IT革命 2.0〜DX動向調査からインサイトを探る

DXの推進には、ITスキルと、ビジネススキルの両輪が求められるようです。DXの現場に従事する情シスを対象にした調査からその詳細を探ります。

調査によると、DX推進企業が掲げる「DXの目標」は、“攻めのDX”も“守りのDX”も含め、種々様々であることが分かりました。分析を通してその傾向を探っていくと、自社のDXを振り返るヒントになるかもしれません。

2020年の調査によると、DX推進の主幹部門はIT部門以外の組織が担う傾向が顕著になりました。しかし、その実情を調べてみると、情報システム担当者が経験してきたIT施策の「苦い経験」に似た状況が見えてきました。

コロナ禍対応やサポート対応などで2020年の情シス人材は例年以上に酷使されたのではないでしょうか。

TQM（総合的品質管理）の実践は、DX推進効果もあるのではないでしょうか。2019年にデミング賞大賞を受賞したトヨタ自動車九州のTQMの取組事例を例に、考察してみましょう。

ITに関する幅広い知見やノウハウを有するSIerは、企業のDXにおいて、どのような立ち位置にあるのでしょうか？　企業とSIerの関係を示す実態調査を基に探ってみます。

経済産業省のDXの加速に向けた報告書では、DXの実践的な手法として「GQM＋Strategies」が紹介されています。組織目標と目標達成戦略のマネジメントなどに活用されるこの手法をDXに活用すると、どのような効果が得られるのか？　その可能性を探ります。

調査によると、DXを積極的に推進する企業は「失敗を恐れない文化」との回答が、デジタル化に苦しんでいる未推進企業と比べて約6倍多いことが分かりました。縦割り組織にありがちな古い文化や意識を改善し、DXプロジェクトを成功させるコツを探ります。

経済産業省などの調査によると、コロナ禍でも日本企業のDXは期待以上に進んでおらず、達成率はわずか1桁台であることが判明しました。「デジタル敗戦」に喫せず、DXを進捗する秘訣はあるのでしょうか。

DXを推進する体制を考えるとき、変化に強いしなやかな事業運営は大前提といってもよい要素です。ディスラプターへの対応だけでなく、自然災害や有事の対応でもしなやかな組織作りが重要ですが、実態はどうなっているでしょうか。

コロナ禍の9カ月間でDX推進企業は増加傾向だ。だが、そこはゴールではなく「決勝リーグのスタート地点」というサーベイ結果もあるようです。

次のIT投資は「攻め」と「守り」のどちらに予算を割く企業が多いでしょうか。独自調査で見えてきたのは、日本企業のコロナ禍対応の現状と今後想定される「変化」の兆しでした。

2008年、2011年と、日本経済はコロナ禍以前にも大きな景気後退局面があった。このとき企業が次の成長に向けて「動ける」猶予期間はいつまでだろうか。過去の数字から2021年に実行すべきIT戦略を考える。

DXが進む企業の組織運営スタイルを調べてみると、興味深い傾向が明らかになった。ティール組織における5段階の組織モデルとの関係から、今、DX推進に必要なフォーメーションを考えていく。

人材難、採用難の時代に、DXを推進できる組織は何をしているだろうか。調査で浮かび上がったのはデジタル化の対極にあるアナログな取り組みだ。

国内企業における「CDO」の設置率はどのくらいでしょうか。大規模調査でCDO設置の有無とDX推進の状況の関係を考察しました。

IT系のプロジェクトでは、キックオフミーティングでの参加者の顔ぶれでそのプロジェクトの狙いや思いが分かることがあります。皆さんの職場ではどのようなメンバーが集まり、その主管部門はどこでしょうか？

DXにまい進する企業と、途中で停滞してしまう企業があります。その違いはどこから生まれるのでしょうか？　ベニザケとヒメマスの生態と、DXに取り組む企業行動は酷似しています。今回は、その類似性に由来する閑話です。

今回は、デジタルトランスフォーメーション（DX）を語る上でたびたび登場する「ディスラプター」（破壊的イノベーター）の由来についての閑話です。というのも、GAFAやTech系の秀才たちは「子どものころにSFの名著『スターキング』を読んでいた方が多いのでは」と思えるからです。

DXで扱うテーマは企業によりさまざまです。革新的なものもあれば、普通のIT施策と思えるのもあります。「デジタル化投資」と「IT化投資」は何が違うのでしょうか？　「なぜシステムが老朽化してしまうのか」という問題を題材に考えていきます。

市場環境や顧客ニーズは目まぐるしく変化していくので、将来のビジネスへ向けて正しい意思決定をするにはデータが重要になります。データが社内でどのように扱われているか、インサイトを探りました。

これからのITインフラを語る際、「クラウドファースト」や「クラウド・バイ・デフォルト」などのキーワードに注目が集まっています。DXを支えるITインフラについては明確な方針はありませんでした。「その都度最適な構成を検討している」といった動きや、「試行錯誤を繰り返し決定している」といった動きが主流でした。

今回の調査では、リモートワークの実施状況も調査しています。当初は2020年夏に東京で開催される予定の大規模イベント対策としてのリモートワークの進捗（しんちょく）を調べる目的でした。しかし、この調査はくしくも感染症の流行などの有事の対応能力を示すデータになりました。リモートワークが普及している企業はDXも進んでいることが分かりました。それには、ハードウェア環境以外にも理由があります。

常に新しいテクノロジーを追いかけているIT業界にも「昔の事をたずね求めて、そこから新しい知識・見解を導くこと」、すなわち温故知新が当てはまりそうです。デジタルトランスフォーメーション（DX）のキーワードは、古くて新しいものかもしれません。

1000人以上の従業員を抱える日本企業への調査から、デジタルトランスフォーメーション（DX）では投資対効果の評価に苦慮する企業が多いことが判明しました。併せてDXで財務的な貢献、競争優位を実現している企業はどの段階にいるのかも明らかになりました。

「IT革命」というコトバを同時代として知っている方は、ほろ苦い記憶があるではないでしょうか？　しかし、もう一度振り返ることで、デジタルトランスフォーメーション（DX）への取り組みに変化が出るかもしれません。連載名「IT革命2.0」のタイトルに込めた思いをお伝えします。

デジタルトランスフォーメーション（DX）に早期に着手した企業に、時間の経過と共に困難が降りかかる状況が明らかになりました。PoCの認識も企業間で異なっており、もしかしたらDXをスタートする前から明暗が分かれ始めていたのかもしれません。

デジタルトランスフォーメーション（DX）は第4次産業革命と言われ注目度が高いキーワードです。IT部門や企画部門だけではなく、さまざまな部門から大きな関心が寄せられています。その空気感が伝わる調査結果を集めることができました。

デジタルトランスフォーメーション（DX）の言葉が世に出てから6年ほどたちます。共通な認識を持つことが難しいこの言葉ですが、実際に従業員1000人以上の企業について実態を調査したところ、予想以上に変化の兆しが見えてきました。