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「軽自動車」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

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誠Style:クルマ・バイク

ワーケーション生活の達人夫婦に聞く「ワーケーションのはじめかた」:
第3回 ワーケーションに必要な「モノ」、後悔しないワーケーション生活のコツ
何を用意しておけばいいの……? ワーケーションを快適にする「モノ」は何か、達人に聞きました。(2021/5/1)

電気自動車:
「ホンダはチャレンジングな目標にこそ奮い立つ」、2040年に四輪はEVとFCVのみに
ホンダは2021年4月23日、新社長の三部敏宏氏の就任会見を開き、2040年に四輪車に占める電気自動車(EV)と燃料電池車(FCV)の販売比率をグローバルで100%とする目標を発表した。日系自動車メーカーとしては初めて“脱エンジン”を表明した。2035年までに日米中の3市場でEVとFCVの比率を80%に引き上げる。これまでの目標よりもゼロエミッション車の販売拡大を前倒しする。(2021/4/26)

おぉぉかっこいいぞぉぉ!! トヨタ、ついに登場・新型EV「TOYOTA bZ」発表 第1弾はSUBARUと共同開発
2022年年央発売予定です。(2021/4/19)

自動車業界の1週間を振り返る:
早くから盛り上がっていたはずの「軽商用車のEV化」はなぜ失速?
今週は佐川急便が集配用の軽自動車をEV(電気自動車)に切り替えるというニュースが話題になりました。(2021/4/17)

FCV、大型商用車にも必須 EVは充電量多く停電招く恐れ
 トヨタ自動車といすゞ自動車が資本提携し、トヨタ子会社の日野自動車を合わせた3社は、商用車の「CASE」への対応を推進させていく。小型トラック対象に電気自動車(EV)、燃料電池車(FCV)の開発に弾みがつきそうだ。特に、トヨタが持つFCV技術の転用への期待は大きい。(2021/4/16)

自動車メーカー生産動向:
寒波や地震の中でも4社が前年超え、2021年2月の新車グローバル生産
2021年2月の自動車生産は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が与えた影響からの回復が鮮明となる一方で、半導体の供給不足に加えて、地震や寒波など相次いで発生した自然災害が水を差す格好となった。(2021/4/13)

エコカー技術:
2020年の燃費ランキングは「ヤリス」「アルト」が1位に、燃費基準達成率には差が
国土交通省は2021年3月31日、2020年末時点で販売されている乗用車の燃費ランキングを発表した。登録車ではトヨタ自動車の「ヤリス」(WLTCモード燃費値36.0km/l)が、軽自動車ではスズキ「アルト」(25.8km/l)がトップとなった。(2021/4/7)

軽自動車にあって高級セダンにない…… 不思議な装備「リアワイパー」って必要?
使っていますか? リアワイパー。(2021/4/6)

オートモーティブメルマガ 編集後記:
運輸業界とガソリンスタンドは単なる「アンチ電動化」ではないところを見せて
延命ではなく、生き残るために必要なことはなんですか。(2021/3/31)

カーボンニュートラルに向けた自動車政策検討会(2):
カーボンニュートラルで石油やLPガスはどう変わる? 運輸業が電動化に望むことは
国土交通省と経済産業省は2021年3月26日、「カーボンニュートラルに向けた自動車政策検討会」の第2回の会合を開催した。同検討会は、2020年末に経済産業省が中心となって発表した「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」の実現に向けた自動車分野での取り組みを検討するため、関係する業界からヒアリングを行っている。(2021/3/30)

クルマが持てなかった人にローンを クルマの遠隔制御で金融包摂を目指すGMS
仕事に必要なクルマが欲しいがローンの審査が通らない。クルマの遠隔制御技術を活用することで、こうした人にもローンを提供する仕組みを提供しているのがFintech企業、Global Mobility Service(GMS)だ。(2021/3/29)

自動車業界の1週間を振り返る:
素材メーカーが指摘する「ナイロン不足で慌てない会社」の特徴
土曜日です。1週間、おつかれさまでした。週末でものびのびするどころではないという人もいらっしゃるかもしれません。年初から車載半導体の供給不足、航空便や船便といった物流網の逼迫(ひっぱく)、2月の米国テキサス州での大寒波の影響を受けた素材メーカーのフォース・マジュール宣言といったイレギュラーな出来事が続いていました。(2021/3/27)

「たんと積めるからタント、ではない」 ダイハツが公式Twitterで明かした「車名の由来」が面白い
岩石って。(2021/3/16)

高根英幸 「クルマのミライ」:
メーカー直販EC、カーシェア、EV化の三重苦 日本の自動車ディーラーは今後どうなる?
ここ5年ほどで、自動車ディーラーの店舗が大きく様変わりしてきている。10年に1回はリフォームなどで清潔感や先進性を維持するのが通例となっているが、このところディーラー再編に伴う建て替えと、新しいCIに沿ったイメージへの転換に向けた建て替えという2つの理由で、かなりの数のディーラーが、それまでと一新する装いを放ち始めたのだ。だが、そんな戦略もコロナ禍ですっかり狂ってしまった。(2021/3/15)

人間力でスズキをグローバル企業にしたカリスマ経営者・鈴木修氏退く
 「ハート・ツー・ハート」。6月に相談役に退く鈴木修・スズキ会長(91)は、この言葉をよく口にする。最初に使ったのは、『俺は、中小企業のおやじ』(鈴木修著・日本経済新聞出版社)によれば、1983年、インド進出の基本契約を締結したとき、インドでの会見の席でだった。「人間は皆同じ。言語、風俗、習慣、環境が違っても、心と心が通じ合うことが重要だ」と述べた。(永井隆)(2021/3/12)

カーボンニュートラルに向けた自動車政策検討会(1):
自動車のカーボンニュートラルに向けた課題は? インフラ企業と自治体が訴え
国土交通省と経済産業省は2021年3月8日、「カーボンニュートラルに向けた自動車政策検討会」の第1回の会合を開催した。同検討会では、2020年末に経済産業省が中心となって発表した「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」の実現に向けた、自動車分野での取り組みを検討する。(2021/3/12)

自動車メーカー生産動向:
新型コロナからの新車生産の回復に水を差す、半導体不足の影響
自動車生産に半導体の供給不足の影響が広まっている。日系乗用車メーカー8社が発表した2021年1月のグローバル生産実績は、トヨタ自動車、日産自動車を除く6社が前年実績を下回った。なかでもSUBARU(スバル)は半導体不足の影響が大きく、前年同月比で3割近い減産を余儀なくされた。(2021/3/10)

自動車業界の1週間を振り返る:
「新車全てEV」「エンジンに投資しない」という欧米勢、熱効率50%に尽力できる日本勢
週末です! 1週間、おつかれさまでした。今週もさまざまな自動車関連のニュースがありましたね。モノづくりに関するニュースではありませんが、BMWの日本法人に関する報道がちょっと気になりました。(2021/3/6)

電気自動車:
ボルボが2030年までに全車EVに、内燃機関やHVは吉利汽車との新会社に移管
Volvo Cars(ボルボ)は2021年3月2日、2030年までに販売する新車を全て電気自動車(EV)にすると発表した。これに向けて、2025年までに売上の半分をEVとし、残りをハイブリッド車(HEV)とする。現在のボルボが持つEVのラインアップは、2020年に発売した「XC40 Recharge」と、2021年3月2日に発売した「C40 Recharge」の2モデル。今後数年間で複数のEVを追加するとしている。HEVなど内燃機関を搭載したモデルは、段階的に廃止する。(2021/3/4)

エコカー技術:
日産はe-POWERの燃費を25%改善へ、発電用エンジンの熱効率50%で実現
日産自動車は2021年2月26日、シリーズハイブリッドシステム「e-POWER」の次世代版向けに、発電専用エンジンで熱効率50%を実現する技術を開発したと発表した。リーンバーンを実現する新しい燃焼コンセプトの採用や排熱回収、エンジンを完全に定点運転とすることが可能なバッテリー技術を総合的に組み合わせることにより、熱効率50%を達成する。(2021/3/1)

高根英幸 「クルマのミライ」:
“高齢”免許を定年制にすべきか? マツダ福祉車両から見るミライ
裁判の進捗状況に怒りを覚えた方も少なくないのではないか。「上級国民」という流行語を生んだ、池袋暴走事故を起こした旧通産省工業技術院の元院長飯塚幸三被告(89)の態度である。在宅での起訴となり、供述ではペダルの踏み間違いを認めていたにもかかわらず、裁判に入るや供述を覆し、クルマの故障を訴えだしたのだから、国民の感情を逆なでしたことは間違いない。(2021/3/1)

会長退任のスズキ、最大の課題は軽・二輪の電動化
スズキの鈴木修会長が退任を表明した。スズキが「100年に1度の変革期」を迎える自動車業界を生き残るための最大の課題は電動化だ。得意とする軽自動車や二輪車は電動化が遅れており、トヨタ自動車との提携強化も鍵となりそうだ。(2021/2/26)

スマート工場EXPO:
コロナ禍対策や電動化対策も解決策はスマート工場化、三菱自動車の取り組み
スマート工場・スマート物流を実現するためのIoT(モノのインターネット)ソリューション、AI(人工知能)、FA(ファクトリーオートメーション)/ロボットなどの最新技術を紹介する「第5回 スマート工場 EXPO〜IoT/AI/FAによる製造革新展〜」(2021年1月20〜22日、東京ビッグサイト)の特別講演では、三菱自動車 水島製作所長の北尾光教氏が登壇。「With&Postコロナのものづくり競争力強化〜三菱自動車水島製作所の取組み〜」をテーマに、水島製作所の取り組みを紹介した。(2021/2/25)

残されたスズキ、最大の課題は軽・二輪の電動化
スズキの鈴木修会長が24日、退任を表明した。残されたスズキが「100年に1度の変革期」を迎える自動車業界を生き残るための最大の課題は、電動化だ。(2021/2/25)

製造マネジメントニュース:
鈴木修氏が会長退任、2025年までに「電動化技術そろえる」
スズキは2021年2月24日、代表取締役の異動と2025年度(2026年3月期)を最終年度とする中期経営計画を発表した。(2021/2/25)

頭脳放談:
第249回 半導体が足りないのはTSMCに製造委託が集中しているせい? のウソ・ホント
最近、半導体の需要が増えて、クルマ用半導体が足りず、自動車自体の減産に追い込まれている、というニュースが流れた。この報道を受けて、半導体生産がTSMCに一極集中していることと関連付ける解説も見かける。クルマ用半導体が足りないのは本当にTSMCのせい?(2021/2/19)

出光、超小型EVに参入 価格は150万円以下
 出光興産は16日、超小型の電気自動車(EV)の事業に参入すると発表した。自動車関連の事業を手掛けるタジマモーターコーポレーション(東京)の関連会社に出光が出資して合弁会社化し、近距離の移動に適した超小型EVの開発や生産を展開。令和4年の発売を目指し、価格は150万円以下に抑えたいとしている。政府が車の電動化を促す方針を示した中、小回りの利くEVを投入して移動の潜在需要を開拓する。(2021/2/17)

自動車メーカー生産動向:
日系乗用車メーカーの2020年の生産実績、回復の力強さを示す
日系乗用車メーカー8社の2020年(1〜12月)のグローバル生産は、全社が前年比2桁パーセント減となるなど、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大の影響を大きく受ける結果となった。7月以降の下期は各社の生産回復が本格化し、月別で過去最高を記録するメーカーもあったものの、年間トータルで見ると都市封鎖(ロックダウン)などによる春から夏にかけての世界的な急減をカバーするには至らなかった。(2021/2/9)

好調を維持:
「ヤリス」が5カ月連続で「N-BOX」抑えトップ 「アルファード」「ハリアー」も大きく伸長、1月新車販売
1月の国内新車販売台数は、軽自動車を含む全体の1位がトヨタ自動車の小型車「ヤリス」だった。ヤリスがトップとなるのは5カ月連続。ホンダ「N-BOX」を抑えて、好調を維持している。トヨタ車は「アルファード」「ハリアー」なども大きく台数を伸ばした。(2021/2/4)

月5000円から ネットで申し込める中古車サブスク「ニコニコダイレクト」開始
スマホ料金並み。軽ワゴンで月5000円から、月1万円のプリウスなども〜。(2021/2/2)

日本自動車メーカーは元気を取り戻せるか
内外自動車メーカーの「元気度」を考えてみたい。(2021/2/2)

高根英幸 「クルマのミライ」:
オール電化やタワマンを見れば分かる EV一辺倒に傾くことの愚かさとリスク
クルマの電動化に関する議論が過熱している。しかしリアルな現実、そして近い将来の実現性について情報をキチンと分析した上で議論をすべき時だ。ここで考えるのはモーターやインバーター、バッテリーの性能の話ではない。そんなことより根本的な問題が待ち構えているのである。(2021/2/1)

「GTOをEVのドリ車仕様に鬼改造……本気ですか?」 バーチャルオートサロンでド目立ち「魔改造&すげークルマ」
2021年もSUGEEEやつたくさん……でも、ほんの一部です。(2021/1/28)

内装部品に不具合:
スズキ、「ハスラー」など7万台リコール シートベルトにたるみ
スズキは、軽自動車「ハスラー」など計3車種7万780台のリコールを届け出た。シートベルトの組み立てに不具合があり、たるんで取り付けられているものがある。(2021/1/21)

オートモーティブメルマガ 編集後記:
雪国のための自動車技術は優先度低めですか
日本の面積の50%が「豪雪地帯」。でも豪雪地帯の人口は全体の15.8%……。(2021/1/20)

渋谷区、税金のネット納付可能に クレカ、Apple Pay、Pay-easyに対応
渋谷区は、インターネット経由で区民税などを支払えるようにしたと発表した。「F-REGI 公金支払い」に5日から対応。クレジットカード、Apple Pay、Pay-easy(ネットバンキング)で納付が、24時間可能だ。(2021/1/15)

ホシデン CFU1030:
消費電流25μAの車用タッチセンサーモジュール
ホシデンは、消費電流最大25μAの車用ドアハンドルタッチセンサーモジュール「CFU1030」を発表した。ドアハンドルに触れることで、ドアの開錠信号を出力できる。(2021/1/14)

MONOist 2021年展望:
自動車に「ソフトウェアファースト」がもたらす競争力を考える
今後、ソフトウェアが担う役割を拡大していく要因は、クルマがユーザーの手元に来た後に機能を拡充するアップデートを行おうとしている点です。以前は車両購入後のソフトウェア更新というと、ナビゲーションシステムの地図データのアップデートや、クルマの修理で制御プログラムを修正するのが中心でした。スマートフォンで好みのアプリを追加したり、より良い最新の状態にアップデートしたりするようにクルマが変わっていけば、クルマの使い方や価値も大きく変化します。(2021/1/13)

自動車メーカー生産動向:
2020年11月はトヨタホンダスズキが前年超え、乗用車メーカーの生産実績まとめ
日系乗用車メーカー8社の2020年11月のグローバル生産実績は、トヨタ自動車、ホンダ、スズキの3社が前年実績を上回った。このうちトヨタは11月としては過去最高となった他、世界販売でも過去最高を更新した。全体的な傾向としては、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大で大きなダメージを受けた自動車需要の回復傾向が続いているものの、欧州での再感染による主要都市でのロックダウンや、変異種の感染が広がるなど、世界の自動車市場は依然として不透明な状況が続いている。(2021/1/12)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
圧倒的に正しいEV登場
トヨタ自動車は2020年12月25日に、超小型モビリティEV車、「C+pod」(シーポッド)を、法人と自治体を対象に限定して発売した。価格は2グレード構成で165万円と171万6000円(それぞれ税込み)。(2021/1/11)

国内EV回復兆し 12月販売10カ月ぶり前年超え
 国内で販売された乗用車のうち、昨年12月の電気自動車(EV)の販売台数は前年同月比31.9%増の1892台で、10カ月ぶりに前年実績を上回ったことが8日、分かった。昨年の乗用車販売は新型コロナウイルスの影響で落ち込み、EVはガソリン車やハイブリッド車(HV)と比べ回復が遅れていたが、ホンダの新商品「Honda e(ホンダイー)」の投入などで巻き返した。菅義偉(すが・よしひで)政権が2030年半ばに新車販売からガソリン車をなくす方針を打ち出し、EVへの注目度は高まる。ただ、本格普及のためにはコスト低減などの課題が残る。(2021/1/9)

自動車業界の1週間を振り返る:
これから自動車開発に携わる人は、電力から燃料、蓄電池まで守備範囲が広がる!?
みなさん、おはようございます。土曜日です。仕事初めの1週間、お疲れさまでした。寒い中、人混みが気になりながら出社された方、在宅勤務で仕事をスタートした方。どちらが多かったのでしょうか。(2021/1/9)

コロナ禍の影響を受けた1年:
20年新車販売、「N-BOX」が4年連続トップも2割減 「ヤリス」など新型車が伸長
2020年の国内新車販売台数は、ホンダの軽自動車「N-BOX」が1位だった。N-BOXは4年連続のトップだが、台数は約2割減だった。2位はトヨタ自動車の小型車「ヤリス」、3位はスズキの軽自動車「スペーシア」。登録車の新型モデルが販売を伸ばした。(2021/1/8)

カーボンニュートラルに向けた自動車政策検討会(0):
「新車全て電動車」はどうなった? 年末に発表されたグリーン成長戦略をおさらい
2021年は、グリーン成長戦略の実行に向けて多くの企業が動き出す1年となるでしょう。グリーン成長戦略でどのような目標が掲げられたか、自動車を中心におさらいします。(2021/1/7)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
ガソリン車禁止の真実(考察編)
「ファクト編」では、政府発表では、そもそも官邸や省庁は一度も「ガソリン車禁止」とは言っていないことを検証した。公的な発表が何もない。にも関わらず、あたかも30年にガソリン車が禁止になるかのような話が、あれだけ世間を賑わしたのはなぜか? それは経産省と環境省の一部が、意図的な観測気球を飛ばし、不勉強なメディアとEVを崇拝するEVファンが、世界の潮流だなんだと都合の良いように言説を振りまいたからだ。(2021/1/2)

完成車メーカーとして確立したテスラ:
テスラに続くのは、果たしてどのEVベンチャーか?
クルマの電動化が加速している。既存メーカーのハイブリッドやEVへの転向はもちろん、テスラを始めとするEVベンチャーも多数立ち上がっている。ここでは、イーロン・マスクが採ったテスラの成長戦略を思い起こしつつ、数あるEVベンチャーの現状と今後の可能性を見ていく。(2020/12/29)

電気自動車:
トヨタの超小型EVは“エンジン車並み”を意識せず、電池を含めたビジネスの第一歩に
トヨタ自動車は2020年12月25日、2人乗りの超小型EV(電気自動車)「C+pod(シーポッド)」を法人や自治体向けに限定発売したと発表した。日常生活の近距離移動や定期的な訪問巡回に向けたモデルだ。WLTCモードで高速道路モードを含まない走行距離は150km。最高速度は時速60km。個人向けの本格販売は2022年を予定している。価格は165万〜171.6万円。(2020/12/28)

本格販売は2022年:
トヨタ、2人乗り「超小型EV」を発売 法人の近距離移動ニーズに対応
トヨタ自動車は、超小型EV「C+pod(シーポッド)」の法人向け限定販売を開始した。小回りがきくEVの新型モデルを投入し、幅広い地域や用途での活用を提案。小型EVを活用したサービスの検討も進め、EV普及の足掛かりとする。(2020/12/25)

コロナ禍で加速する自動車業界の勢力争い:
日産三菱ルノーのアライアンスは崩壊するか?
公共交通より安全に移動できるクルマが見直され、自動車業界の業績がコロナ禍の悪化から回復を見せている。しかしエンジン車販売規制に伴うEVシフトも見据えれば、楽観視はできないず、アライアンスなどによる連合グループは、提携解消の可能性もある。今回は世界の主要メーカーのアライアンス状況と、課題を考える。(2020/12/25)

オートモーティブ 年間ランキング2020:
コロナ禍でもCASE対策はたゆまず、セキュリティや超小型EV、超急速充電に関心集まる
みなさん、おはようございます。2020年最後の金曜日です。年末の1週間、そして1年間、本当にお疲れさまでした。以前からの計画で遂行しなければならない物事がある一方で、環境の大きな変化や先の読めない状況が続いたので、多くの方にとってハードな1年だったことと思います。(2020/12/25)


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