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「チャット」最新記事一覧

親子のコミュニケーション支援するロボ「petoco」 ドコモなど開発 共働き家庭向け
カメラ機能で宅内の子どもの映像を撮影し、宅外の親のスマートフォンに送ったり、ビデオチャットなどが可能。親の帰宅を待つ子どもへの連絡などへの利用を想定している。(2017/5/24)

2017年7月に顧客への提供開始:
ソフトバンク・テクノロジー、チャットbotを利用したB2B向け営業支援ツールを開発
ソフトバンク・テクノロジーは、チャットbotを利用したB2B向け営業支援ツール「Dynamics 365 活動報告用 BOT」を開発し、自社へ先行導入したと発表した。(2017/5/23)

CADニュース:
初心者に優しい、費用や納期もチャットで相談できる3Dデータ作成サービスを開始
X人の株式会社は、初心者向けの3Dデータ作成サービス「モデリー」を開始した。費用や納期について、ユーザーがチャットで相談できる窓口を設置するなど、3Dデータの作成経験がないユーザーが利用しやすい仕組みとなっている。(2017/5/19)

チャットとIoTを連携 ワークスモバイルジャパンと富士通がパートナー契約
ビジネスチャット「LINE WORKS」を提供するワークスモバイルジャパンが、富士通とパートナー契約を締結した。チャットツールとIoTソリューションの連携開発を進める。(2017/5/12)

ITライフch:
チャットでAIが疑問解決!LINEモバイル「いつでもヘルプ」とは
LINEモバイルでは、LINEを活用した「いつでもヘルプ」を提供している。いつでもヘルプは、AIによるチャットでサポートが受けられる。そこで、AIがどこまでユーザーサポートに対応できるのか、実際に試してみました。(2017/5/4)

楽天、Watsonを活用したチャットボット導入基盤「楽天AIプラットフォーム」を構築
楽天は日本IBMと共同で、自然言語処理や会話制御などのWatson APIを活用した「楽天AIプラットフォーム」を開発。カスタマーサポートへのチャットボットの早期導入と、カスタマーサポートの品質や利便性向上を目指す。(2017/4/27)

NEWS
TIS、チャットボットを簡単に作成・運用できるSaaSプラットフォームを提供開始
TISはSaaSの業務チャットボットプラットフォーム「DialogPlay(ダイアログ・プレイ)」のβ版を2017年5月中旬から無償提供する。ユーザーが簡単な操作と手順でチャットボットを作成し運用できる点が特徴だ。(2017/4/27)

Android 4.3以前に影響
iPhoneのマルウェア「Pegasus」がAndroidにも感染、チャットや通話を盗聴か
iOSを狙った高度なマルウェア「Pegasus」の変種がAndroidデバイスで見つかった。Android版は新たな機能によって感染力を高めている。(2017/4/19)

質問内容に応じて、対応をAIか人かを自動切り替え:
ベルシステム24、LINEを使う顧客対応システムへWatson搭載の新ソリューション「BellCloud AI for SNS」を追加
ベルシステム24は、LINEを使う顧客対応システム「LINE カスタマーコネクト」に、IBM Watsonを搭載した新ソリューション「BellCloud AI for SNS」を追加。顧客の質問内容に応じて、AIか人によるチャットかを自動的に切り替える機能を備える。(2017/4/17)

ベルシステム24、IBM WatsonがLINEでの問い合わせに対応する「BellCloud AI for SNS」を発表
ベルシステム24は、IBM Watson日本語版を活用し、LINE上でのエンドユーザーからのチャットによる問い合わせに対応する「BellCloud AI for SNS」を開始し、導入企業を募集。モバイル端末を通じたカスタマーサービスの利便性を向上し、利用企業のビジネスを支援する。(2017/4/17)

ビジネスチャットツールを導入している企業は約3割、SNSの活用も進む
伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)が「大手企業のビジネスチャットツール導入実態調査」を実施。大手企業の28.1%がビジネスチャットツールを導入していると判明。利用ツールの1位は、PC業務が主の企業では「Skype」、携帯電話/タブレットでの業務が主の企業では「LINE」となった。(2017/4/14)

導入要件は、使いやすさとセキュリティ:
ビジネスチャットツールの企業導入率は約3割、利用率トップは「Skype」 CTC調べ
伊藤忠テクノソリューションズが、「企業のビジネスチャットツール導入実態」の調査結果を発表。PC利用者の利用率トップは「Skype」。ただし、企業導入率は3割に満たない状況が明らかになった。(2017/4/14)

より幅広いユーザーにアプローチ可能に:
トランスコスモス、チャット広告「DECAds」の誘導メニューにYDNを追加
トランスコスモスは、同社が提供するチャット広告メニュー「DECAds(デックアズ)」において、ヤフーが提供する広告サービス「Yahoo!ディスプレイアドネットワーク」を誘導メニューに追加した。(2017/4/12)

Facebookメッセンジャーに自分の現在位置をシェアする機能追加
Facebook Messengerアプリに、60分だけチャット相手に自分のリアルタイムの位置を表示する機能が追加された。現在地の共有はいつでも終了できる。また、レストランなどの位置を地図で共有することもできるようになった。(2017/3/28)

Microsoft参入でビジネスチャット市場はどう変わるか
「Slack」から「Microsoft Teams」に乗り換えて幸せになれる人、なれない人の違い
ビジネスチャット市場でのシェア拡大を目指し、Microsoftがチームコラボレーションツール「Microsoft Teams」の一般提供を開始した。人気のビジネスチャットツール「Slack」に真っ向から勝負を挑む。(2017/3/28)

botを通じてLINEで情報提供:
IMJ、「LINE Beacon」を活用した接客サービスを提供開始
アイ・エム・ジェイは、「LINE Beacon」を活用して接客を行う「チャットBOTガイドサービス」の提供を発表した。(2017/3/27)

Facebook、メッセンジャーにも「リアクション」追加「@メンション」機能も
Facebook Messengerでもメッセージに「超いいね!」や「すごいね」など7種類の「リアクション」を返せるようになる。また、グループチャットでTwitterの「メンション」と同様に相手を指定できるようになる。(2017/3/24)

Google、「Duo」の通話機能や「フォト」の簡易バックアップなど、遅い回線に優しい新機能
これまで動画チャットのみだった1対1メッセージングアプリ「Duo」が音声のみの通話に対応し、「Googleフォト」では遅い回線ではとりあえず軽いプレビュー画像をバックアップ/共有できるようになる。(2017/3/23)

1つのツールで全ての情報にアクセス
「チャットボット」がソフト開発支援、増え続けるツールを“対話”でまとめる
企業で使うツールは増える一方だ。それぞれのツールを1つに統合できれば、業務は効率的になる。それを実現する技術として注目されているのが「チャットボット」技術だ。(2017/3/22)

チャットボット間でのAPI標準化が進む:
2021年までに「チャットボット」はどう実用化され、どこまで進化するのか 野村総研が予測
今後の発展が見込まれる技術の1つ「チャットボット」は、2021年までにどう進化し、実用化されていくのか。野村総研がその予測を公表した。(2017/3/10)

PS4の「サスケ」アップデートは3月9日 ブーストモード(Proのみ)など新機能追加
ソニー・インタラクティブエンタテインメントは「PlayStation 4」(PS4)の次期アップデート「バージョン4.50(コードネーム:Sasuke)」を9日に実施すると発表した。PS4 Proの「ブーストモード」やリモートプレイでのチャット機能などの新機能が追加される。(2017/3/9)

Oracle幹部が語る
「チャットボット」の課題は標準化、乱立するフレームワークはどこに向かう?
チャットボットの人気を背景に、競合するアプリケーションフレームワークが相次いで登場している。Oracleは業界標準への準拠が、断片化や非互換問題の防止につながると考えている。(2017/3/9)

検出を困難にする工夫も
Skype会話もWebカメラ映像も盗聴可能? 極悪キーロガー「iSpy」の怖さ
現在の商用キーロガーでできることはキーストロークの記録だけではない。キーロガー「iSpy」の最新版では、「Skype」のチャット内容やWebカメラの監視など多彩な機能を備える。(2017/3/9)

2017年4月から提供:
トランスコスモス、スマートニュースと共同でチャット広告商品を開発
トランスコスモスとスマートニュースは、スマートニュースが提供するニュースアプリ「SmartNews」内の広告において、チャット広告メニュー「DECAds」の販売を開始すると発表した。(2017/3/1)

運用に必要な人材の提供も:
AIを活用してコミュニケーションデータを分析するDMP、トランスコスモスが提供開始
トランスコスモスは、AIを活用して広告やチャットなどのコミュニケーションデータを分析するDMPサービス「transcosmos decode」の提供を開始した。(2017/2/23)

Microsoft、インド向け超軽量Androidアプリ「Skype Lite」リリース
2G回線でも、Android 4.0.3でも安定してビデオチャットやSMSメッセージングが可能な無料の「Skype Lite」がインドで公開された。(2017/2/22)

クラウド型オムニチャネルコンタクトセンターサービス:
ビデオチャットで遠隔リアルタイム接客、ベルシステム24がサービス提供
ベルシステム24は、ビデオチャットや画面共有機能を持ち、遠隔でのリアルタイム接客を可能にするクラウド型オムニチャネルコンタクトセンターサービス「BellCloud for WebRTC」を2017年春に提供開始する。(2017/2/20)

機動力を高めるツール活用術:
PR:多様化する「社内コミュニケーションツール」 企業が抱える導入の課題点とは?
企業の生産性を高める上で欠かせない「社内コミュニケーションツール」――。メールを始め、グループウェアやファイル共有、社内SNS、ビジネスチャットなどさまざまなツールを導入したのの、うまく活用できていないケースも見られるようだ。ツールを有効活用するためにはどうすればいいのか。(2017/2/20)

IT活用:
AIがチャットで顧客対応、エネルギー業界の言葉も使いこなす
トッパン・フォームズは、エネルギー事業者が顧客サポート業務に活用できるAIチャットボットサービスの提供を開始した。Webやスマートフォン上で、顧客の質問に対してAIが自動で回答を行うシステムで、業務の効率化や省人化に活用できる。エネルギー業界特有の専門用語にも対応できるようにしたのが特徴だ。(2017/2/16)

AWS、Cisco WebExのようなUCサービス「Amazon Chime」提供開始
Amazon傘下のAWSが、WebExやSkype for Businessのような企業向け統合コラボレーションサービス「Amazon Chime」の提供を開始した。Windows、Mac、iOS、Android版アプリがあり、1人当たり月額15ドルで、ビデオ会議、通話、チャットが可能だ。無料でも1対1の通話とチャットはできる。(2017/2/15)

IBM、音声でセキュリティ対策を実行する研究プロジェクトを発足
AI技術「Watson」を利用して、“人海戦術”に依存しているセキュリティ脅威の分析作業を大幅に氏省力化させる。音声チャットでセキュリティ対策を実行できることを目指すプロジェクトも立ち上げた。(2017/2/14)

平均年齢17歳! バンコク拠点の「BNK48」、第1期メンバー29人が初お披露目
4月にはインターネットオープンスタジオをオープンし、ライブチャットなどのコンテンツ展開も。(2017/2/13)

提供:東日本電信電話株式会社
チャットツール「Slack」はなぜ絶賛されるのか? 他のツールにない魅力とは
単なるチャットツールではない「Slack」。なぜSlackが多くのユーザーに支持されるのか、その秘密を探る。(2017/2/8)

「LINE WORKS」にAIチャットbotサービス ジェナが提供
LINEとつながるビジネスチャット「LINE WORKS」上でチャットbotサービスを提供できるソリューションをジェナが発表した。IBM Watsonを活用し、話しかけられた言葉に対し、適切な回答を自動的に返す仕組みが作れる。(2017/2/7)

LINEとつながる新サービス:
ビジネス用チャット「LINE WORKS」 何が違う?
LINEとワークスモバイルが、ビジネスチャット「LINE WORKS」を提供開始する。LINEと相互接続し、社内コミュニケーションと顧客対応の両方で使用可能だ。(2017/2/3)

LINEとつながるビジネスチャット「LINE WORKS」は何がすごいのか
LINEとワークスモバイルジャパンが、LINEユーザーともセキュアな形でコミュニケーションが取れるビジネスチャットアプリ「LINE WORKS」を発表した。ビジネスチャットアプリの中でも圧倒的な競争力を持つことになる。(2017/2/3)

「スプラトゥーン2」がボイスチャット対応決定 より密な連携が可能に
スマートフォンアプリを介して会話しつつ対戦できるようです。(2017/2/1)

「スプラトゥーン2」ボイスチャット対応へ
「Switch」向け「スプラトゥーン2」にはボイスチャットに対応する予定だ。(2017/2/1)

第2回:成功事例から考える「働き方変革」
“コラボレーション”が働き方変革の起爆剤 ツールから始める業務効率化術
チャットやWeb会議、ビデオ会議などコラボレーションツールは豊富にあり、それぞれ適している場面がある。適材適所のツール活用で、ワークスタイル変革を1歩前進させることができる。(2017/1/24)

中途半端に規制をすると“シャドーIT”がはびこる――ビジネスチャットが企業に必要な理由
LINEのように、スマートデバイス上で手軽かつリアルタイムにコミュニケーションが取れるチャットがビジネスシーンでも求められている。しかし、LINEをそのまま使うのは情報セキュリティ上のリスクになる。この問題を解決するには、ビジネスチャットの導入が必要だ。(2017/1/20)

YouTubeアプリにグループチャット機能追加(まずカナダから)
YouTubeのモバイルアプリに、気に入った動画について友達とグループチャットする機能が、まずはカナダで追加された。(2017/1/19)

YouTubeライブに有料コメント機能 “投げ銭”を刷新
YouTubeは、ライブ動画配信のチャット機能に、有料でコメントを目立たせられ、クリエイターに収益を提供できる「Super Chat」を追加する。日本のユーザーは2月1日以降利用できる。(2017/1/16)

Watson日本語版を活用したチャット型社内ヘルプデスクサービス「AI-Q」
ソフトバンクが、「Watson」日本語版を活用したソリューションパッケージの第3弾、社内問い合わせ対応システム「AI-Q」の販売を開始した。AIが質問を理解し、最適な回答をチャットで提示する。(2017/1/11)

日本でも活用が進む:
チャットボットがビジネスインフラになる日
人工知能(AI)と言えば、自動運転や医療への応用で脚光を浴びているが、もちろんECや物販などのビジネスにも応用できる。その領域で今、注目を集めているのがチャットボットだ。米国の動きを見ても、チャットボットが消費者向けビジネスの主要チャンネルの1つになることはまず間違いないだろう。実は日本でも、その動きが加速し始めている。(2017/1/11)

4万社が利用する中堅・中小企業向けIT支援サービス「HOME」、ビジネスチャット機能を提供開始
キヤノンマーケティングジャパンが1月11日から、中堅・中小企業向けのIT支援サービス「HOME」で、新たなプラン「type-AP」の提供を開始する。ビジネスチャットとタスク管理機能が、料金据え置きで利用可能になる。(2017/1/10)

アイテムデータの一括インポートだけで:
CyberZ、LINE対応のチャットbotが作成できる「Bot it!」を提供
CyberZは、人工知能を活用した開発組織「AITEC」において、LINEに対応したチャットbotが作成できるツール「Bot it!(ぼっといっと)」の提供を開始した。(2016/12/21)

LINEモバイルが24時間365日いつでも問い合わせに答える「いつでもヘルプ」導入 AIの自動応答も
チャット機能で問い合わせると、AIによる自動応答と有人対応の組み合わせでリアルタイムで回答してくれる。(2016/12/14)

Microsoftの人工知能「Zo」がチャットアプリで始動 先輩の「Tay」と違って政治的な話はお嫌い?
Zoは22歳女性、趣味は写真とスタンプ集め。(2016/12/14)

Microsoftの「りんな」の後輩チャットbot「Zo」がKikでデビュー Facebook Messengerでも提供へ
MicrosoftがTayの失敗を乗り越え、新ソーシャルチャットbot「Zo」をデビューさせた。まずはチャットアプリ「Kik」で会話できる。今後、SkypeやFacebook Messengerでも利用できるようになる見込みだ。(2016/12/14)

【総力特集】人とAIの共存で進化する「おもてなし」:
ローソンが「あきこちゃん」に期待するワケ
ローソンが半年前から提供しているチャットボット「ローソンクルー♪あきこちゃん」。どんな効果が出ているのか。その他、同社はAIをどのように活用しているのか。AIジャーナリストの湯川鶴章氏が、ローソンにおけるAIの活用状況について取材した。(2016/12/13)



Twitter&TweetDeckライクなSNS。オープンソースで誰でもインスタンス(サーバ)を立てられる分散型プラットフォームを採用している。日本国内でも4月になって大きくユーザー数を増やしており、黎明期ならではの熱さが感じられる展開を見せている。+ こういったモノが大好きなITmedia NEWS編集部を中心に、当社でもインスタンス/アカウントを立ち上げました! →お知らせ記事

意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。