従来よりも寄れないことの弊害は 写真撮影だけではなく、QRコードや身分証明書の読み取りにも影響してくる。近年ではPayPayを始めとしたバーコード決済の利用機会も多く、日常的にスマートフォンで店頭のQRコードを読み取ることも多いはずだ。
そのような場面で最短焦点距離が伸びると、従来の感覚ではコードにピントが合わないことも多くなっている。例えば店頭のQRコードについては多少離れても認識するため、いつもよりスマートフォンを引き気味に持つことで対応できる。
問題なのは、各種サービス登録時の身分証の撮影だ。近年ではクレジットカード、携帯キャリアの契約などで、マイナンバーカードや運転免許証をスマートフォンで撮影して登録するものも増えている。eKYC認証で撮影する場面も多く、ピントが合わず読みとりにくいことがあるのだ。
マイナンバーカードのように、アプリ内に表示される枠内に収めるものに関しては、iPhone 12世代までを基準に認識用の枠が作られている。そのため、最短焦点距離が伸びたiPhone 14 Proでは枠に合わせるとカードにピントが合わず、あまり遠ざけてしまうと枠から離れて認識されなくなってしまう。
このように、決済や情報登録を目的としたサービスでは、複数カメラを利用しない方式になっているため、上記で示したようなデジタルズームは利用できない。
Androidスマートフォンであれば、カメラが切り替わって超広角カメラで撮影できるものもある。一方、iPhoneではカメラの制御APIの関係もあり、現時点では標準カメラアプリを除いて切り替えができない。
近年のスマートフォンのカメラ機能強化により、不都合が生じているというわけだ。
今回、ここに来て最短撮影距離の問題が、iPhone 14 Proの登場でいっそう目立つようになった。カメラ性能を追求するためにイメージセンサーを大型化することについては理にかなっている。一方で、QRコードやeKYC認証といったシーンで使いにくくなっていることも事実だ。
1型のセンサーを搭載するAQUOS R7の開発者インタビューは本誌でも掲載しているが、こちらもPayPay決済などの利用シーンを考えて高速オートフォーカス対応センサーに加え、最短撮影距離を12センチほどにしたとある。
それでも大型化したセンサーの分だけ最短撮影距離は伸びており、iPhone SEなどと比較するとほぼ倍の距離になっている。
一方で、カメラ性能強化のスマートフォンはハイエンド帯に集中しており、定価についても10万円を超えるものが大半だ。日本では1/1.3型クラスの大型のイメージセンサーを採用するスマートフォンは振り返っても15機種前後しか発売されていない。それらの機種のためにアプリを改修するのは厳しいといえる。
今後の進化を占うとしたら、ハイエンドスマートフォンでは物理的な可変絞りの採用なども見えてくることだろう。既にソニーのXperia PRO-I、HuaweiのMate 50にて採用されており、画質のみならずアプリの使い勝手なども改善されていくはずだスマートフォンのカメラ性能の進化。その背景で利用しにくくなっているサービスがあることも知っておくと、スマートフォンを選ぶ際の検討材料が増えるはずだ。
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