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「ICT」最新記事一覧

Information and Communication Technology:情報通信技術

海外医療技術トレンド(32):
バルト・北欧諸国でつながるヘルスデータ改革の波と持続可能な開発目標「SDGs」
ICTや健康医療・介護福祉の先進国が集中するバルト・北欧諸国は、ヘルスデータ交換基盤の標準化・共通基盤化でも、世界をけん引している。日本でも取り組みが始まった、持続可能な開発目標(SDGs)でも先行している。(2018/2/16)

医療機器ニュース:
ICT健康機器とヘルスケア関連アプリの連携を開始
エー・アンド・デイは、メディエイドと健康管理事業での協業を開始した。エー・アンド・デイ製のICT健康機器とメディエイドのアプリケーションとの連携を本格化する。(2018/2/16)

レノボ・ジャパン提供ホワイトペーパー
タブレットPCの全校生徒への配布がもたらした、アクティブラーニングの広がり
タブレットPCの全校生徒への配布。この施策は、生徒たちのアクティブラーニングの広がりと、生徒ごとのポートフォリオ把握といった教育現場のICT環境構築に貢献した。タブレットPCの学校への導入事例から、その詳細に迫る。(2018/2/15)

IoTとLPWAネットワークで患者のバイタルサインを収集 最適な医療を提供――名大病院、シスコが実証研究へ
ICTの活用による医療サービスの向上を目指して「スマートホスピタル構想」を進める名古屋大学医学部附属病院(名大病院)は、シスコシステムズと共同でIoTデバイスとLPWA(Low Power Wide Area)ネットワークを活用した、医療現場のIoT化に関する実証研究を開始した。(2018/2/14)

米国は他国企業を圧倒:
総務省が2016年の「IoT国際競争力指標」を公表、日本は総合順位2位
総務省は、日本のICT産業の国際競争力の強化に向けた測定指標である「IoT国際競争力指標(2016年実績)」を公表した。(2018/2/7)

企業のクラウド、ソフトウェア、インフラ投資が伸びをけん引:
2018年の世界ICT支出は4兆ドル近く、そして投資はさらに加速?:IDC
IDCによると、2018年の世界ICT支出は4兆ドルに迫り、このうち消費者支出が1.5兆ドル、銀行、組み立て製造、通信、専門サービスの4業界の合計支出が9000億ドル超となる見通しだ。(2018/2/6)

空港で荷物を預けて手ぶらで周遊――ICTを活用した訪日外国人向けサービス NECらが実証実験を開始
東京空港交通、NEC、ジャパンショッピングツーリズム協会(JSTO)は、訪日外国人に対するICTを活用した「おもてなしサービス」の実証実験を開始する。成田国際空港からホテルまでの荷物配送などにより、手ぶらでの観光を業界連携で支援する。(2018/2/2)

製造マネジメントニュース:
日本は総合順位2位――2016年のIoT国際競争力指標
総務省は、日本のICT産業の国際競争力の強化に向けた測定指標である「IoT国際競争力指標(2016年実績)」をとりまとめ公表した。日本は、総合順位では2015年に続き2016年も2位となった。(2018/1/24)

高成長の国内働き方改革ICT市場、2021年に2兆6622億円規模へ IDC予測
IDC Japanによると、2016年から2021年の国内働き方改革ICT市場の成長率(CAGR)は7.9%で、2021年には2兆6622億円規模と予測。取り組みの深化に伴い、「ITサービス/ビジネスサービス」「ソフトウェア」が市場の成長をけん引すると分析する。(2018/1/18)

情報化施工:
橋梁建設データを一元管理、統合プラットフォームを新開発
三井住友建設は橋梁建設に関するさまざまなデータと各種ICTシステムを1つのプラットフォーム上で、一元的に管理・運用できるシステムを開発。生産性の向上に大きく寄与するという。(2018/1/15)

医療機器ニュース:
健康被害抑制や医療費の適正な指導のため、ICT活用コンソーシアムを設立
インターネットイニシアティブ、日本医事保険教育協会、Windyは、健康被害の抑制や医療費の適正な指導を目的としたICT活用コンソーシアムを設立した。また薬の重複や多剤投与を発見・防止して医療費適正化の効果を検証する実証実験を開始した。(2018/1/11)

三井不動産とシスコ、日本橋室町エリアでICTを活用した防災高度化の実証実験を開始
三井不動産とシスコが、ICTを活用した防災サービス実証実験「日本橋室町エリア防災高度化実証実験」を2018年1月に開始。災害発生時だけでなく、平常時も含めた都市機能全体の向上やスマートシティ化を目指す。(2017/12/21)

定額制の動画配信、利用率トップはAmazon、2位はHulu ICT総研調査
IT調査会社のICT総研が実施したアンケート調査によると、定額制動画配信サービスで最も利用率が高いのは「Amazonプライム・ビデオ」で、2位は「Hulu」だった。(2017/12/13)

働き方改革ICT市場、2017〜2021年は年間平均成長率7.9%――IDC予測
IDC Japanは、働き方改革の取り組みをサポートするICT市場の規模は、2021年には2兆6622億円に達すると予測。業務効率化ツールなどの導入が本格化し、SI需要も拡大すると分析する。(2017/12/8)

町田市、全公立小中学校にChromebookとシンクライアント環境を導入 NTTデータが支援
東京都町田市が、市内の公立小中学校に、NTTデータのシンクライアント環境、Chromebook、LTE回線を組み合わせた学校ICT環境を導入。自由な授業スタイルや校務環境のセキュリティ強化を実現する。(2017/12/5)

さらなる大容量通信の実現に向け:
開発が進むテラヘルツ波無線用トランジスタ
NICT(情報通信研究機構)は、テラヘルツ波無線通信向け電子デバイスを開発中だ。ミリ波よりもさらに周波数が高いテラヘルツ波は、より高速、大容量の無線通信を実現できる可能性があるが、これまで、信号を扱うための技術開発があまり進んでいなかった。(2017/11/14)

シニアがスマホに移行するきっかけ 男性は「使いたい機能があった」、女性は「家族の勧め」が1位
NTTドコモが設立したモバイル社会研究所は、シニアのICT利活用生活の検討に関する調査を発表。シニアがスマホに移行するきっかけは、男性は「使いたい機能があった」、女性は「家族の勧め」が1位と性別によって大きく異なることが分かった。(2017/11/6)

省エネ機器:
エネルギー消費急増のデータセンター、AI技術で運用最適化へ
IoTやビッグデータ活用が進み、エネルギー消費量の増加が課題となっているデータセンター。ICT機器から設備まで含めた連携制御により、運用コストの削減を目指す。(2017/10/30)

オンプレミスと同様の管理性を確保するには
ハイブリッドクラウドの運用負荷軽減は、ネットワーク全体の可視化が鍵
ICTシステムのハイブリッド化を進める企業が増えているが、システムの複雑化で運用負荷が増え、トラブル対応に時間がかかってしまうという課題もある。解決法を探る。(2017/10/26)

農業と水環境分野で高度なIT活用を クボタとNTTが実証実験
NTTグループのICTサービスやAI関連技術「corevo」を活用し、実証実験を行う。(2017/10/11)

人工知能やブロックチェーンが「過度な期待」に:
ガートナーが2017年度版「日本におけるテクノロジーのハイプサイクル」を公開
ガートナー ジャパンは、現在の日本のICT市場でITリーダーが押さえておくべきキーワードを選定した。2017年は、これまでのモバイル、ソーシャル、クラウド、インフォメーション(アナリティクス)に代わり、IoTや人工知能、ブロックチェーンといった新しいトレンドが注目を集める。(2017/10/4)

扶桑電通 SasaL 図面管理サービス:
大判紙図面などを3Dデータ化して効率的に管理するサービス
扶桑電通は、建設業界や自治体向けのICTソリューション「SasaL(ササエル) 図面管理サービス」を発表した。(2017/9/19)

「ワンツーフィニッシュを目指す」:
Google Cloud Platform、ソフトバンクとクラウドエースがやろうとしていること
ソフトバンクは2017年8月末、Google Cloud Platform(GCP)のプレミアサービスパートナー認定を取得したことを発表した。クラウドエースと共同で、日本のGCP需要に対応していくという。ソフトバンクICTイノベーション本部クラウドサービス統括部統括部長の鈴木勝久氏と、クラウドエース代表取締役の吉積礼敏氏に、両社の狙いを聞いた。(2017/9/15)

パイオニア 3D-LiDAR:
レベル3以上の自動運転車へ、MEMSミラーの3D LiDARをサンプル供給
パイオニアがMEMSミラーを用いた、車載向け3D LiDARのサンプル出荷を開始する。自動車メーカーやICT関連企業に提供することで、自動運転車の「目」となることを狙う。(2017/9/14)

自動運転技術:
パイオニアが自動運転向けライダーをサンプル出荷、2017年9月下旬から
パイオニアは2017年9月下旬から車載用ライダー(LiDAR:Light Detection and Ranging)のサンプル出荷を開始する。国内外の自動車メーカーや、地理情報システム(GIS)を手掛けるICT企業向けに提供し、一般道でのレベル3以上の自動運転車や、次世代GISサービスでの採用を目指す。量産化は2020年以降としている。(2017/9/8)

混雑時でも動画ダウンロードは快適? 3キャリアとMVNO5社を比較
ICT総研は、9月6日に混雑環境でのスマートフォン動画視聴品質調査について発表。「動画再生可否割合」「動画再生停止時間割合」「動画再生開始待機時間」「動画ダウンロード所要時間」を指標とし、動画再生時の待機時間や停止時間はMNO平均2.0%に対してMVNO平均は5.2%となった。(2017/9/6)

CADニュース:
大判紙図面を3次元化して管理する「SasaL 図面管理サービス」
扶桑電通は、建設業界や自治体向けのICTソリューション「SasaL 図面管理サービス」を発表した。建設現場の維持管理分野に特化したサービスで、大判や古い紙の図面などを3次元データ化し、効率的な管理を可能にする。(2017/9/6)

NTT西日本:
ICTで働き方改革を実現、装着型センサーなどを活用して作業者の安全を支援
NTT西日本は、安全に働ける職場環境の実現を目指し、バイタルデータと位置情報などを活用した作業者安全支援サービスの実証実験を開始する。(2017/9/5)

製造マネジメントニュース:
双葉電子がカブクを買収、インダストリー4.0などの動きに対応
双葉電子工業は、クラウド製造サービスを展開するカブクを子会社化する。インダストリー4.0などICTを活用したモノづくり領域を強化する狙い。(2017/8/29)

Weekly Memo:
「情報通信白書」から読み解く日本のICT産業の実態
総務省が先頃、日本のICT産業における現状や課題をまとめた「平成29年度版 情報通信白書」を公表した。その中から、特に企業のICT活用について筆者が気になった点を取り上げたい。(2017/8/14)

IVR 2017特別企画 クレアフォーム・ブースレポート:
PR:スマート工場のボトルネック解消へ、「スマートな形状品質検査」をどう実現するか
インダストリー4.0など、ICTを活用するスマートファクトリー実現への動きに注目が集まるが、ボトルネックとなりそうなのが製品の品質を確保する「検査」のスマート化である。米国AMETEKグループのCreaformは検査工程の作業負担軽減と品質向上を実現する3次元測定技術の価値を紹介した。(2017/7/26)

格安SIMではなく大手キャリアを選ぶ理由は?
ICT総研は、7月19日にMVNOとMNOのスマートフォンユーザー意識調査の結果を発表した。キャリアユーザーの47%がMVNOへの検討経験があり、MVNOユーザーは「月額料金の安さ」を重視。一方、乗り換えたユーザーはサポート体制面、キャリアメール、通信速度が気になると答えた。(2017/7/20)

はじめての射出成形――そして量産へ【後編】:
PR:製造上の問題点が一目瞭然! 肉厚を制するものは射出成形を制す
切削加工による少量生産の実績はあるが、射出成形を用いた量産は未経験。突如、主力製品に用いるパーツの量産化を任された成田さんは、プロトラブズのオンデマンド受託製造サービスを選択し、射出成形による量産化を目指す。最初の見積もりと製造性の解析結果を受け取った彼の前に、肉厚の問題が立ちはだかるが、プロトラブズのICTとヒューマンサポートにより解決のヒントをつかんでいく。(2017/7/10)

エネルギー管理:
「データつなぎ、価値を生む」 富士通が挑む省エネ
2016年4月の電力小売全面自由化に伴い、事業部ごとに推進していたエネルギー関連ビジネスをまとめて、エネルギーICTソリューションとして統合した富士通。日本工営と協業して進めるクラウド型EMS「Enetune-BEMS」を用いたサービスを中心に、省エネ化に向けた取り組みを聞いた。(2017/6/15)

ICTの格安SIM市場動向調査 シェアトップは「楽天モバイル」
ICT総研は「2017年 MVNO格安SIMの市場動向調査」の結果を発表。格安SIMの利用者シェアトップは「楽天モバイル」で、利用者の平均満足度は「最適な料金プランの有無」「コストパフォーマンス」が高い。(2017/6/2)

顔認証システムは何に活用できるのか――NECがデモ展示
NECが「最新ICTソリューションフェア」を開催した。ワークスタイル変革や顔認証ソリューション、先進技術、おもてなしといったテーマごとに、同社の製品やサービスを組み込んだデモを展示した。(2017/5/23)

FM:
5Gで遠隔施工の品質向上、KDDIとNECなどが実証へ
大林組とKDDI、NECなどは5Gを活用したICT施工の実現に向けて、建設機械による遠隔施工の実証実験を行う。「建設機械の無人化」「リアルタイム遠隔施工」などの実現を目指すという。(2017/5/23)

情報化施工:
「建築機械レンタルは無限の可能性」 アクティオが50周年で“ICTとAI活用”を掲げる
建設機械レンタル大手のアクティオは、設立50周年を記念して新たな一歩を踏み出した。これまで副社長だった小沼直人氏が社長兼COOに就任。ICTとAI(人工知能)を積極的に活用することで、現在のグループ売上高3000億円の規模を4000億円まで拡大する狙いだ。(2017/5/16)

エネルギー管理:
電柱をIoT化して新たなサービスを、愛知で実証開始へ
電柱にICT機器を設置し、業務の効率化や新たなサービスの開発について検討を行ってきた中部電力。同社はその取り組みの一環として、ソニーが独自に開発したLPWA技術を用いて実証実験を行うことを発表した。2017年夏頃から愛知県豊田市全域で検証を開始するという。(2017/5/11)

カード番号とセキュリティコードが記載されていない新しい「クレジットカード」、ルクセンブルクのICTイベントで展示
ルクセンブルク最大規模のICTイベント「ICT Spring Europe 2017」の展示におもしろいものがあった。(2017/5/10)

製造業IoT:
「インダストリー4.0の本質はCPS、その手段がIoT」リコーの実践現場から
リコー ICT研究所の技師長 佐藤敏明氏がインダストリー4.0やIoTについて、自社やシーメンスの例を挙げて分かりやすく説明した。現状の技術における、IoTやビッグデータ分析の限界についても述べた。(2017/5/1)

テクノフロンティア2017:
見通し外の位置にいるドローンの制御が可能に
情報通信研究機構(NICT)は「テクノフロンティア2017」で、障害物を迂回してドローンに電波を届けるマルチホップ無線通信システム「タフワイヤレス」と、ドローン間位置情報共有システム「ドローンマッパー」を発表した。前者は、発信地から見て見通し外の場所にいるドローンを制御するためのシステム。後者は、ドローン同士の衝突を防止するためのシステムだ。(2017/4/24)

ICTが可能にするビジネス変革
ビジネス変革をリードするICTとは? 強力タッグが語り合った
激変する市場への柔軟な変化が求められる中、企業はICTをどのように活用していけばよいのだろうか。業界のキーパーソンがICTによるビジネス変革を語り合った。(2017/4/11)

ナノ光・ナノフィン構造を形成:
NICT、深紫外LEDで実用域の光出力を達成
情報通信研究機構(NICT)は、発光波長265nm帯で光出力が150mWを上回る「深紫外LED」の開発に成功した。産業用途で十分に利用可能な出力レベルだという。(2017/4/6)

ITはみ出しコラム:
「2020年に全学校で情報端末1人1台」の理想と現実
学校教育のICT化は文部科学省が推進する一方、教師側の負担増、コストやリスクの増大など、多くの課題があります。現状ではどれくらい進んでいるのでしょうか。(2017/4/2)

車載情報機器:
NTTとトヨタが協業、コネクテッドカーのデータの収集や分析、5GやAIで幅広く
トヨタ自動車と日本電信電話(NTT)は、コネクテッドカー分野での技術開発や技術検証、技術の標準化のため協業する。トヨタ自動車が持つ自動車技術とNTTグループ各社が保有するICT技術を組み合わせる。(2017/3/28)

BIM/CAD:
3D自動設計で土木を革新、ダッソーがCIMプラットフォームを展開
ダッソー・システムズは国内の建設業界向けにCIMソリューションの提供を開始した。大容量データの扱いやすさや、豊富な3Dの設計テンプレートと自動設計機能などを特徴としている。国交省が「i-Construction」を推進するなど、建設分野へのICT活用に向けた動きが活発化する中、CIMを活用した土木工事の効率化ニーズを取り込んでいきたい考えだ。(2017/3/22)

社会インフラ中心の会社へ:
メモリ、海外原子力抜きの東芝として成長戦略発表
東芝は2017年3月14日、メモリ事業の売却、海外原子力事業からの撤退方針を示した上で、2017年度以降の経営戦略を公表した。社会インフラ事業を中心に、エネルギー事業、メモリを除く半導体、HDD事業、ICT事業に注力する。(2017/3/14)

情報化施工:
ダム建設の原石採取にIT活用、コスト減と品質向上を両立
大成建設はダム建設で使用する原石採取工事で、岩石の発破作業管理から品質評価までの工程を、ICTを用いて一元管理するシステムを開発した。原石の採取に関するコスト低下や品質の向上に寄与するとしている。(2017/3/13)

工場ニュース:
ロボットやICTなどの実験機能を集約する新実験棟を建設
IHIは、技術開発拠点である横浜事業所内に新たに実験棟を建設することを発表した。ICT・ロボティクス技術などの実験機能を集約することで、必要な機器や薬品などを一元管理し、効率かつ迅速な技術開発を進めていく。(2017/3/6)



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意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。