アフターコロナ 仕事はこう変わる

新型コロナウイルスの感染拡大を踏まえ、業務の進め方を見直す企業が増えている。営業、在宅勤務、出張の是非、新たなITツール活用――先進的な取り組みや試行錯誤をしている企業の事例から、仕事のミライを考えていく。

新着記事

アフターコロナ 仕事はこう変わる:

新型コロナウイルス感染拡大により、在宅勤務やテレワークなど新しい働き方が広まっているが、コロナ禍前から働き方改革の一環として「ワーケーション」の導入に力を入れてきた企業がある。それが日本航空(JAL)だ。なぜワーケーション導入に至ったのだろうか。

(2021年2月17日)
アフターコロナ 仕事はこう変わる:

パソナグループは、東京にある本社機能の一部を淡路島へ移転させている。移住した副社長に環境や社員の働き方がどう変わったのか聞いた。副社長は思った以上のポテンシャルを感じている。

(2021年2月15日)
アフターコロナ 仕事はこう変わる:

特に中小企業でテレワーク継続が難しいケースが多い中、約400人いる社員の9割がテレワークを続けているのがBFTだ。試行錯誤の中で続けてきたが、業務のオンライン化によって「社内コミュニケーション」と「外部との連携」に大きな“効果”が現れている。

(2020年12月23日)

バックナンバー

アフターコロナ 仕事はこう変わる:

DMM.comは、関連会社などを含めた約3000人の従業員を対象とした納会と忘年会をオンラインで開催した。どのようにイベントを運営し、何を意識したのか。当日の様子を取材した。

(2020年12月24日)
アフターコロナ 仕事はこう変わる:

三井不動産は法人向けシェアオフィス「ワークスタイリング」の新サービスとして、個室特化型の施設を展開する。コロナ禍によって、個室の利用が3倍に増えたからだ。新サービスの狙いと、トレンドの変化に対応し続けるワークスタイリングの戦略を聞いた。

(2020年12月11日)
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チューリッヒは、緊急事態宣言時にコールセンターを含む全部門を在宅勤務に移行。95%の在宅勤務率を達成した。その背景には2010年代初頭から進めた取り組みがあった。

(2020年12月1日)
アフターコロナ 仕事はこう変わる:

コロナ禍は一過性の出来事にとどまらず、企業の組織体系自体にも影響を与えてきている。リモートワークの定常化、オフィスの縮小などをよく聞くが、組織自体を変え、総務部を解体した企業がある。フィンテック企業のマネーフォワード(東京都港区)だ。

(2020年11月27日)
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菓子メーカーの湖池屋は、コロナ禍における食生活の変化を踏まえて、新戦略「ニューノーマルおやつ」を打ち出す。2021年春、ハッシュドポテトやハンバーグといった“料理”と組み合わせた菓子の新商品を発売。新市場への進出を狙う。

(2020年11月27日)
アフターコロナ 仕事はこう変わる:

人々にとって”はたらく歓び”とは何か――。リコーが”はたらく歓び”を考える施設を開設した。社内外の起業家やクリエイターに向けた次世代ワークプレースと定義づけるこの施設。単なるコワーキングスペースではない。リコーはここで何を見いだしたいのだろうか。

(2020年11月5日)
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「洋服の青山」を展開する青山商事がシェアオフィス事業に参入、1号店をオープンした。“仕事着”だけでなく、新たな“仕事場”を提供していくという。新規事業立ち上げの狙いと、自社で一から開発した施設の特徴について聞いた。

(2020年10月29日)
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東京・神田で開業したオフィスビル「KANDA SQUARE(神田スクエア)」。仕事もできる開放的なパブリックスペースが特長の一つだ。設計した日建設計の提案は、アフターコロナの働く場を考える上でも参考になる。今後のオフィスの在り方について聞いた。

(2020年10月19日)
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PayPayが進める新しい働き方「Work From Anywhere at Anytime(WFA)」一部の業務を除いて原則在宅勤務とし、パフォーマンスが発揮できる環境であれば国内の好きな場所、時間に仕事をしていいという。新制度導入と併せて、WeWork Japanと共同設計した新オフィスへの移転を決めた。PayPayが目指す新しい働き方とは――。 CFOの走出雅紀氏と、経営推進本部人事部部長の仙田厚毅氏に真意を聞いた。

(2020年9月29日)
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注文住宅「ヘーベルハウス」を展開する旭化成ホームズは、コロナ禍を踏まえ、商談や打ち合わせのオンライン化や“新しい生活”に応じた住宅提案を始めている。テレワークに対応するだけではない、そこに暮らす人の「気持ちの間」を重視した家づくりとは?

(2020年9月29日)
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自社だけの工夫では紙の請求書をなくすことはできない。であれば、経理担当者の代わりに請求書を受け取り、まとめて電子化して提供すればいいのではないか。こんな観点から、請求書の電子化を請け負うサービスが複数登場している。

(2020年9月9日)
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コロナ禍によってリモートワークに移行した企業は数多い。緊急事態制限が解除された今も、企業の働き方は「全員出社」から「出社とリモートワーク併用」が増加している。しかし、仕事によってはなかなかリモートでの業務が難しい。代表的な職種の1つが経理だ。

(2020年9月7日)
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コロナ禍で“家での体験”が見直される中、味の素は7月に情報サイト「味の素パーク」をリニューアル。レシピページの閲覧は増えていたが、“食の体験”を打ち出すサイトに変えた。その背景には、ブランドへの共感を生むことに加え、デジタル活用で潜在ニーズを探る狙いがある。

(2020年8月28日)
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新型コロナウイルスの感染拡大に伴いテレワーク化が進められている。一方で、「相変わらず、対面の社内ミーティングが必須」といった企業も少なくない。こうした現状について、『職場の問題地図』などの著書で知られる業務改善・オフィスコミュニケーション改善士の沢渡あまね氏は、「日本型マネジメントの根底には、“幼稚性”がある」と指摘。インタビューで真意を聞いた。

(2020年8月20日)
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富士通は、グループ会社を含めたオフィススペースを3年間で半減させる。同時にこれまでの年功序列型から、業務内容を明確に定めた「ジョブ型雇用」に移行させる。デジタルトランスフォーメーション(DX)を率先して実行する富士通で今何が起きているのか。同社の総務、人事の責任者を務める平松浩樹常務にインタビューした。

(2020年8月19日)
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ビックカメラが7月から一部店舗で“遠隔接客”を試験的に実施している。コロナ禍で非対面・非接触での説明を受けたいというニーズがあると考えた。一定の成果が出たことから今後も継続・拡大していく。

(2020年8月13日)
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びっくりドンキーの新コンセプト店「ディッシャーズ」がオープンした。当初は女性客の獲得と生産性向上が狙いだった。しかし、結果的にコロナ対策にも役立った。

(2020年7月29日)
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政府と経済4団体による脱ハンコ宣言や、大手企業のテレワーク導入などは、それを象徴している。日本社会のデジタル化を阻んできた分厚い壁が崩壊し始めたのだ。デジタル化されてしまえば、AIの活躍の場は増える。結果的に、データを処理する、単純な条件で判断をする、といった仕事はどんどんなくなっていく。

(2020年7月18日)
アフターコロナ 仕事はこう変わる:

テレワーク導入やオフィス改装は業務やコストの制約があってできない、でも感染対策は必要――。そんな企業に対して、小さな工夫でできる「非接触型オフィス」を提案するデザイン会社がある。感染リスクを減らすポイントと、これからのオフィスづくりの考え方を聞いた。

(2020年7月17日)
アフターコロナ 仕事はこう変わる:

自社のリモートワーク率99%を達成し、社外に向けてはリモートワークの課題を取り除くムーブメントを立ち上げるなど、効率的な働き方を追求するfreeeの佐々木大輔CEO(最高経営責任者)に、日本企業に根付いた課題と解決への糸口、アフターコロナの働き方を聞いた。

(2020年6月29日)
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新型コロナの影響で普及したテレワーク。書類整理や押印の業務で出社が必要となるケースも多いことが課題になった。それを解決しようと呼びかける取り組みが「#取引先にもリモートワークを」というアライアンスだ。発起人に立ち上げの狙いや反響を聞いた。

(2020年6月22日)
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学生に対する企業の採用選考が6月1日、解禁された。この3カ月の間に、学生の企業選びの基準が大きく変化している。加えてオンライン面接を導入する企業も増え、選考の方法そのものも様変わりした。3冊の就活本を執筆し、この10年間、学生への就活指導をしてきた筆者が、オンライン面接で判断しやすくなるもの・判断しにくくなるものについて伝えていく。

(2020年6月5日)
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製菓業界で就職活動する若者が困っている。新型コロナの影響で求人情報にアクセスできなくなった。背景にあるのはIT化の遅れ。

(2020年6月5日)
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Zoomなどのビデオ会議を使ったやり取りは、コロナ禍のもとかなり普及し、一般的になってきた。ただし、初顔合わせの場がオンラインミーティングとなると、問題もある。その一つが名刺交換だ。これを解決しようと、クラウド名刺管理サービスを提供するSansanは、オンライン名刺サービスの提供に向けて動いている。具体的な活用法を聞いた。

(2020年6月4日)
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物置きシェアサービスのモノオクは、オフィス縮小ニーズを想定し、法人向けに荷物の保管・撤去サービスを始めた。オフィス縮小などのニーズ拡大が見込まれる一方、“使わないスペース”も増えているという。企業や店舗が持つスペースに、何が起きているのか。

(2020年6月3日)
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新型コロナの影響でリモートワークが増加した。今後、オフィスに出社する目的は変化するかもしれない。「コロナ後」のオフィス像とは?

(2020年6月2日)
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freeeは3月2日から「全従業員出社禁止」を実施している。各社のテレワーク実施率がなかなか高まらない中で、3月・4月の在宅勤務率99%を達成した同社は、どのような指針で働き方改革を進めたのか。佐々木大輔CEO(最高経営責任者)に聞いた。

(2020年5月29日)
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「新型コロナの影響で、記者の仕事はかなりやりにくいのでは?」と質問を頂くことが増えてきた。3月末から徐々にリアルな発表会の自粛が始まり、4月に入ってからはほぼゼロ。5月は、発表会もインタビューも、100%オンラインに移行している。慣れないzoom発表会において、各社のベストプラクティスを共有したい。

(2020年5月27日)
アフターコロナ 仕事はこう変わる:

新型コロナによるテレワーク体制で、業務やコミュニケーションに悩みを抱えやすくなっており、メンタルケアに対する関心が高まっている。法人向けサービス「emol work」ではAIが“セルフケア”を支援。自分や他人を否定しない考え方が役に立ちそうだ。

(2020年5月25日)
アフターコロナ 仕事はこう変わる:

中国では営業を再開する飲食店が増えてきた。深セン市などで複数の焼き肉店を展開する日本人経営者は倒産を覚悟していた。しかし、再開後、過去最高の売り上げを記録するほどまでに復活した。

(2020年5月22日)

関連記事

「働き方」は果たして変わるか:

コロナで急速に進んだテレワーク。企業・働き手にとって「成功した」と言えるのか。第一人者に直撃。

(2020年5月27日)
古田拓也「今更聞けないお金とビジネス」:

GMOインターネットはコロナウイルス による新型肺炎の感染拡大に備え、4000人以上の従業員を在宅勤務体制に切り替えた。今回、GMOインターネットが感染症を事前にリスクとして想定していたかは定かでない。しかし、いずれにせよ同社の大胆・迅速な決定は揺るがなかったのではないかと筆者は考える。

(2020年1月29日)

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