ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「消費者」最新記事一覧

Amazon Echoも対応検討:
「au HOME」が家電の遠隔操作に対応 「Google Home」とも連携
KDDIが、消費者向けIoTサービス「au HOME」を11月28日から拡充すると発表。米Googleのスマートスピーカー「Google Home」に対応した。赤外線リモコンなど周辺機器も充実させた。(2017/11/21)

借金重ね、地下アイドルに注ぐ 「成功支えたい」が、ファンが増えると「嫉妬」
ファンとの距離が近い秋葉原の地下アイドルに癒やしを求めたある男性会社員。カードローンに手を出し、消費者金融でも借金を重ねた。(2017/11/21)

個人情報と引き換えだけでは不信感
IoTで直面する課題 ユーザーに信頼されるプライバシーポリシーの作り方とは
IoTテクノロジーがデジタルな形で消費者の自宅、自動車、衣服に取り入れられていくにつれて、企業がユーザーとの間に築く関係は、これまでにないほど親密で個人的なものになる。(2017/11/21)

アマゾンかたる架空請求 SMSで「動画料金が未納」と迫り、Amazonギフト券買わせる
アマゾンをかたり、「有料動画の未納代金がある」「支払わないと法的手続きに移行する」などとと迫る架空請求SMSが出回っているとし、消費者庁が注意を呼び掛けている。(2017/11/15)

「有料動画の未納料金がある」:
Amazonを装った架空請求が多発 消費者庁が注意喚起
アマゾンジャパンとその関連企業を装った架空請求が多発しているとして、消費者庁が注意を呼びかけている。(2017/11/14)

音楽を再生することはできても……
「Alexa」「Google Home」「Siri」をビジネス利用できないかと考える人々
「Amazon Alexa」「Google Home」「Siri」などの仮想アシスタントは、消費者の間では人気が高いが、企業導入は進んでいない。しかしITプロフェッショナルたちは、これらを企業向けに利用できないかと考えている。(2017/11/10)

投稿された画像情報を解析:
Instagramから消費者動向を把握できる解析ツール「Hugin」、ジャパン・カレントが提供
ジャパン・カレントは、マーケティング提案向けInstagram解析ツール「Hugin(フギン)」の提供を開始した。(2017/11/9)

「写真投稿で簡単に稼げる」とうたう「カシャカシャビジネス」に消費者庁が注意喚起
「あなたの写真が今すぐお金に替わる」などとうたい、問い合わせたユーザーに情報商材の購入を持ちかけ、多額の金銭を支払わせる「カシャカシャビジネス」について消費者庁が注意喚起した。(2017/10/31)

「写真をネットに投稿するだけで稼げる」とうたう情報商材事業者による被害増加 消費者庁が注意喚起
ネットに写真を投稿するだけで稼げるとうたって勧誘し、やがて高価な情報商材を購入するよう誘導する手口。(2017/10/30)

どうなる「遺伝子組み換えでない」表示 混入していても「でない」ルール、見直しの要望出る
「遺伝子組み換えでない」の表示は消費者を誤認させ問題であるとして科学者団体と消費者団体が、消費者庁の「遺伝子組換え表示制度に関する検討会」に対して見直しを求める要望書を出した。(2017/10/24)

広告が「極めて悪質」:
アディーレ法律事務所に業務停止2カ月 東京弁護士会
東京弁護士会は、広告を巡り景品表示法違反(有利誤認)で消費者庁から措置命令を受けた弁護士法人・アディーレ法律事務所を業務停止2カ月とする懲戒処分を発表した。(2017/10/11)

週刊「調査のチカラ」:
「エモい」で読み解く若者の消費トレンド
次世代の消費者心理をつかむには、AI(人工知能)よりもAE(アナログ&エモーション)が有効かもしれません。(2017/9/30)

10年間で1.8倍:
日本で消費が伸びるキウイ 果物全体は低迷続く
日本人の果物消費量が落ち続けている。そうした中、奮闘するのがキウイフルーツだ。この10年間で消費者の購入数量は1.8倍になっているのだ。(2017/9/25)

繁盛店から読み解くマーケティングトレンド:
日本でも変わりつつある食品スーパーの常識
日本の食品スーパーマーケット業界が転換期に差し掛かっています。今や単に食品を販売するだけでは消費者も物足りなくなり始め、新たな業態に変革しなければならない時代に突入しました。その切り口の1つが「グローサラント」です。どのようなものでしょうか?(2017/9/13)

視点:
「2027年の消費者」〜多様化×音声・対話AIが及ぼすインパクト
これからの10年間は、デジタル化への対応に加え、消費者の変化も見据えた対応、すなわちこれまでのビジネスモデルそのものの革新が求められる。(2017/9/12)

購買者は「ビリーフ・ドリブン」に:
ブランドの社会的・政治的問題に対するスタンスで購買行動を決定する消費者、日本では約4割
エデルマン・ジャパンは、日本の消費者の約4割が、ブランドの社会的・政治的問題に対するスタンスによって購買行動を決定しているとする調査結果を発表した。(2017/9/6)

ITmedia エグゼクティブ勉強会リポート:
PRのポイントは「買う理由」をつくる――中身は同じでも包みの工夫で商品は売れる!
もはや、「商品力」や「宣伝力」だけでものは売れない時代である。そこで重要になるのは、いかに消費者に「買う理由」を提供するかだ。「買う理由」をつくりだす6つの法則を紹介する。(2017/8/28)

電気・ガス代上昇:
消費者物価指数、7月は0.5%上昇 電気代押し上げプラス幅拡大
7月の全国消費者物価指数は、コアCPIが前年比0.5%上昇し、プラス幅が6月の0.4%から0.1ポイント拡大した。(2017/8/25)

消費者庁、ジャニーズ公式ファンクラブ会員規約の改訂を発表 「消費者契約法に抵触する」との申し入れを受けた対応
「消費者の利益を害し不当ないし不適切」な内容について、消費者団体が是正を求めていました。(2017/8/23)

「Facebook BusinessとGoogleの合わせ技」が実現する可能性も
iPhoneで使えるAppleの企業向けメッセージ「Business Chat」が大注目の訳
Appleは、企業向けチャット機能「Business Chat」を通して、あらゆる企業と消費者のコミュニケーションを加速させようとしている。(2017/8/21)

「本業を否定するかのような」商品:
日清食品、新商品は「麺なしラーメン」 糖質量を意識
日清食品が新ブランド「日清麺なしラーメン」シリーズを8月21日に発売。糖質量やカロリーを意識する消費者に向けて開発した。麺の代わりに豆腐を入れた商品。(2017/8/17)

「Surface Laptop」と「Surface Book」、Consumer Reportsが“お勧め”取り消し
米非営利消費者団体の情報誌「Consumer Reports」が、Microsoftの「Surface Laptop」と「Surface Book」につけていた“お勧め”を取り消した。会員ユーザーの調査結果から出した「予測信頼度」に基づく決定としている。(2017/8/11)

「個人の感想です」ならどんな広告でも許されるのか? 消費者庁が見解を発表
消費者庁が考え方を発表。(2017/8/9)

ドライアイスの使用に関して消費者庁が注意喚起 凍傷以外にも容器破裂や酸欠も
見落としがちな事故事例を挙げています。(2017/7/27)

ソフトバンクが「おとり広告」で措置命令 2016年の「いい買物の日」を巡って
ソフトバンクが2016年11月に実施した「いい買物の日」のWebサイトに関して、消費者庁が同社に対して景品表示法に基づく措置命令を発出。Apple Watchのセールに関する表記を、いわゆる「おとり広告」と判断した。(2017/7/27)

MVNOの深イイ話:
MVNOと消費者保護ルール
改正された電気通信事業法が施行されて、約1年がたちました。電気通信事業法の消費者保護ルールがMVNOにはどのように適用されているか、MVNOにとっての今後の課題は何か、皆さんにお伝えしようと思います。(2017/7/26)

太陽光:
消費者は売電より“自家消費”に期待、住宅太陽光の導入メリット
ソーラーフロンティアは新築一戸建ての住宅購入を検討している消費者を対象に、家庭のエネルギーに関する意識調査を実施。政府が普及を目指すZEHや、住宅太陽光発電に対する印象・導入意欲について聞いている。(2017/7/26)

4Kディスプレイに豪華スペック
徹底レビュー:「Dell XPS 15」(2017)、フレームレスPCの仕事用だけではない実力
Dellの「XPS 15」(2017)は、豪華な4Kディスプレイと強力なスペックを備え、持ち運びできる設計にもなっている。バランスの取れたノートPCを求める消費者にとって際立つ存在感を放っている。(2017/7/22)

「店で買い物減った」トップ:
Amazonの影響が最も大きな国は「日本」
PwCの調査によると、Amazonの登場で「小売店で買い物する頻度が減った」と答えた割合が最も高かったのは日本。日本では、オンラインで買い物をする消費者の10人中9人がアマゾンを利用したことがあるという。(2017/7/21)

Gartner Insights Pickup(25):
AIは顧客に「時間」という貴重なリソースを提供できる
AIの活用により、顧客の満足度を大幅に高められる可能性がある。企業が消費者向け製品・サービスでAIを推進する際の重要なポイントの1つは、「ユーザーの時間をどれだけ節約できるか」ということにある。(2017/7/21)

金融政策は現状維持:
日銀、物価2%達成「19年度ごろ」に先送り
日銀は、消費者物価見通しを下方修正し、目標とする物価2%の到達時期を「19年度ごろ」に先送りした。(2017/7/20)

「当選本数100本」と告知、実際は5本 グリーに措置命令
グリーの懸賞企画で「当選本数は100本」と掲載していたのに、実際の当選本数は5〜30本だったとして、消費者庁が措置命令。(2017/7/19)

「パズドラ」ガチャで誤認表示 消費者庁、ガンホーに措置命令
消費者庁がガンホーに景品表示法違反(優良誤認)で措置命令。「パズル&ドラゴンズ」の「ガチャ」で、入手可能なモンスターについて誤認させる表示があったという。(2017/7/19)

消費者庁、景品表示法違反でガンホーとグリーに措置命令 「パズドラ」などで不当表示
どちらも再発防止や従業員への周知徹底などが命じられています。(2017/7/19)

消費者庁:
「当選100本」実際は5本 グリーに措置命令
グリーが実施したプレゼントキャンペーンで、サイト上で「当選100本」と表示していたのに実際にはそれより少なかったとして、消費者庁が措置命令。(2017/7/19)

「ディズニーマジックキングダムズ」でも:
ガンホーに措置命令 パズドラのガチャで「究極進化」誤認表示
「パズル&ドラゴンズ」の有料ガチャで入手できるモンスターについて誤認させる表示があったとして、消費者庁がガンホーに措置命令。【更新】(2017/7/19)

日本市場向けにAI機能などを強化:
Appier、AIで来客分析・予測を行うマーケター向けデータ分析プラットフォーム「アイソン」をリリース
台湾のAppierは、AIを搭載したデータインテリジェンスプラットフォーム「アイソン」を日本で提供する。同社が提供する膨大な量の消費者行動データと企業のCRMシステムを統合し、AIによって消費者の行動予測分析を可能にするという。(2017/7/11)

利用者は会計時の手間軽減を評価:
スマホ決済の使用率、まだ2割 セキュリティに不安の声
スマートフォンを活用してキャッシュレス決済ができる「スマホ決済」が発達しつつあるが、一般消費者にどの程度普及しているのだろうか――KDDI調べ。(2017/7/6)

「お友達になりませんか」――SNSきっかけの投資勧誘に注意 消費者庁
見知らぬ人からSNSで「お友達になりませんか?」とメッセージが届き、実際に会うと株式投資の勧誘を受けた――そんなトラブルが相次いでいると消費者庁が注意喚起。(2017/7/5)

特許取得の飼料で生産:
開発7年「卵かけご飯に合う卵」、東日本で先行発売
JA全農たまごが「卵かけご飯に合う卵」を7年の歳月をかけて開発。特許取得の飼料配合で生産している。消費者からは「これはもうおかず」といった感想も。(2017/7/5)

6月日銀短観:
企業の消費者物価見通し、1年後は前年比+0.8%
6月調査の日銀短観における「企業の物価見通し」によると、企業が想定する消費者物価(CPI)の前年比上昇率は、平均で1年後がプラス0.8%、3年後がプラス1.1%と3月調査から小幅上昇。(2017/7/4)

言い訳に終始:
破綻のタカタ 被害者への謝罪なし、消費者不在
自動車安全部品の名門、タカタを破綻に追い込んだのは、早期の事態収拾に取り組まなかった創業家の3代目である高田重久会長兼社長の対応のまずさが大きい。(2017/7/3)

運動靴の「靴底の剥がれ」が原因で転倒する事故が発生 消費者安全調査委員会が注意を呼びかけ
長期間経ってから履く際には注意が必要です。(2017/7/1)

アシストしすぎな電動自転車に消費者庁が注意喚起 こいでいないのにモーターだけで走り出すケースも
国民生活センターが9銘柄をテストしたところ、2銘柄が道交法基準の上限値をオーバーしていたとのこと。(2017/7/1)

取り戻すことが困難に:
架空請求で奪った金を仮想通貨に交換 新たな手口に注意
詐欺業者が消費者から不正に入手した金銭を仮想通貨に交換し、取り戻すことが困難になるケースが増えているとして、国民生活センターが注意喚起している。(2017/6/29)

総務省、電気通信事業者に対し消費者保護ルールの実施状況を調査 携帯電話契約の説明が不十分な事例多数
NTTドコモに対しては初期契約解除制度における不適切な運用があったとして、抜本的な改善を求める指導をしています。(2017/6/29)

総務省が携帯・FTTH事業者にサービス改善指導 ドコモには「抜本的改善」を要求
「消費者保護ルール実施状況のモニタリング」の結果を受けて、総務省が対象の大手携帯電話・FTTH事業者に指導を実施した。特に、NTTドコモに対しては名指しで「抜本的な改善」を要求している。(2017/6/28)

大流行「ハンドスピナー」が“夏の危険”ワースト10入り 米消費者監視団体
フィジェットスピナー(日本ではハンドスピナーと呼ばれることが多い)が大流行しているが、危険な側面もある。(2017/6/23)

携帯3社を行政指導へ 総務省、契約の説明不十分で ドコモは「抜本的な改善必要」
総務省は、消費者に契約内容を十分説明せずスマートフォンなどを販売した事例が多いとしてドコモなど携帯大手3社に対して月内にも行政指導を行う方針だ。(2017/6/23)

【連載】戦略PRが世界を動かす 第2回:
本田哲也×佐藤尚之:「人が動く」とはどういうことか? コミュニケーションのプロと語る
インターネットとSNSの浸透で個々人の興味はさらに細分化されていく中、企業はどのように消費者とコミュニケーションすべきか。戦略PRのプロとコミュニケーションのプロが語る。(2017/6/23)



Twitter&TweetDeckライクなSNS。オープンソースで誰でもインスタンス(サーバ)を立てられる分散型プラットフォームを採用している。日本国内でも4月になって大きくユーザー数を増やしており、黎明期ならではの熱さが感じられる展開を見せている。+ こういったモノが大好きなITmedia NEWS編集部を中心に、当社でもインスタンス/アカウントを立ち上げました! →お知らせ記事

意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。