NTTドコモの社会科学系の研究所であるモバイル社会研究所は、10月中旬に「データで読み解くモバイル利用トレンド2020-2021―モバイル社会白書―」を出版する。
本書は2010年から2020年までのモバイルICTの利用動向をはじめ、子どもやシニアの利用実態を掲載。2010年に4.4%だったスマートフォン比率(2台目まで含む)が88.9%となり、子どものスマートフォン所有率は中学生になると約6割に拡大した。また、シニアのスマートフォン所有状況では、70代のスマートフォン所有率が2019年に初めてフィーチャーフォン所有率を上回り、2020年には約5割に達しているなどのトピックを収録している。
この他、MVNO・SNS・動画・マナー・防災などアンケート結果を基に分析した最新のトレンドを掲載。5G、在宅勤務、SNS使い分け、MaaS、地方創生などに関するコラム7本やトレンド総括、年表も掲載している。
価格は紙書籍版は1200円(税別、以下同)、電子書籍版は600円。また、10月中旬にモバイル社会研究所のWebサイトで一部データを無償公開する。
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