)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
パリ協定の真実
世界中で内燃機関の中止や縮小の声が上がっている。独仏英や中国、米国などの政府だけにとどまらず、自動車メーカーからも声が上がっている。背景にあるのが「パリ協定」だ。(2017/9/4)

自然エネルギー:
富士通、2018年度に再生可能エネルギー利用率6%へ
富士通はこのほど公開した「富士通グループ環境報告書2017」において、2018年度までに再生可能エネルギー利用率6%以上を目指す新しい定量目標を設定した。(2017/8/15)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
驚愕の連続 マツダよそれは本当か!
マツダが2030年に向けた技術開発の長期ビジョン「サステイナブル“Zoom-Zoom”宣言 2030」を発表。この中で、最も注目されたのは「内燃機関の革新」の中核となるSKYACTIV Xだ。かねてよりマツダが研究中と伝えられてきたHCCIエンジンがいよいよそのベールを脱いだことになる。(2017/8/14)

内燃機関の時代に幕か:
電気自動車の勝利か 英国が脱ディーゼル・ガソリン宣言
英政府は、大気汚染の改善を目的にガソリン車とディーゼル車の新規販売を2040年から禁止すると発表した。100年以上にわたる内燃機関の時代に幕が下りるかもしれない。(2017/7/28)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
WRX STI スポーツモデルの未来
スバルの新たなキーワードは「安心と愉しさ」だ。同社は元々、スポーツにおけるブランディングを図ってきたが、今ではスポーツの解釈を「速さ」から「愉しさ」にシフトしたのではないか。筆者が新型WRX STIに乗って確かめたいのは、スバルが「スポーツ」をどう消化し、どこへ進もうとしているのかと言う点だ。(2017/7/18)

飛躍:
自動車産業で今後起こるDisruptiveな革新とシンガポールのポテンシャル――モビリティ・自動運転・デジタル化・EVの潮流
車両技術の発展にとどまらず、新たなサービスが出現し、移動方法やクルマの持ち方、関わり方までが変化する、プレイヤーや業界構造を根幹から変える劇的な革新が予想される。(2017/7/10)

日本ものづくりワールド2017 講演レポート:
日産が解消したい「クルマのネガティブ要因」、電動化と知能化は何をもたらしたか
「持続的なモビリティーの実現に向けて、技術によってクルマにネガティブに作用するような現象を解決する」という日産自動車の安徳光郎氏。電動化と知能化がもたらした成果を振り返る。(2017/6/29)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
トヨタアライアンスの現在地
これまで自動車業界の世界一争いは、トヨタ、フォルクスワーゲン、GMによる1000万台の年間生産台数が基準だった。そこにルノー・日産アライアンスが加わったわけだが、さらにトヨタは新たなアライアンス構築によって、唯一1600万台という巨大アライアンスへと踏み出した。(2017/6/5)

国内2位確実に:
新型リーフを今年後半投入=日産副社長
日産のスキラッチ副社長は、三菱自との連携により軽自動車も強化し、目標とする日本での市場シェア2位を確実に達成したいという。(2017/5/25)

電気自動車:
普及に期待の電気トラック、日本初の専用充電ステーションが川崎市に
三菱ふそうトラック・バスは2017年後半に予定している小型の電気トラック「eCanter」の販売開始に先駆けて、同社の川崎工場に急速充電インフラを整備した。日本で電気トラック用の急速充電インフラを整備するのは初。輸送部門のCO2削減に貢献できる電気トラックの普及を後押しする。(2017/5/16)

自然エネルギー:
富士通、2050年までにCO2ゼロへ 中長期環境ビジョン
富士通は2017年5月、脱炭素社会に向けた中長期環境ビジョン「FUJITSU Climate and Energy Vision」を策定した。2050年までに自らのCO2ゼロエミッションを目指すという。(2017/5/15)

電気自動車:
ホンダ「クラリティ」のPHEVとEV、米国で世界初公開
ホンダは2017年4月14〜23日に開催されている「ニューヨークオートショー」で、クラリティ(CLARITY)のプラグインハイブリッド自動車(PHEV)と電気自動車(EV)を世界初公開した。(2017/4/19)

視点:
自動車業界のメガトレンド――“MADE”を前提とした不確実性マネジメント
自動車産業では今後生活者の車の持ち方、使い方、ひいては車両自体や事業者の業界構造にも大きな変化が訪れる。重要となるのは、不確実性を乗りこなす仕組みである。(2017/4/17)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
プリウスPHV パイオニア時代の終焉
ついに新型プリウスPHVが発売された。このクルマは現在のトヨタの戦略の中で極めて重要なモデルである。是が非でも売れなくてはならない。それはなぜだろうか。(2017/3/6)

電気自動車:
ノルウェーが電気自動車で快挙、シェア4割へ
ノルウェーで電気自動車の記録が生まれた。2017年1月、新車販売台数におけるディーゼル車とガソリン車の合計シェアが5割を切った。ノルウェーは今後も電気自動車の比率を高め、2025年にはゼロエミッション車100%を目指す。(2017/2/22)

動き出す電力システム改革(82):
CO2排出量ゼロの電力に高い価値、2017年度から新市場で取引開始
電力システムの改革に向けて2020年度までに新設する4つの市場のうち、「非化石価値取引市場」が最も早く始まる。再生可能エネルギーや原子力で作った電力を対象に、CO2を排出しない価値を証書で取引できる市場だ。2017年度に開設して、固定価格買取制度の電力から取引を開始する。(2017/2/21)

まずは普及へ:
トヨタ、新型「プリウスPHV」発売 エコカーの柱に
トヨタ自動車は、プラグインハイブリッド車「プリウスPHV」を全面改良して発売。存在感が薄かったPHVを、ハイブリッド車の次を担うエコカーと位置付け、普及を目指す。(2017/2/15)

製造マネジメントニュース:
売上高は合計130兆円、トヨタやホンダなど13社が参画する水素協議会が発足
エネルギーや運輸、製造業の世界的な大企業13社が参加する、新エネルギーとしての水素の利用促進を目的とした団体「水素協議会(Hydrogen Council)」が発足した。国内企業からはトヨタ自動車やホンダ、川崎重工業が参加する。13社の売上高の合計額は1兆700万ユーロ(約129兆円)、従業員数の合計は約172万人になる。(2017/1/19)

CES 2017:
自動運転車が判断できない場面はマネジャーが指導? NASAと組んだ日産の成果とは
自動運転車が状況判断するために“マネジャー”をつける――。民生機器テクノロジーの展示会「CES 2017」の基調講演に、日産自動車 会長兼最高経営責任者(CEO)のカルロス・ゴーン氏が登壇。ゼロエミッションとゼロフェイタリティ(交通事故による死傷者数ゼロ)に向けた取り組みの成果を語った。(2017/1/10)

CES 2017:
トヨタがAIカーを開発、豊田社長の「クルマは“愛”がつく工業製品」を結実
トヨタ自動車は、民生機器テクノロジーの展示会「CES 2017」において、クルマが人のパートナーとなるコンセプトカー「TOYOTA Concept-愛i(コンセプト・アイ)」を出展する。(2017/1/5)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
ダイハツ製トヨタ車、バカ売れは予定通り
トヨタの新型車「ルーミー」と「タンク」がバカ売れしている。単純合計すると3万5900台で、目標の10倍になろうかという勢いである。そこまで好調な理由とは……?(2016/12/19)

トヨタ、燃料電池トラック事業化へ 米国で調査開始
トヨタ自動車は、燃料電池を大型トラックに搭載するための事業化調査を米国で実施すると発表。(2016/11/18)

トヨタ、EV開発で社内ベンチャー発足 グループ3社が参加
トヨタ自動車は電気自動車(EV)開発を担当する社内ベンチャーを12月に設立すると発表。(2016/11/18)

動き出す電力システム改革(74):
CO2を排出しない原子力・再エネに、「非化石価値市場」を創設
政府は地球温暖化対策の1つとして、CO2を排出しない電源の環境価値を売買できるようにする方針だ。原子力・再生可能エネルギー・大型水力で作った電力の環境価値を「非化石証書」で取引する。小売電気事業者がCO2排出係数を低減するのに利用でき、国民が負担する再エネ賦課金も減らせる。(2016/11/10)

電気自動車:
トヨタがEV投入を表明し全方位化、ただ「究極のエコカーはやはりFCV」
トヨタ自動車は2016年11月8日に開催した2017年3月期第2四半期決算会見の場で、あらためてエコカー戦略を表明。従来主力と位置付けてきた、HVやPHV、FCVとともにEVもラインアップに加え全方位で展開していく方針を示した。(2016/11/9)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
日産ノート e-POWERの狙いはリーフの緊急救援
日産自動車が小型車「ノート」にe-POWERを搭載した新モデルを発売した。いわばガソリン発電機を積んだ電気自動車である。このクルマが登場した背景には、電気自動車「リーフ」の穴埋め的意味合いがあるという。(2016/11/7)

自然エネルギー:
4年連続ゼロ・エミッション達成、星野リゾートが環境大臣賞
星野リゾートは1999年からホテル運営におけるゼロ・エミッション達成に向けた取り組みを進めている。このほど同社の軽井沢事業所におけるホテル業界初のゼロ・エミッション達成と、その4年以上の継続が評価され、環境省から「平成28年度循環型社会推進功労者環境大臣表彰」を受賞した。(2016/10/25)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
トヨタの正念場を担うプリウスPHV
今年冬にトヨタが発売予定のプリウスPHVは、クルマとしての出来が優れている。だからこそ売らなくてはならない。特に北米市場においては失敗が許されない。そのわけとは……?(2016/9/12)

日産、近未来的スポーツEV「ブレードグライダー」プロトタイプを公開
日産がスポーツEVのコンセプトカー「ブレードグライダー」のプロトタイプを初公開。(2016/8/5)

エネルギー管理:
列車の運行状況や天候に合わせて電力を制御、駅のCO2を40%削減
JR東日本は省エネ機器や再生可能エネルギーを活用した「エコステ」の新しいモデルを埼玉県の駅に整備する計画だ。天気予報をもとに太陽光発電量を予測しながら、駅構内の照明・空調を最適に制御できるシステムを導入する。列車の接近に合わせてホームの照明を明るくする機能も取り入れる。(2016/7/22)

燃料電池車:
バイオエタノールで走る日産の燃料電池車、「ミライ」「クラリティ」より低コストに
日産自動車は、バイオエタノールから取り出した水素で発電して走行する燃料電池車のシステム「e-Bio Fuel-Cell」を発表した。圧縮水素タンクや、白金など希少金属を使う触媒を必要としないため、トヨタ自動車の「ミライ」やホンダの「クラリティ フューエルセル」と比較してコストを大幅に低減できる。2020年に商品化する。(2016/6/15)

太陽光:
太陽電池モジュール出荷がついに減少、パネルメーカーの生存競争が激化
太陽電池モジュールの出荷がついに2015年度は減少に転じた。苦境に立つ太陽電池メーカーはこれらの状況に対し、どのような戦略を取るのか。太陽電池メーカー各社の2015年度の動向と2016年度の取り組みについてまとめた。(2016/5/31)

和田憲一郎の電動化新時代!(21):
自動車の“突然変異”に日系自動車メーカーはどう立ち向かえばいいのか
欧米で電気自動車、プラグインハイブリッド車の話題が相次いでいる。また中国では2015年に33万台を超える電気自動車やプラグインハイブリッド車など新エネルギー車が販売され、世界のトップに躍り出た。しかし、日系自動車メーカーの動きは鈍いように思える。今、われわれはどこに立っているのか、また今後どのように考え、どうすべきなのか。(2016/5/11)

PR:GWのドライブを強力サポート!――「カーナビタイム」で一歩先を行くドライブ体験を
うららかな春の陽気から初夏にかけての季節は、絶好のドライブシーズンでもある。そんなドライブをサポートしてくれるカーナビでお勧めしたいのが「カーナビタイム」。最先端を行くカーナビタイムの実力や便利さを徹底チェックした。(2016/4/27)

省エネ機器:
海底に沈め海水で冷やすデータセンター、マイクロソフトが実証
拡大するデータセンターの大きな課題となっているのが、サーバが生み出す熱とその冷却に要する電力の問題だ。その問題に対し、ユニークな解決策の実証に取り組むのがマイクロソフトの「Project Natick」である。(2016/2/4)

和田憲一郎の電動化新時代!(19):
中国新エネ車が席巻する、2016年の電気自動車/プラグインハイブリッド車市場
2015年、中国の新エネルギー車(新エネ車)の年間販売台数が22万〜25万台に達した。新エネ車=電気自動車もしくはプラグインハイブリッド車であり、その市場規模は米国を抜きトップに立つ見込み。2016年以降もその成長は加速する勢いで、今後の電気自動車/プラグインハイブリッド車市場は中国が台風の目になりそうだ。(2016/1/13)

日産・ルノー、20年までに自動運転技術を10車種に採用へ
ルノー・日産アライアンスが、2020年まで自動運転技術を主力の10車種以上に採用すると発表した。(2016/1/8)

CES 2016:
自動運転の実現はまだ遠く、トヨタがCESで語る
トヨタ自動車は「2016 International CES」で、人工知能の研究開発のための新会社「Toyota Research Institute」について説明するとともに、自動運転の展望について語った。(2016/1/7)

東京モーターショー2015:
VW会長「プラグインハイブリッドに注力」、ディーゼルの日本投入は延期
フォルクスワーゲン乗用車ブランド取締役会会長のヘルベルト・ディース氏は「東京モーターショー2015」のプレスブリーフィングで、一連の排気ガス不正問題について謝罪。今後は、電気自動車やプラグインハイブリッド車を中心軸に据えていく方針を明らかにした。(2015/10/28)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
東京モーターショーで見ても無駄なクルマは?
今週末から「東京モーターショー」が開催。参加者の皆さんにぜひ見てもらいたいもの、見ても無駄なものをお伝えしたい。(2015/10/26)

和田憲一郎の電動化新時代!(16):
ドイツ自動車メーカーがプラグインハイブリッド車を大量投入し始めた4つの理由
ドイツの自動車メーカーが、ここにきて一気にプラグインハイブリッド車(PHEV)の展開に力を入れ、大量投入を計画している。これまでダウンサイジング、ハイブリッド(ディーゼル含む)、PHEV、電気自動車なども検討してきたが、ここまで一気呵成の投入は驚きだ。各国法規制をその理由に挙げる報道もあるが、果たしてそれだけなのだろうか。(2015/9/18)

和田憲一郎の電動化新時代!(15):
充実する国内充電インフラ、「電動車両第2世代」投入の舞台は整った
ここにきて電気自動車/プラグインハイブリッド車といった電動車両用の充電インフラが総合的に充実しつつある。日本充電サービス、チャデモ協議会、電動車両用電力供給システム協議会という、充電インフラに関わる3つの企業・団体への取材により、2016〜2020年にかけての投入が予想される「電動車両第2世代」投入の舞台が整いつつあることが分かった。(2015/7/8)

今井優杏のエコカー☆進化論(19):
「エクストレイル ハイブリッド」は胸アツエピソード満載の人情カーだった!
「エクストレイル ハイブリッド」は、今後の日産自動車の製品展開にも期待を抱かせる、FF車向けハイブリッドシステムを搭載している。しかし筆者の今井優杏氏によれば、そのこと以上に「胸アツエピソード満載の人情カーだった!」とか。(2015/7/3)

法制度・規制:
エネルギーミックスの改善で温室効果ガスを削減、2030年までに26%
政府が2015年内に世界各国と合意する温室効果ガスの削減目標が固まった。CO2を主体にした温室効果ガスの排出量を2030年までに2013年比で26%削減して、欧米の先進国と同等の貢献を果たしていく。電力をはじめエネルギーの生産・利用に伴って排出するCO2の削減が中心になる。(2015/5/4)

法制度・規制:
再エネと原子力ともに20%超で決着、“暫定的な”2030年のエネルギーミックス
国の温暖化対策の目標値を決めるうえで欠かせないエネルギーミックスの原案がまとまった。2030年までにCO2排出量を削減するため、再生可能エネルギーと原子力の発電量をいずれも20%以上に高める。ただし暫定的な目標に過ぎず、再エネと原子力の比率は変動する可能性が大きい。(2015/4/30)

「iCar」が現実に?:
アップルやグーグルは本当にクルマを作るのか
電気自動車を開発中と報じられたアップル。自動運転車の開発を加速させるグーグル。独自の配車サービスで存在感を示すウーバー。自動車業界参入の動きを活発化させているこれらのIT企業だが、果たして自動車そのものを製造販売するようになるのだろうか。(2015/4/21)

自然エネルギー:
水からプラスチックを作る、「人工光合成」で化石燃料不要の化学品製造実現へ
NEDOと人工光合成化学プロセス技術研究組合は、太陽エネルギーを利用した光触媒による水からの水素製造で、世界最高レベルの太陽エネルギー変換効率である2%を達成した。今後2021年度末(2022年3月期)にエネルギー変換効率10%を目指すとともに、同時に開発している分離膜技術と合成触媒技術を組み合わせ、化石資源が不要な化学品製造基盤技術の確立を目指す。(2015/4/1)



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意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。