ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「通信」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「通信」に関する情報が集まったページです。

関連キーワード

「僕が逮捕された事を知っていますか?」 村上世彰氏がN高で講義、投資と歩んだ半生語る
通信制高校「N高等学校」の特別講義に、投資家で旧「村上ファンド」代表の村上世彰氏が登壇。村上ファンド事件の舞台裏や、自身の半生について語った。生徒との質疑応答にも応じ、投資に必要な心構えを説いた。(2019/5/22)

KDDIとソフトバンク、ファーウェイの新スマホを発売延期 ドコモも予約受付を停止【追記あり】
大手通信3キャリアが、Huawei製の新型スマートフォンの発売延期、予約停止を発表した。(2019/5/22)

Huaweiへの取引停止で米企業に打撃 対中関税、Nikeは大統領に抗議の書簡
トランプ米政権が中国の通信機器大手、Huaweiに発動した禁輸措置で、同社との取引を停止する動きが米企業に広がっている。米Nikeなど約170社が「壊滅的な影響」が出るとの公開書簡をトランプ大統領に送付。公然と米政府の方針を批判する声も出てきた。(2019/5/22)

世界を読み解くニュース・サロン:
追い詰められるファーウェイ Googleの対中措置から見える背景
中国の通信機器大手、ファーウェイに対して、米国が「最後通告」ともとれる措置を実施。企業も対応を検討しており、ファーウェイ機器でGoogleのアプリやサービスなどが利用できなくなる可能性がある。騒動の背景と、今後のファーウェイの動きとは……(2019/5/21)

MEDTEC Japan 2019レポート:
人体通信で医療IoT、加速する医療機器のモバイル化――MEDTEC Japan 2019レポート
医療機器の設計・製造に関するアジア最大級の展示会「MEDTEC Japan 2019」が2019年3月18日〜3月20日に開催された。本稿では、同展示会のレポートとして、医療エレクトロニクス関連の展示を中心に紹介する。(2019/5/21)

米、Huawei狙い撃ち、“もろ刃の剣”の側面も
トランプ米政権が中国通信機器大手のHuaweiへの禁輸措置に踏み切った。同措置を昨年受けた中国の同業大手は数カ月で経営危機に陥った。Huaweiは中国政府が重視するハイテク産業の看板企業。米政府は華為を狙い撃ちにした禁輸を交渉カードに、貿易協議で中国を揺さぶる構えだ。(2019/5/20)

動作温度は−40〜105℃に対応:
SiTime、5G向け温度補償型発振器を量産
SiTimeは、過酷な利用環境においても、5G(第5世代移動通信)ネットワークの時刻同期を高い精度で行うことができる温度補償型発振器(MEMS Super-TCXO)「Elite Platform SiT5356/5357」の量産を始めた。(2019/5/17)

シャープのWi-Fiルーターがドコモから 4000mAhバッテリー内蔵で給電も可能
NTTドコモが、シャープ製のモバイルWi-Fiルーター「Wi-Fi STATION SH-05L」を2019年秋に発売する。4000mAhの大容量バッテリーを搭載しており、給電も可能。通信速度は下り最大最大988Mbpsをサポートする。(2019/5/16)

トランプ米大統領、“Huawei締め出し”大統領令に署名
ドナルド・トランプ米大統領は5月15日(現地時間)、国家緊急事態を宣言し、米国企業による非米国企業の通信機器使用を禁止する大統領令に署名した。(2019/5/16)

米の視線はすでに「6G」 5Gで劣勢、対中巻き返しへ
5G移動通信システムの商用サービスが米国や韓国で始まった。本格的な通信網整備はこれからだが、通信機器市場では中国の華為技術が優勢で、米企業の影は薄い。トランプ米政権は安全保障リスクを理由に、中国製を自国や友好国から締め出す構えだ。(2019/5/16)

深まる対立:
AIと5Gで覇権を争う米中、業界は二分されるのか
米国、中国間の貿易戦争は、特にAI(人工知能)と5G(第5世代移動通信)での技術優位性が全てである。最終的には、米国側を支持する米国主導のグループと、中国側を支持する中国主導のグループに世界が二分される可能性がある。(2019/5/15)

産業用ネットワーク技術解説:
いまさら聞けないLPWAの選び方【2019年春版】
製造業をはじめIoT活用への取り組みが進む中で、IoTに最適な通信技術であるLPWA(省電力広域ネットワーク)に注目が集まっている。一口でLPWAと言っても、さまざま通信規格があるためどれを選んでいいか分かりにくい。本稿では、LPWAを中心にIoT向け通信の選び方について解説する。(2019/5/15)

クラウドSIM対応の新スマホ「jetfon P6/FREETEL P6」発表 1万6800円のエントリー機
MAYA SYSTEMは5月13日、クラウドSIMを搭載したスマートフォンの新機種「jetfon P6」と「FREETEL P6」を発表した。SIMカードを差し替えることなく、1日380円から、世界100カ国以上で通信ができるのが特徴。公式オンラインショップでの価格は1万6800円(税別)。(2019/5/13)

水中で大容量の無線通信 東京海洋大など成功
水中の無線通信で大容量の動画データを送受信することに東京海洋大などのチームが成功した。(2019/5/13)

政府、外資規制をITに拡大へ PCや半導体……中国念頭に
政府が安全保障上の理由から、外資規制の対象をIT分野に拡大することが10日、分かった。PC、半導体、携帯電話といったIT、通信関連の20業種を対象に追加する。(2019/5/13)

湯之上隆のナノフォーカス(12):
5G用通信半導体がボトルネックになる時代
“AppleとQualcommの和解”から、5G用通信半導体に関わるさまざまな事情が明らかになってきた。結論を一言でいえば、“最先端の5G通信半導体(の特許)がボトルネックになる時代が到来した”ということになる。本稿では、その詳細を論じる。(2019/5/13)

「2024年ISDNデータ通信終了とEDI移行」まる分かりガイド【第2回】
インターネットEDIへの移行は2023年までに完了しないと困る“切実な理由”
2024年1月にISDNのデータ通信が終了するタイミングよりも前に、EDIの通信サービスとシステムの切り替えを終わらせておかないと、どのようなリスクがあるのか。まず確認すべきことは何か。(2019/5/14)

石野純也のMobile Eye:
分離プランでキャリアの戦略はどう変わる? ドコモとソフトバンクの決算で見えたもの
NTTドコモとソフトバンク、それぞれの通期決算が発表された。業績はどちらも好調で、売上高、営業利益とも前年度と比べて増収増益を記録した。ドコモは6月1日に導入する新料金プランで、最大4000億円の減収が見込む。反転に向けては、非通信領域を強化していく構えだが、これはソフトバンクも同様だ。(2019/5/11)

分離プランが正式に義務化へ 電気通信事業法と電波法の改正案が可決
5月10日に行われた参議院本会議で電気通信事業法と電波法の改正案が可決された。電気通信事業法では毎月支払う通信料金と端末代金とを切り分ける「分離プラン」が正式に義務化されることになる。電波法では電波利用料金の見直しや5Gを含めた周波数の割当制度の変更などが改正された。(2019/5/10)

オリジナルカラーあり:
ソフトバンクから「AQUOS R3」登場 下り最大988Mbpsの通信に対応
シャープから発表されたばかりの「AQUOS R3」がソフトバンクから登場。下り最大988Mbpsの通信に対応するハイスペックモデルの1つで、ソフトバンクオリジナルカラーもある。(2019/5/10)

医療機器ニュース:
胸ストラップ心拍センサーと腕心拍センサーがANT+通信に対応
ポラール・エレクトロ・ジャパンは、心拍センサーの「Polar H10」と「Polar OH1」がANT+通信に対応したことを発表した。アップデートにより、既存のH10、OH1もANT+通信に対応する。(2019/5/10)

キャリアニュース:
テクノロジー、メディア、通信業界に関する世界と日本の予測レポート
デロイト トーマツ グループは、テクノロジー、メディア、通信業界に関する世界の将来予測に日本独自の考察や分析を加えた「TMT Predictions 日本版」を発表した。(2019/5/10)

DNS利用時の安全性が向上:
IIJがDNSの試験サービスを無償提供、「DNS over TLS」と「DNS over HTTPS」を利用
IIJは、「DNS over TLS(DoT)」や「DNS over HTTPS(DoH)」を利用する「IIJ Public DNSサービス」のβ版を無償公開した。DNSサーバ(キャッシュサーバ)とユーザー端末との通信を暗号化する。従来のDNSプロトコルよりも安全性を高められる。(2019/5/9)

製造ITニュース:
eSIMで事前設定なく運用可能、NTTコムがIoT向けモバイル通信を開始
NTTコミュニケーションズは、IoT機器向けモバイル通信サービス「IoT Connect Mobile」を提供開始した。eSIM(組み込みSIM)による遠隔からのプロファイル書き換えが可能で、国と地域に応じて常に最適なスペックや料金でモバイル通信を利用できる。(2019/5/9)

5G:
インフラ構築費も削減、東電PGらが電柱上の携帯電話基地局の「シェアリング」を実証
東京電力パワーグリッド、KDDIら4社は、次世代移動通信「5G」の導入を見据え、電柱などの電力インフラを使った携帯電話基地局の設置の効率化/共用化の実証実験に着手した。(2019/5/9)

ソフトバンクもY!mobileも“十分安い”――ソフトバンク宮内社長が語る他社対抗策
ソフトバンクが、株式上場後初となる通期決算を発表。好調な決算を支える移動通信サービス事業では、競争環境が厳しくなることが予想される。今後、どのように競合他社と戦っていくのだろうか。(2019/5/8)

ソフトバンク、ヤフーを子会社化 FinTechなど非通信事業を強化
ソフトバンクグループの通信子会社ソフトバンクが、ヤフーの株式を追加取得し、2020年3月期中に連結子会社化する。FinTechなど非通信事業を強化。(2019/5/8)

SB回線で一部値下げも:
「nuroモバイル」がau回線追加で3キャリア対応に 月額900円〜のキャンペーンも
ソニーネットワークコミュニケーションズが、「nuroモバイル」でau回線を追加する。ソフトバンク回線の通信プランの料金を一部改定し、5月利用分から新料金が適用となる。トリプルキャリア対応記念のキャンペーンも実施する。(2019/5/8)

シャープ、5Gスマホのプロトタイプを公開 約3Gbpsの通信に成功
シャープが5Gに対応したスマートフォンのプロトタイプを公開した。AQUOS R3をベースにしながら、5G対応のモデムチップやアンテナを装備したもの。下り2.9Gbpsほどの通信速度を確認できた。(2019/5/8)

成層圏インターネット、2025年に日本でも実用化か:
“空飛ぶ基地局”からモバイルインターネットを提供 2023年に商用化へ――ソフトバンク、成層圏通信事業「HAPS」を開始
ソフトバンクとHAPSモバイルは、成層圏から広域モバイル通信ネットワークを提供する「HAPS」事業を開始。高度約20キロの成層圏に滞空する大型無人航空機「HAWK30」を基地局として用いる。1基で直径200キロのエリアをカバーし、災害時にも途絶えない通信を提供する。(2019/5/8)

IoTセキュリティ:
暗号鍵や証明書を配信し、IoT機器とクラウドを安全につなぐサービス
凸版印刷は、IoT機器をクラウドへ安全に接続し、通信するための「トッパンセキュアアクティベートサービス」の提供を開始した。(2019/5/8)

オン・セミコンダクター RSL10 ソーラーセルマルチセンサープラットフォーム:
バッテリーレスのBLEマルチセンサーシステム
オン・セミコンダクターは、ソーラーセルのみで動作するバッテリーレスの「RSL10 ソーラーセルマルチセンサープラットフォーム」を発表した。低電力無線通信、小型太陽電池、環境センサーなどを統合している。(2019/5/8)

光伝送技術を知る(6):
データセンター間を相互接続する技術
近年、地理的に分散した複数個のデータセンターを接続するデータセンター間相互接続通信(DCI:Data Center Interconnect)が注目されている。今回は、そうした技術の幾つかを解説する。(2019/5/21)

マイクロソフトの逆襲 5G時代のIT覇権争い
影が薄くなっていたマイクロソフトの存在感が再び高まってきた。基本ソフト(OS)「ウィンドウズ」でパソコン市場に覇権を築いていたがゆえにスマートフォンの登場以降の環境変化につまずいたが、インターネット上で提供する企業向けサービス事業で復権。第5世代(5G)移動通信システムが開くIT新時代へ攻勢を強めている。(2019/5/7)

ビジネス解読:
5G時代のIT覇権争いは? マイクロソフトの逆襲
グーグル、アマゾン・コムなど「プラットフォーマー」と呼ばれる巨大IT企業に対し、影が薄くなっていたマイクロソフトの存在感が再び高まってきた。基本ソフト(OS)「ウィンドウズ」でパソコン市場に覇権を築いていたがゆえにスマートフォンの登場以降の環境変化につまずいたが、インターネット上で提供する企業向けサービス事業で復権。第5世代(5G)移動通信システムが開くIT新時代へ攻勢を強めている。(2019/5/7)

スマートコンストラクション:
作業効率が25%アップする“スマートグラス”で杭打ち、トプコン
トプコンは、自動追尾トータルステーションに通信機能を組み合わせた「杭ナビ(LN-100)」に、スマートグラスをオプションで加えた「杭ナビVision」を発売した。(2019/5/7)

車載セキュリティ:
自動車のサイバーセキュリティに「説明責任」を、DNV GLに新チーム
第三者認証機関のDNV GLは、自動車向けに機能安全とサイバーセキュリティの両面の対応を強化している。車載セキュリティの設計や実装における技術検証を行うサイバーセキュリティラボを2019年4月1日に設立。ISO 26262の策定活動にも参加した自動車メーカー出身者による従来の機能安全のチームに、大手通信事業者でサイバーセキュリティに長く携わったメンバーが参加した。これにより、セーフティとセキュリティのサポートをワンストップで提供する。(2019/5/7)

ニコニコ超会議2019:
電鍵打てる「モールス通信体験」 ”平成のドコモケータイ”振り返りも
ニコニコ超会議のNTTブースに、モールス通信を体験できるコーナーが登場。平成を代表するドコモケータイを振り返る展示も。(2019/4/27)

ドコモ、19年度は減収減益予想 新プランが影響 「本当にトク?」疑問解消で挽回へ
NTTドコモの2018年度の連結業績は堅調だったが、19年度は分離プラン「ギガホ」「ギガライト」を出した影響で減収減益を見込む。料金プランは消費者から「本当にトクなの?」との声もあるが、メリットの訴求に努めて普及を図る。通信以外の収益基盤も強化し、早期の業績回復を目指す(2019/4/26)

成層圏に無人機を飛ばして基地局に:
ソフトバンクとAlphabet、“空飛ぶ基地局”設置へ
 ソフトバンクは、2019年4月25日、AeroVironmentとの合弁会社であるHAPSモバイルを通して、成層圏に無人航空機を飛ばして通信基地局とする「HAPS事業」を展開することを発表した。無人航空機「HAWK30」も開発しており、2023年の実用化を目指す。(2019/4/26)

ユニバーサルサービス料、2019年7月利用分から3円に値上げ
キャリア各社が「ユニバーサルサービス料」の改定を発表。2019年7月利用分から、現在の月額2円(税別)から、月額3円に値上げされる。NTT東西の固定電話、公衆電話、緊急通報の提供に必要な費用の一部を、通信事業者全体で負担するもの。(2019/4/25)

ソフトバンク、成層圏から基地局のように運用できる航空機を開発
ソフトバンクが、成層圏通信プラットフォームを活用した事業を展開すると発表した。山岳部や離島、発展途上国など通信ネットワークが整っていない地域でも、安定した通信環境を構築できるという。ジョイントベンチャー「HAPSモバイル」を通じて展開する。(2019/4/25)

ソフトバンクとGoogle兄弟会社、成層圏に“基地局”構築へ
ソフトバンクが、通信基地局の代わりになる無人航空機を成層圏に飛ばす事業を始める。ソフトバンク子会社のHAPSモバイルと、米Alphabet子会社のLoonが協業する。(2019/4/25)

“IoT×AI”で錦ゴイを見守り、凸版印刷が次世代LPWA規格「ZETA」を使って養殖管理サービスを開発
凸版印刷は、次世代低消費電力広域ネットワーク規格「ZETA」と人工知能を活用して、錦鯉の養殖状況を可視化する見守りサービスを開発した。携帯電話通信の電波が届かない山間部にある養鯉場でもZETAの中継器を使って遠隔地から常時管理できる。(2019/4/25)

ファシリティマネジメント フォーラム2019:
バーチャルツアーと電子マニュアルを統合、日比谷総合設備が提案する“ペーパーレス”設備管理
空気調和、給排水衛生、電気、情報通信などの幅広い設備事業を展開している日比谷総合設備。建築設備の点検・保守業務の効率化を目指し、パノラマ画像と、設備機器の説明書などのデジタルデータを融合させたパノラマシステムの開発に取り組んでいる。(2019/4/25)

イノベーター列伝:
アナログレコード復活の狼煙(のろし) 仕掛け人は電気通信事業者の異端児――オプテージ山下慶太氏
新市場の創造を目指す挑戦者を紹介します。(2019/4/25)

通信大手6サービス利用者の乗り換え意向は平均18.8% 乗り換え先トップは楽天モバイル――MMD研究所が調査
MMD研究所が「2019年通信乗り換えに関する調査」の結果を発表した。3キャリアとサブブランド、楽天モバイルの通信大手6サービス利用者の乗り換え意向は平均で18.8%。乗り換え先トップは「楽天モバイル」で、理由は「ポイントがつきやすそうだから」が最も多くなった。(2019/4/24)

東芝とKDDIが海外IoTビジネスで提携 
両社のIoT基盤を連携させ、世界展開する顧客企業向けにIoT機器の通信接続からデータ収集、分析などをワンストップで提供して、事業の拡大につなげる。(2019/4/24)

人工知能ニュース:
トヨタがAI自動翻訳を共同開発、自動車法規向けに英日と中日で
情報通信研究機構(NICT)は2019年4月23日、自動車に関する法規文の自動翻訳を高精度化することに成功したと発表した。ニューラルネットワークを用いた自動翻訳技術の開発で、トヨタ自動車との共同研究となる。対象となるのは英語から日本語、中国語から日本語への翻訳で、共同開発によって実用性を高めた。(2019/4/24)

製造業IoT:
通信以外の価値も提供するKDDI、東芝とグローバル展開を見据えたIoT事業で協業
KDDIと東芝、東芝デジタルソリューションズの3社は、グローバル展開を見据えたIoT(モノのインターネット)事業の取り組みにおける協業を発表した。KDDIの「IoT世界基盤」と東芝のエンタープライズIoTサービス「SPINEX」を連携させ、IoT機器の通信接続からデータ収集、蓄積、見える化、分析および活用までをワンストップで提供する。(2019/4/24)



2013年のα7発売から5年経ち、キヤノン、ニコン、パナソニック、シグマがフルサイズミラーレスを相次いで発表した。デジタルだからこそのミラーレス方式は、技術改良を積み重ねて一眼レフ方式に劣っていた点を克服してきており、高級カメラとしても勢いは明らかだ。

言葉としてもはや真新しいものではないが、半導体、デバイス、ネットワーク等のインフラが成熟し、過去の夢想であったクラウドのコンセプトが真に現実化する段階に来ている。
【こちらもご覧ください】
Cloud USER by ITmedia NEWS
クラウドサービスのレビューサイト:ITreview

これからの世の中を大きく変えるであろうテクノロジーのひとつが自動運転だろう。現状のトップランナーにはIT企業が目立ち、自動車市場/交通・輸送サービス市場を中心に激変は避けられない。日本の産業構造にも大きな影響を持つ、まさに破壊的イノベーションとなりそうだ。