本田雅一の時事想々

Unreal Engine 5がサクサクとスムーズに動く高精細の超ワイドスクリーンなど、次世代ゲーム機のような技術が詰まった、ソニー・ホンダモビリティのEV「AFEELA」。その狙いはどこにあるのか。川西社長を取材した。

アップルの新製品発表会で、ティム・クックCEOは、2030年までにカーボンニュートラルを実現すると話した。生産や流通はともかく、製品自身が消費する電力まで含めるのは「いささかハードルが高すぎるのではないか？」と思う読者もいるだろう。アップルはどんなことに取り組んでいるのか。

メタが発表した「Quest 3」。「お買い得なVRゲーム機」として一定の成功を収めているQuestシリーズだが、その先にはどんな未来を見据えているのか。イベントでは、AI技術などを取り入れた、コミュニケーションサービスの大きなイノベーションが感じられた。

もはや大幅な一新は期待できなくなってきたiPhone。筆者は、成熟が進んだスマートフォン業界の中で、アップルがiPhoneをどのように“ブランド品として”より高みに引き上げるのか、注目しているという。

ここ数カ月、Facebookでは著名人、特にネットで話題になりやすい人物の写真を用いた広告が頻繁に表示されていた。なぜ、権利侵害広告が蔓延っているのか。根っこには、あらゆるデジタル広告が抱える共通の問題がある。

渋谷駅周辺に100台のAIカメラを設置し、人流データを取得・解析するプロジェクトに、SNSで批判的な意見が出た。きっかけは、プロジェクトを説明するスライド資料。「心地よい街づくり」のための企画は、なぜ炎上したのか。

「AFURI」をめぐる商標権争いが、係争相手の吉川醸造によって表面化し、炎上している。ネットでは、商標権を保有するAFURIへの批判的な意見が多い。なぜ、AFURIは当たり前の権利を主張しているのに炎上したのか。

ドコモが発表した新プラン「irumo」と「eximo」。ブランド名だけを聞けば、サブブランドを想起するが、その実態はドコモ本体のブランド名というから驚きだ。一見すると位置づけが意味不明にも思えるが、その狙いは何なのか。

アップルの新コンセプトコンピュータ「Apple Vision Pro」。アップル本社で体験してみると、頭の中からこの新しいコンピュータが離れなくなる。かつてのMac、iPhone、iPadと同じように、新しい市場を生み出すのか。

5月12日、バルミューダはスマートフォン端末の事業から撤退することを発表した。家電製品では多くの消費者を引き付けている同社。一体なぜ、“スマートフォン”では、消費者との相思相愛の関係を築けなかったのだろうか。

画像生成AIが話題だが、権利問題についてはさまざまな懸念があり、混沌を極めている。そんな中、アドビが仕掛ける逆張りの戦略とは？

NTTドコモは5月中旬をめどに、新規契約や各種注文時の「健康保険証での本人確認」を廃止する。この話題をマイナンバーカード強制の動きと捉えて批判する声があるようだが、実際はどうなのか。ITジャーナリストの本田雅一氏が考察する。

ChatGPTが大きな話題となっている。実際に使ってみて「これをビジネスで本当に使えるのか？」と訝しんでいる方もいるかもしれない。ChatGPTが得意なことと苦手なこととは？　ChatGPTを始めとする自然言語AIをビジネスツールとして使う場合のコツや考え方について解説する。

DAZNの月額料金が昨年1月に比べて2倍近くまで値上げした。ライブスポーツを独占するDAZNのこの取り組みは、スポーツビジネスにどのような意味を生むだろうか。その光と影を解説する。

先日アップルのティム・クックCEOが来日し、日本との結びつきをアピールした。その背後で「iPhone 14が売れていない」というアンケート結果などが話題になっている。こうした話題を正しく読み解くには、アップルを取り巻く市場の変化を知る必要がある。どういうことかというと……。

東京都のタクシー料金が初乗り420円から500円に値上げされた。その一方で、実はタクシー配車アプリを使う場合、以前よりも手配料（アプリ手数料＋迎車料金）が安価になるケースも生まれている。通常、初乗り料金と同額になる手配料が安価になったケースが多いのはなぜなのか。そして、タクシー業界を取り巻く「現行規制の限界」とは？

イーロン・マスク氏が10月27日にツイッター社の買収を完了した。経営権を100％掌握したマスク氏は今後、どのようにTwitterを作り変えていくつもりなのか──。その方針や懸念点をITジャーナリストの本田雅一氏が考察する。

Amazonで“ぼったくり”な送料を設定する業者から、意図せずに商品を購入してしまう被害が後を絶たない。一見単純なシカケに、引っ掛かってしまう人が少なくないのはなぜなのか？　“誰だって気づくはず”の手口のウラ側を探り、問題の本質に迫る。

ソニーグループと本田技研工業が、次世代EV開発での連携のため合弁会社「ソニー・ホンダモビリティ」を発足した。協業にあたり、どのような製品を作り、業界にどのような影響を与えることを狙うのか──。これまでに明かされた情報から透けて見える、ソニーとホンダのそれぞれの思惑とは？

大手企業が新規事業に取り組むことは珍しくない。しかし、パナソニックの起業制度はそうした取り組みの中でもあるポイントで一線を画している。それは何かと言うと……。

auの大規模通信障害では、結局何が起きていたのか。KDDIの高橋誠社長は7月29日、障害の概要などについて報告をした。報告によると、多重の想定外に見舞われ、障害が長期化した背景が見えてきた。ITジャーナリストの本田雅一が解説する。

7月2日、auで大規模な通信障害が発生した。KDDI高橋誠社長ら記者会見で語った経緯や調査状況から分かることとは？　ITジャーナリストの本田雅一氏が解説する。

近年のアップルについて「世の中を刷新しようとしていない」「つまらなくなった」などの論調で嘆く声を耳にする。成熟した市場の中で、アップルは今後の成長軸をどこに見据えているのだろうか？

理化学研究所と富士通が共同開発したスーパーコンピュータ（スパコン）「富岳（ふがく）」が、計算速度の世界ランキング「TOP500」で世界2位に転落した。このニュースに伴い、富岳の開発背景を振り返りながら、2009年にスパコンの予算を巡る国会の事業仕分けで発された「2位じゃダメなんでしょうか？」という問いについて考える。

オンキヨーが、5月13日に自己破産を発表した。この件に関連して、オンキヨーをかつてのオーディオブームに乗じ、今は勢いを失った日本ブランドの代表として“ノスタルジックな論調”で語る言論が多かった。しかし、筆者はオンキヨーは「伝統的なハイエンドブランド」という立ち位置ではなく、またオーディオビジネスの本質をつかんだブランドは今も求められていると指摘する。オーディオ業界で、何が起きているのか。

日本では無名な米オーディオメーカーの「ソノス」。ユニークなワイヤレススピーカーで急成長し、IT業界の巨人も一目置く存在になった企業だ。なぜ、ソノスは急成長したのか。商品の持つ強みとは。現地で新商品を取材したITジャーナリストの本田雅一氏が解説する。

阿武町が、総額4630万円の給付金を一人の男性に誤送金してしまった問題が連日、報道されている。容疑者はネットカジノでお金を使い果たしたとされている一方で、使わないまま資産を隠した可能性も考えられる。ネットカジノを経由して、マネーロンダリングをすることは可能なのだろうか。ITジャーナリストの本田雅一氏が考察する。

楽天モバイルは5月13日に、データ通信量1Gバイトまで無料としていたプランを、最低でも1078円（税抜980円）からの「Rakuten UN-LIMIT VII」へと移行させるとを発表した。ユーザーからは不満の声が挙がっているが、これは楽天モバイル自身にとっても事業戦略の変更を迫られる想定外の事態だ。なぜかというと……。

4月10日、ボクシングのビッグマッチ「ゴロフキンvs村田諒太戦」が、AmazonのPrime Video会員向けに追加料金なしでライブ配信された。こうした取り組みから読み取れるAmazonの、競合とは異なる戦略とは？

iPhone SEシリーズは“廉価版”と表現されることも多いが、そのルーツや位置付けは廉価版とは少々異なる特殊なものだ。第3世代のiPhone SEはどのような意味を持つ端末なのだろうか。

ソニーグループと本田技研工業が、モビリティ事業の戦略提携に合意した。提携の話が始まったのは、21年12月。スピード合意の裏側には何があったのか。

ソニーが発売した「LinkBuds」は、ヒアラブル機器が新しい世代への入り口に差し掛かったことを予感させる製品だ。LinkBudsは、ただの「快適なイヤフォン」ではないという。どういうことかというと……？

「SEGA」ブランドで運営している全国のゲームセンターの名称が「GiGO」ブランドに変わる。運営元の商号もGENDA GiGO Entertainmentへ変更された。セガは撤退したが、GENDAがゲーセンを続ける理由は何なのか。

いよいよソニーグループは、自分自身の役割を見つけたのかもしれない。吉田社長にとって「ソニーが存在する意義」を探し求めることは、就任以来のテーマだった。EV参入はその一つだが、それだけが解答ではない。どういうことかというと……？

ソニーグループが2022年3月期（21年4月〜22年3月）通期の営業利益の見通しを上方修正した。意外だったのは、カメラ事業の回復がグループの成長全体にプラスとなっていると言及されたことだった。

加入者数のペースが鈍化、ゲーム事業への参入が明らかになり、「伸び悩み」が懸念されているネットフリックス。そもそも同社は、伸び悩んでいるのだろうか？

オンキヨーがホームAV事業を手放す。この衰退を招いたのは近視眼的で戦略性のない経営だと筆者は指摘するが、経営陣だけを責める気にはならないという。なぜかというと……？

LINEが個人情報を中国のサーバに保管していたというニュースが話題になったのは、今年3月のこと。当時、真摯な対応を感じた筆者だったが、その第1次報告として6月11日に出されたレポートは、信頼をさらに揺るがすものだった。

アップルが公開した、広告の擬人化CM。どこか居心地の悪さを感じるこのCMだが、どんな意図があるのだろうか。

純利益が1兆円を突破したソニー。PS5が好調だが、半導体不足が影を落としそうだ。最先端の半導体生産は台湾TSMCの独壇場。世界中のハイテク企業が頼らざるを得ない状況だ。インテルがファウンダリに復帰することで、状況は変わるのか。

確かなものといかがわしきもの。ネットとリアルが持つ信頼性へのイメージは、むしろ逆転してきているのかもしれない。

なぜ、自動車業界で半導体チップが不足しているのか。そして、より身近なデジタルガジェットなどにも影響が広がり、最終的には世界経済の行方も左右する恐れがあり得るのか。その外郭を追いかけたい。

ヤフーとLINEが事業統合を進めている。その背景には“人口減少先進国”という、日本の負の側面を、近い将来、プラスに持っていきたい意図が見える。

アドビによると、コロナ禍でPDF文書を読むためのアプリの月間アクティブユーザー数が急増。電子文書に触れる機会が増えたようだが、元に戻れない心地よさを提供できなければ、紙へと逆戻りすると筆者は指摘する。

携帯電話料金の値下げを巡って、武田総務大臣が「メインブランドについては新しいプランが発表されていない。これは問題だ」と発言したが、筆者は市場競争を阻害することになると指摘。どういうことかというと……。

KDDIのUQモバイル、ソフトバンクのY!mobileが低価格の大容量プランを発表した。菅首相の「ケータイ値下げ」が一定の範囲で実現したことになるが、こうした政治の介入が、いわゆる格安SIM市場の崩壊を招くかもしれない。

毎年、新しいiPhoneが発売され続けてきた結果、以前ほど市場の反応は敏感ではなくなってきている。iPhone、さらにいえばスマホ市場が成熟している中で、アップルはどのように“マンネリ”に対抗するのか。新iPhoneから考えを読み解く。

アマゾンの「Luna」、グーグルの「Stadia」などのクラウドゲームは「ゲーム専用機の事業を脅かすのではないか？」という見方もあるが、筆者は「脅威にはならない」と考えている。その理由は？

「デジタル庁を可能な限り早期に設置する」と自民党総裁選の頃から掲げていた菅義偉首相。果たしてデジタル庁という切り口がどういうものなのか。あまりにも“まるっと”しすぎているようには感じられるが、実効性を持つのかどうか。

「ドコモ口座」の不正出金について、問題の根っこにあるのは「責任の所在が曖昧なこと」だという。筆者が指摘する、ドコモと銀行との「風通しの悪さ」とは？

Epic GamesとAppleの争いは、「AppleがUnreal EngineごとEpic Gamesを自社プラットフォームから排除しようとしている」という話が出るほど、拗れてきた。問題の本質は……？