「ほぼ日」の社長を務める糸井重里氏と孫泰蔵氏が対談。40代からの生き方や、有望なスタートアップを見分けるポイントなどを語り合った。
作家・ジャーナリストの佐々木俊尚氏は、まだ日本で「ノマド」という言葉が知られていなかった時代から、自分自身で人生を切り開かなければならない時代を予見し、自由な働き方や自律的なキャリア形成を提唱してきた。佐々木氏に自らのフリーランスとしての働き方の変遷や、エンジニアが「キャリア自律」を実現するために何が必要なのかを聞く。
トリリンガルラッパーの「日華」として活躍後、INFORICHを創業した秋山広宣CEO。2018年からスタートしたモバイルバッテリーのシェアリング事業ChargeSPOTの成功によって、22年12月に上場を果たしている。短期間で資金調達と事業拡大を果たせた背景には、秋山CEOの交渉力があった。
対談企画「CEOの意志」:
今回対談したのは、ChargeSPOTの設置台数日本一を誇るINFORICH社の秋山広宣CEOだ。秋山CEOはトリリンガルラッパーの「日華」として活躍後、2015年に創業。18年4月からサービスを開始したChargeSPOTの成功によって、22年12月に上場を果たした。短い期間で事業を大きく成長させた秘訣に迫る。
連続起業家の孫泰蔵氏は「ほぼ日」の株主ミーティングに参加し、講演した。「AIによってこれから大きく世の中が変わる」と語った講演の内容をお伝えする。
日立製作所は現場データの収集技術や先端AI技術を活用し、製造業などの現場で業務を迅速に進める「現場拡張メタバース」を開発した。現場拡張メタバースの全容をレポートする。
コンテンツが湧き出る会社に:
ほぼ日では新たな採用戦略「ほぼ日の大開拓採用」を打ち出し、1000人単位の応募があったという。今回は、同社の株主総会で糸井重里社長が語った、ほぼ日の今後の展望をレポートする。
ほぼ日の2023年8月期の決算は、売上高が68億1842万円で過去最高となった。純利益も4億1191万円で増収増益。主力商品『ほぼ日手帳』の海外販売の増加が好調な業績をけん引した。
「怪物」の異名を持つ井上尚弥選手と闘い、敗れたボクサーから話を聞くことで、井上選手の強さに迫ったスポーツノンフィクション『怪物に出会った日〜井上尚弥と闘うということ』。発売前に異例の重版が決まり、発売1カ月で4刷3万3000部とヒットを飛ばしている。その背景には、約1年かけて取り組んだSNS戦略があった。
PE-BANKは日本でフリーランスの働き方が一般的ではない時代から、ITフリーランスエンジニアの働き方を支援するエージェント事業に取り組んできた。今回、所属するエンジニアのキャリア自律を支援する福利厚生サービス「Pe-BANKカレッジ」の提供を始めた。その理由を社長に聞いた。
1.4兆円の赤字:
ソフトバンクグループは、2023年9月中間決算(国際会計基準)の純損益が1兆4087億円の赤字だったと発表した。後藤芳光CFOは「AIへの戦略投資」を実現していくとした。
20年前の原体験:
ユニクロが古着販売によって循環型ビジネスに取り組む理由は何か。背景にはファーストリテイリング会長兼社長の柳井正氏が20年以上前に経験した海外展開でのエピソードと、そこから得た強い思いがあった。
対談企画「CEOの意志」:
マネックスグループの清明祐子CEOは6月、女性としては初めて金融グループのトップに就任した。日本では女性経営者がなかなか生まれないのが現状だ。その背景や問題点を清明CEOに聞く。
対談企画「CEOの意志」:
6月に、女性として初めて金融グループのトップに就任したマネックスグループの清明祐子CEO。創業者でありカリスマ的な存在だった松本大氏から、どのようにグループを引き継いだのか。サクセッションの裏側に迫る。
孫正義も驚嘆:
ビジネスコミュニケーション上の不正を、AIの技術によってリアルタイムで監視するサービスを提供している企業が、米ニューヨークに本社を置くビヘイボックス。創業者に、高い精度での監視を実現する戦略と、経営者によるリスク把握の重要性を聞いた。
波乱万丈のキャリア:
コロナ禍での稼働率の低迷から抜け出し、需要が急増しているコワーキングスペース大手のWeWork Japan。改革に取り組んでいるジョニー・ユーCEOに、自らのキャリアと日本企業への期待を聞いた。
イノベーションの「ハブ」に:
現在、需要が急増しているのが、コワーキングスペース大手のWeWorkだ。これまではコワーキングスペースの活用に消極的だった大企業の入居も増えている。ジョニー・ユーCEOに、コロナ禍でWeWorkが取り組んできた改革と、大企業に支持されている理由を聞いた。
仕事や恋愛相談まで:
女性の体型に合ったメンズ仕立てのオーダースーツを手掛けるkeuzesが、売上高を伸ばしている。スーツの単価は約12万円と決して安くはないものの、店舗は持たず、問い合わせを受けると全国どこにでも足を運んで直接話を聞き、採寸する手法が顧客の心をつかんでいるようだ。代表にビジネスモデルと、顧客の心をつかんでいる理由を聞いた。
「店舗のメディア化」の先:
グローバルでの展開も視野に入れた「UNIQLO LOGO STORE」が誕生した背景には、ファーストリテイリング会長兼社長の柳井正氏と佐藤可士和氏が、ロードサイド店舗の課題について10年以上議論してきた経緯がある。「UNIQLO LOGO STORE」の戦略を読み解く。
グローバル展開を視野に:
前橋市にオープンしたユニクロ 前橋南インター店は新たなロードサイド店舗「UNIQLO LOGO STORE」の第1号店だ
多様性とスピード経営を両立:
ファーストリテイリングがグローバルで進める重要なアジェンダに掲げているのが、女性管理職比率の向上だ。グループ執行役員を務め、ファーストリテイリングUSAで人事や法務を担当するChief Administrative Officerのセレーナ・ペック氏が、米国での人材育成やD&Iの取り組みを説明する。
柳井康治氏が語る:
ユニクロなどを展開するファーストリテイリングが、サステナビリティの取り組みを強化している。服を大切に長く着られるサービスを提供する「RE.UNIQLO STUDIO」も今後展開する方針だ。だが、このサービスを広げていくことで、新しい製品を買わなくなるのではないかという疑問も浮かぶ。
衛星通信3.0:
ホリエモンが創業した、北海道大樹町のインターステラテクノロジズでは、超小型人工衛星打ち上げロケット「ZERO」の開発が本格化している。「ZERO」によって超小型の人工衛星を打ち上げて、情報通信事業や地球観測事業の展開を目指しているのがOur Starsだ。ホリエモンに、Our Starsが研究開発している高速な衛星通信によって「衛星通信3.0を実現したい」と語る真意を聞いた。
多様性こそがホンダのDNA:
本田宗一郎が、ソニーを創業した井深大に誘われて見に行き、『これこそホンダがやるべきことじゃないか。すぐにやれ』と本社に電話して設立されたのがホンダ太陽だ。本田宗一郎は技術で人を喜ばせて、技術で人の生活の可能性を広げることがホンダのやることだと言ってきた。本田技研工業の倉石誠司取締役会長に「多様性こそがホンダのDNA」だと語る真意を聞いた
過当競争後の生き残り方:
高級食パンブームをけん引してきた乃が美。情報発信やフレンチレストランのシェフとコラボ、社内のアイデアを募るなど新たな取り組みに力を入れている。高級食パンブームに陰りが見える中、何を変え、何を変えないのかを取締役に聞いた。
構想9年、試作は100回以上:
高級食パンブームに陰りあり――。乃が美は、食パンにおいてタブーともいえる“焦がし”にあえて挑戦し、独自の「おこげ製法」を開発した。創業から9年の時を経ての商品化。その裏側に何があるのかを経営幹部に聞いた。
過去最高の営業利益:
コロナ禍で苦戦する飲食業界で好調なのが、「丸亀製麺」などを運営するトリドールホールディングス。丸亀市と地域活性化包括連携協定を締結した。粟田貴也社長兼CEOに、丸亀市と協定を締結した真意を聞いた。
今夏には「幻の食パン」も:
乃が美ホールディングスは「社運を賭けた取り組み」として、5月31日までの期間限定で、販売する食パンを創業時の素材配合で作る『復刻「生」食パン』に切り替える。その戦略を乃が美ホールディングスの小林祐人取締役営業本部長に聞いた。
ナガサキから、世界へ:
Jリーグの常勤理事に就任したのが、2月末までV・ファーレン長崎の社長を務めていた高田春奈氏だ。高田氏は、ジャパネットたかた元社長の高田明氏の長女。常勤理事就任とともにJリーグの発展に尽力する。地方のクラブの経営に携わった経験から感じているJリーグの可能性と、今後の抱負を聞いた。
北海道から宇宙へ:
日本各地のスペースポートは、将来的にはアジアにおける宇宙旅行も含めた宇宙輸送のハブになることを目指す。この動きをバックアップするのが一般社団法人Space Port Japanだ。山崎直子代表理事に日本のスペースポートへの期待や課題を聞いた。
「ロケット開発は他のものづくりと変わらない」:
サイバーエージェントの藤田晋氏とIST創業者の堀江貴文氏が、今後の宇宙ビジネスの展望と課題を語り合う。
ネガティブなイメージを払しょく:
JALは「錦織圭×JAL special Tennis School」を子ども向けに主催した。その意図は?
「イーロン・マスクになる可能性がある」:
サイバーエージェントがインターステラテクノロジズに出資を決めた理由を藤田晋社長がホリエモンに明かす。
3年でメンバーは4倍に:
ロケットの開発から打ち上げまでを一貫して自社で担い、大樹町のまちづくりにも関わるインターステラテクノロジズは22年も大きく成長しようとしている。稲川社長にISTのロケット打ち上げ成功の背後にあった「50人の壁」と、それをどんなマネジメントによって乗り越えているか、そして今後の展望を聞いた。
「日本株式会社モデル」の弊害:
ネスレ日本で「キットカット」「ネスカフェ ゴールドブレンド バリスタ」「ネスカフェ アンバサダー」などのイノベーションを実現してきた高岡浩三氏。後編では、イノベーションができない日本の大企業の問題点と、若い世代への支援について聞く。
ものづくりを21世紀型に変える:
ネスレ日本で「キットカット」「ネスカフェ ゴールドブレンド バリスタ」「ネスカフェ アンバサダー」などのイノベーションを実現してきた高岡浩三氏。その高岡氏が、ホリエモンこと堀江貴文氏が創業した宇宙ベンチャー、インターステラテクノロジズのアドバイザーに就任した。宇宙ビジネスに参画した理由を聞く。
幾多のビジネスモデルを構築:
ネスレ日本の元社長兼CEOの高岡浩三氏。「キットカット」「ネスカフェ ゴールドブレンド バリスタ」「ネスカフェ アンバサダー」などの革新的なビジネスモデルを構築し、ネスレ日本の成長と高い利益率を実現した。高岡氏にイノベーションを起こすためのマーケティングについて聞いた。
アーカイブビジネスで収益化:
角川映画45周年を記念した「角川映画祭」が開催中だ。過去の作品をリバイバル上映する映画祭は、ビジネスとして収益をあげているだけでなく、名作を次世代に継承する意義もあるという。
2030年には187万人の労働力が不足:
人材確保のためには女性特有の疾患を理解した「健康経営」を進めることが重要だと語るのは川島労働衛生コンサルタント事務所代表、産業医の川島恵美氏だ。月経による労働損失は4911億円とも試算される中、経営者が女性の離職を減らすための要諦とは?
宇宙が身近になる時代:
はやぶさ2のプロジェクトマネージャ津田雄一氏へのインタビューを取材。津田氏がリーダーとして成功に導いた小惑星リュウグウ探査のプロジェクトについて、その裏側を語った。
宇宙が身近になる時代:
宇宙を気軽に楽しむコミュニティーとして、7月に誕生したのが「そらビ」だ。宇宙キャスターとして活動するフリーアナウンサーの榎本麗美氏が代表、宇宙飛行士の山崎直子氏がアドバイザーに就任して、宇宙を身近に感じてもらう活動を展開している。
「ニュクス薬局」のビジネスモデル【後編】:
東京・新宿の歌舞伎町で、深夜に営業している「ニュクス薬局」はコロナ禍でも休むことなく深夜の営業を続けてきた。1人で薬局を切り盛りする代表の薬剤師、中沢宏昭氏は、今後も歌舞伎町で営業を続け、一緒に働く仲間を増やしていきたいと語る。「ニュクス薬局」の今後について中沢氏に聞いた。
「ニュクス薬局」のビジネスモデル【前編】:
東京・新宿の歌舞伎町で深夜に営業している薬局がある。その名は「ニュクス薬局」。薬剤師でもあり、経営者でもある中沢宏昭氏が1人で切り盛りしている。今では歌舞伎町になくてはならない存在だ。歌舞伎町で深夜薬局というビジネスモデルが成り立っている理由を、中沢氏に聞いた。
サイバースパイが日本を破壊する【後編】:
岸田文雄新内閣では新たに「経済安全保障」を担当する閣僚ポストが新設される。経済安全保障の重要性を指摘してきたのが経済ジャーナリストの井上久男氏だ。後編では日本の経営者に求められる経済安全保障への対応を聞く。
サイバースパイが日本を破壊する【前編】:
岸田文雄新内閣では新たに「経済安全保障」を担当する閣僚ポストが新設される。経済安全保障の重要性を指摘してきたのが経済ジャーナリストの井上久男氏だ。井上氏インタビューの前編では中国が進める「軍民融合」の実態と、中国企業による楽天への出資について聞いた。
リクルート創業者の肖像【後編】:
リクルートの創業者、江副浩正氏の生涯をたどったノンフィクション『起業の天才! 江副浩正 8兆円企業をつくった男』(東洋経済新報社)が、今年1月の発売以来5万部を突破した。著者の大西康之氏が取材を通して見たリクルート成長の秘密と、不確定な時代でも生き抜ける人材の育成について語る。
リクルート創業者の肖像【前編】:
リクルートの創業者、江副浩正氏の生涯をたどったノンフィクションが売れている。ジャーナリストの大西康之氏が1月に上梓した『起業の天才! 江副浩正 8兆円企業をつくった男』(東洋経済新報社)はすでに5万部を突破した。ヒットの背景を、著者の大西康之氏に聞いた。
X-NIHONBASHI Global Hub:
三井不動産は4月、JAXAとの共創プロジェクト「X-NIHONBASHI Global Hub」を日本橋の室町三井ホールで開催した。米航空宇宙局(NASA)やJAXAのほか、米国で宇宙ビジネスに参入している日本企業の関係者がパネリストとして参加。同イベントを取材し、宇宙ビジネスに取り組む背景を三井不動産に聞いた。
デジタル販促戦略の現在:
『おジャ魔女どれみ』とコラボレーションした動画配信を軸に、口内炎の市販薬「トラフル」の売り上げ増を実現したのが、OTC医薬品(一般用医薬品)メーカーの第一三共ヘルスケアだ。成功の要因は、インターネット上だけでコラボ動画を配信し、TwitterやInstagramなどのSNSで拡散するデジタル中心の販促戦略にあった。