世界モバイル利用動向調査 日本はフィーチャーフォンの所有率が高い

[エースラッシュ，ITmedia]

　デロイト トーマツ コンサルティングは、12月14日にデロイトのテクノロジー・メディア・テレコムインダストリーが全世界33カ国・地域を対象に実施した「世界モバイル利用動向調査（Mobile Consumer Survey）」の結果を発表した。

　本調査では、日本、英国、ドイツ、中国、オーストラリア、カナダの6カ国を比較・分析。日本のスマートフォン所有率は2016年より伸長したものの6割と他国より低い一方、フィーチャーフォンの所有率は2割と他国よりも高い。

　スマートフォンの購入場所は店舗が主流だが、オンラインでの購入も増加傾向に。店舗への訪問目的の4割は機種変更で、7割以上が「キャリアショップに期待するサービスがない」と回答。顧客とのタッチポイントとなる店舗運営に課題が見える結果となった。

　国内スマートフォン所有者の2割が「使いすぎている」と認識し、年代を問わず「LINE」が広く使われている。また、若い世代になるほどメールや音声電話など従来型コミュニケーションからインスタントメッセージアプリ、SNSへの切り替えが進んでいる。

　各国での音声アシスタント利用は1割程度。日本での利用目的も情報検索や天気の確認が多く、高度なコンシェルジュ機能としてはまだ活用されていない。しかし音声を使ったサービスの認識は3割を超えているため、同社では音声アシスタントの高度化に伴い、多くのデータの蓄積により個人の嗜好（しこう）を知る「パーソナルエージェント」として生活に深く入り込んでいく可能性もあるとしている。