ソフトバンクテレコムとソフトバンクモバイルは1月28日、両社が共同開発した高速・広帯域移動通信システム対応の「時間・空間電波伝搬推定法」が、国際電気通信連合無線通信部門(ITU-R)の国際規格(勧告)として全て標準化されたことを発表した。
時間・空間電波伝搬推定法は、無線通信で利用する電波の到来角度と到来遅延時間を推定する技術。電波の伝わり方を予測する方法として移動通信システムの開発に不可欠なもので、LTEやLTE-Advancedの屋外マクロセルのシステム評価などに使われている。
この想定法は2007年、基地局と移動局(端末)の間にビルなどの建物がある「見通し外」環境を対象として標準化。その後、基地局と移動局間になにもない「見通し内」環境も想定した追加修正が加えられ、2013年9月に勧告ITU-R P.1816-2として標準化された。ITU-Rにおいて両社の提案が単独で全て標準化したのはこれが初めてだという。
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