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「大気汚染」最新記事一覧

スマートシティーに舵を切る:
22万台ある街灯が鍵、香港のスマートモビリティ構想
香港で開催された「International ICT Expo」(2018年4月13〜16日)では、スマートシティー関連の技術や製品を展示する専用ゾーンが設けられた。特に、通信機能やカメラ、センサーを搭載するスマート街灯(スマートポール)の展示が目立った。(2018/4/23)

杉山淳一の「週刊鉄道経済」:
「40年で黒字」が難しい、阪急・大阪空港線 どうすれば実現できるか
新線計画がにぎやかな大阪近辺で、国土交通省が事業採算性の調査結果を発表した。なにわ筋線の開業を踏まえた接続路線については良好。ただし、伊丹空港と阪急宝塚線を結ぶ路線は40年間で黒字転換する見通しが立たないという。国内線航空利用者にはガッカリする結果となった。(2018/4/20)

“日本が知らない”海外のIT:
世話すると良く光る? 光合成で発電 オランダのエコな27歳が「照明になる観葉植物」開発
環境意識の高まる欧州で、27歳のプロダクトデザイナー率いるチームが植物の光合成による発電を利用した「照明になる観葉植物」を開発。空気の浄化による発電にも取り組んでいるという。(2018/4/20)

蓄電・発電機器:
アンモニアをクリーン燃料に変える新触媒、熊本大が開発
熊本大学の研究グループが燃えにくい性質のアンモニアを、有毒ガスを出さずに燃焼させられる新触媒を開発。化石燃料の代替としての利用など、アンモニアの用途の幅を広げる成果だという。(2018/4/17)

自然エネルギー:
既設地熱を出力増強、ケニアに約100億円の円借款
国際協力機構はケニア政府との間で、「オルカリアI一、二及び三号機地熱発電所改修事業」を対象とした円借款貸付契約に調印した。現在の発電出力が45MW(メガワット)であるオルカリアI地熱発電所を、約51MWに改修する事業となる。(2018/3/26)

ドイツが公共交通機関の無償化を検討 大気汚染対策で
自家用車の利用を減らすためにできること。しかし反対はあるようだ。(2018/2/15)

労働生産性との関連も分析:
生活習慣も原因? アプリで花粉症予防へ、その機能とは
花粉症の複合的要因を分析し、予防につなげるアプリ「アレルサーチ」が2月1日にリリースされた。大学と共同開発した企業に、開発の狙いや機能について聞いた。(2018/2/15)

太陽光:
雲粒子の影響も解析、日本初をうたう高精度な太陽光発電量予測サービス
ウェザーニューズは、日本で初めてという雲粒子による影響も考慮した太陽光発電量予測技術および日射量予測技術を活用したサービス「新太陽光発電量予測」の販売を開始した。(2018/2/8)

三菱自動車、ベトナム政府とEV普及へ
三菱自動車がベトナム政府と電動車の普及拡大に関する覚書を締結。同国商工省(MOIT)と共同研究を行う。(2018/1/16)

乗って解説:
エンジンやボディー、シャシーはどう進化する? マツダSKYACTIV第2世代
マツダが開発中の火花点火制御式圧縮着火エンジン「SKYACTIV-X」に試乗する機会を得た。試乗に先立って詳細な技術説明とともに次世代のボディー&シャシー技術についても明らかにされ、マツダが目指す方向性が見えてきた。(2018/1/9)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
中国製EVに日本市場は席巻されるのか?
「日本車が中国製の電気自動車にやられたりする心配はないの?」。最近何度かそんな質問を受けた。本気でそんな心配している人は本当にいるらしい。(2018/1/9)

電気自動車:
三井物産が電気バス事業に参入、欧州企業と提携
三井物産は、電気バスを製造販売するポルトガルのバス製造会社と資本業務提携したと発表した。(2017/12/27)

世界初、「マフラー型マスク」登場
マフラーとマスクを一体化させた世界初の製品が登場した。口を覆うように着用すると、飛沫や花粉防止などの効果を期待できる。(2017/12/19)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
トヨタとパナソニックの提携 ハイブリッドの未来
先週、トヨタとパナソニックが車載用角形電池事業の協業検討開始を発表した。そこにはパナソニックの生き残り戦略が見て取れる。(2017/12/18)

理にかなった相手だった:
インドEVメーカーと技術提携したルネサスの狙い
インドの電気自動車(EV)メーカーMahindra & Mahindraのマヒンドラ・レーシング・フォーミュラEチームと技術提携を発表したルネサス エレクトロニクス。世界的には、まだ名を知られていないインドのメーカーと提携した狙いはどこにあるのか。(2017/12/7)

ハイブリッド旅客機、Airbusなど共同開発 2020年の初飛行が目標
ジェットエンジンと電動ターボファンエンジンを併用する。(2017/11/30)

車が空を飛ぶ近未来
Uberの空飛ぶタクシーは2023年に開始予定? 夢のプロジェクトが着々と進行中
未来の象徴として描かれてきた空飛ぶ車が、技術的に実現可能になりつつあるという。Uber Elevateの試みを紹介する。(2017/11/14)

蓄電・発電機器:
5MW級ガスタービンで世界最高効率、川重が販売開始
川崎重工は、5MW級ガスタービン「M5A」の販売を開始したと発表した。5MW級ガスタービンでは世界最高となる発電効率を達成し、同機を用いたコージェネシステムはクラス最高の総合効率になるという。(2017/11/13)

地元・神戸では:
神戸製鋼、底なしのデータ改ざん 過去の教訓生かさず
「モノづくり日本」の失墜につながるのか──。神戸製鋼の製品データ改ざん問題が、底なし沼の様相を呈している。(2017/11/1)

医療技術ニュース:
黄砂が急性心筋梗塞のきっかけに、慢性腎臓病があると特に発症しやすく
熊本大学は、国立環境研究所、京都大学らと共同で、急性心筋梗塞登録事業のデータを利用した環境疫学研究を行い、アジア大陸の砂漠域に由来する黄砂が心筋梗塞の発症と関連していることを明らかにした。(2017/10/2)

ITmedia デジタルライフスタイル通信:
ダイソンが電気自動車を開発する理由
ダイソンが電気自動車を開発していることを明らかにしました。「やっぱり」と思った人もいれば、「あれ?」と感じた人もいるのではないでしょうか。(2017/9/30)

ダイソン、電気自動車市場に参入 2020年までに発売
英家電大手のDysonが、2020年までに電気自動車を発売する。(2017/9/27)

ダイソン、2020年に電気自動車を投入へ 400人を超える特別チームを編成、2900億円以上を投資
英Dysonが電気自動車を開発し、自動車市場への参入を目指していることを明らかにした。20億ポンド(約2900億円)以上を投資する。(2017/9/27)

エコカー技術:
内燃機関が生き残るために、広島で研究進む「次世代燃料」
広島大学で開催された「ひろしま自動車産学官連携推進会議」、通称「ひろ自連」のシンポジウムを聴講した。ひろ自連は、広島地域の自動車産業を発展させていくための協働を目的に、広島の自動車産業と環境関連の政府関係法人、大学などの共同研究プロジェクトとして2017年2月に設立された。シンポジウムを開催するのはこれが初めてのことだ。(2017/9/11)

和田憲一郎の電動化新時代!(25):
日系自動車メーカーの戦力逐次投入は何をもたらすのか
フランスや英国で2040年までにガソリンエンジン車・ディーゼルエンジン車の販売を禁止する方針を政府が示した。欧州自動車メーカーは反対する様子もなく、既に織り込み済みに見える。一方、日系自動車メーカーは当面1〜2車種の電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド車(PHEV)を投入する様子見の戦略だ。あえて後手とするのは望ましいのか。(2017/9/4)

スマートホーム:
2万円台で作れるスマートホーム、家電を自在に遠隔操作
家の中の家電や電子機器をスマートフォンから自由に管理できる――。マウスコンピューターは、スマートホームを安価に構築できるスターターキットの販売を開始した。(2017/8/28)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
内燃機関の全廃は欧州の責任逃れだ!
「ガソリンエンジンもディーゼルエンジンも無くなって電気自動車の時代が来る」という見方が盛んにされている。その受け取り方は素直すぎる。これは欧州の自動車メーカーが都合の悪いことから目を反らそうとしている、ある種のプロパガンダだ。(2017/8/21)

内燃機関の時代に幕か:
電気自動車の勝利か 英国が脱ディーゼル・ガソリン宣言
英政府は、大気汚染の改善を目的にガソリン車とディーゼル車の新規販売を2040年から禁止すると発表した。100年以上にわたる内燃機関の時代に幕が下りるかもしれない。(2017/7/28)

仏に続き:
英国、2040年からガソリン車とディーゼル車を販売禁止へ
英政府は、2040年からガソリン車とディーゼル車の販売を禁止する方針を発表する見通し。(2017/7/26)

文化的違いにどう取り組むか:
新車臭を嫌う中国 フォードは「黄金の鼻」部隊投入
西側諸国のドライバーは、自動車の生産ラインから出てきたばかりの「新車」のにおいを好む。だが中国では、何もにおわない方がむしろ好まれるという。(2017/7/25)

船の燃費はトン当たりだから効果絶大
IoTが燃料費で苦しむ海運業界を救う
1908年、T型フォードの組み立てラインの登場で交通産業の新時代が幕を開け、そのすぐ後に発明ブームが起こった。それから100年、モノのインターネット(IoT)の導入によって、さらに新しい交通産業の時代が始まろうとしている。(2017/6/30)

日本ものづくりワールド2017 講演レポート:
日産が解消したい「クルマのネガティブ要因」、電動化と知能化は何をもたらしたか
「持続的なモビリティーの実現に向けて、技術によってクルマにネガティブに作用するような現象を解決する」という日産自動車の安徳光郎氏。電動化と知能化がもたらした成果を振り返る。(2017/6/29)

大気汚染で「肌荒れ」になりやすい県、ポーラが明らかに 「男性こそナーバスに捉えるべき問題」
大気汚染物質が原因で、肌荒れになりやすい県を、ポーラと日本気象協会が発表。大気汚染による肌荒れは「男性こそナーバスに捉えるべき問題」という。(2017/6/20)

パリ協定離脱にシュワちゃんも怒り再燃 なぜトランプvsエンタメ界は頻発するのか
この決断は「中国へのすばらしいプレゼント」とメディア。(2017/6/7)

日本とアジアをつなぐ国際送電網(3):
中国・モンゴル・ロシア間で電力を輸出入、日本に必要な制度改革
欧州に続いて北東アジアでも国際間の電力取引が始まっている。冬に需要が増えるモンゴルに向けて中国やロシアが電力を輸出する一方、中国の東北部ではロシアの水力発電所から電力を輸入してCO2削減にも生かす。日本まで国際送電網を広げるためには、制度面の改革が欠かせない。(2017/6/6)

アンテナ構造で生成効率向上:
マイクロ波でマグネシウム製錬、省エネ化に成功
東京工業大学は、マイクロ波を用いてマグネシウム製錬を行い、従来に比べてエネルギーを約70%も削減することに成功した。(2017/5/1)

自然エネルギー:
中国とインドが悟る、石炭に魅力なし
全世界の石炭火力発電の状況をまとめた報告書「Boom and Bust 2017」は、計画段階から許認可、建設に至る世界的な動向に「乱流」が生じたことを指摘した。これまで増設に次ぐ増設を続けてきた中国とインドが方針を180度転換。OECD諸国と歩調を合わせた形だ。需給バランスや発電コストが主な要因だと指摘する。全世界で唯一、この流れに沿っていない国についても指摘した。(2017/3/24)

滝田勝紀の「白物家電、スゴイ技術」:
空気清浄機は単機能であるべき――ブルーエア創業者に聞いた“ベストな空気清浄機”の条件
(2017/3/13)

勢い増すユングフラウヨッホ:
スイス老舗観光スポットの集客が好調な理由
スイスは山岳観光が昔から盛んだ。中でもユングフラウヨッホは100年超の歴史があり、多くの人々が訪れる観光名所となっている。特に近年は国外からの訪問者数を勢いよく伸ばしている。その背景を現地で探った。(2017/2/11)

新興国自動車事情(5):
インドに残る混沌と、次第に浸透する欧米流ライフスタイル
インドの首都デリーは、大ざっぱに捉えると2つに分けることができます。昔からの市街地オールドデリー、そして行政機能を持ちビジネス街としても整備されたニューデリーです。その境界近くは、昔ながらの雰囲気と近代的なモータリゼーションが混在する、不思議な感覚に満ちていました。(2017/1/23)

水素利用の共同研究に参加:
トヨタ、UAEで燃料電池車の実証実験
トヨタ自動車は、アラブ首長国連邦(UAE)で、燃料電池車(FCV)の実証実験を5月に開始する。現地で参加する水素利用の共同研究の一環。(2017/1/17)

自然エネルギー:
農業や林業に悪影響、石炭火力
石炭火力発電所に対する環境規制が、作物の収量を改善することが分かった。石炭火力発電所などが排出する窒素酸化物がオゾンを生み出し、作物や樹木にも悪影響を与えるからだ。地球温暖化対策や大気汚染防止策が、農業にもよい影響を与える。(2017/1/17)

電力自由化、先進国はこう動いた(5):
1社がシェア独占、15年経過したイタリア電力自由化の現在
世界には多くの電力自由化先行国が存在する。日本に先行した国々ではどういう変化が起こったのか。こうした変化を紹介するとともに日本のエネルギー産業における将来像を探る。第5回は、イタリアの電力自由化後の動向を紹介する。(2017/1/16)

生活習慣病の早期発見などに応用へ:
グラフェンを用いた新原理ガスセンサー 「世界初」
富士通研究所は2016年12月5日、グラフェンを利用した新原理のガスセンサーを「世界で初めて」開発したと発表した。従来のセンサーと比較して、10倍以上の感度を実現したという。(2016/12/6)

法制度・規制:
2040年のエネルギー、日本はどうなる
2040年のエネルギー動向をIEA(国際エネルギー機関)が予測した。前提となるのは2016年11月4日に発効したばかりのパリ協定だ。IEAが同11月16日に公開した「World Energy Outlook 2016」には、「石炭の時代」から、「天然ガス・風力・太陽光の時代」への転換が描かれている。だが、日本の政策目標はIEAの描く明るい未来からずれている。(2016/11/21)

組み込み開発視点で見る「IoTの影」(3):
IoTは「IT」と「組み込み」だけではない
IoTはエンドデバイスとクラウドサービスの組み合わせで構成されているが、組み込み開発の焦点をデバイス側だけに当てていないだろうか。「IoT」として価値を提供する以上、より広い視野での開発が求められるのである。(2016/11/18)

ルネサス DevCon China 2016:
スマート家電やIR46、中国市場の“今”が分かるデモ
ルネサス エレクトロニクスが中国で初めて開催したプライベートイベント「DevCon China 2016」では、組み込み機器設計プラットフォーム「Synergy」をはじめ、中国市場のトレンドに沿った77種類のデモが披露された。その一部を紹介する。(2016/11/2)

省エネ機器:
アンモニアで工業炉をCO2フリーに、燃焼技術の課題をクリア
燃焼してもCO2を排出しないことから、化石燃料の代替として注目されているアンモニア。しかし燃焼時に窒素酸化物(NOx)が発生するという点や、伝熱強度が弱いという点が実用化課題となっている。大陽日酸と大阪大学は、工業炉におけるアンモニアを燃料について、窒素酸化物の発生を環境基準以下まで抑制し、同時に火炎の伝熱強化を実現する燃焼技術の開発に成功。課題解決に道筋をつけた。(2016/11/2)

新興国自動車事情(4):
人口12億人で新車市場は中国の7分の1、これからマイカー普及が進むインド
約12億9000万人という、中国に次ぐ国内総人口を抱えるインド。ときに亜大陸とも呼ばれる広大な国土もあいまって、いずれ世界で最も人口の多い国となるのは確実です。今後はさらなる経済成長も見込まれるとあって、2016年2月に開催された首都デリーのモーターショー「第13回オートエクスポ」には、世界中のメーカーが出展。会場は熱気に包まれていました。(2016/10/25)

太陽光:
インドが秘めた力、短期間に最大規模の太陽光
単独規模としては世界最大だと主張する太陽光発電所がインドで完成した。出力は648MW。2万7000トンの部材、6000kmの電力用ケーブル、250万枚の太陽電池モジュールを用いて、わずか8カ月で立ち上げた。(2016/9/30)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。