小寺信良「ケータイの力学」

ネットいじめとリアルいじめにはどんな関連性があるのか。中高生の被害経験をまとめた調査結果をもとに、その本質に迫る。

進級・進学を機会にケータイやスマートフォンを持つ中学生や高校生は多い。そこで保護者たちが懸念するのが、“ネットいじめ”に巻き込まれないか？　という点だ。

約3カ月間に渡って考察を重ねてきた青少年のネット依存問題。最終回はこれまでの総括を踏まえ、ネット依存と考えらえるパターン別に対処方法を考えてみたい。

ネット依存の問題を考えるには、その性質を正しく捉えなければならない。「安心ネットづくり促進協議会」が行った研究では、これまでの“思い込み”が覆る結果が出ている。

ゲーム、メール、SNSとさまざまな形があるネット依存。それは、PCやモバイル機器が普及したことによるテクノロジー依存という側面がある。

SNSを利用することで、ユーザーは社会的なつながりを実感でき、また友人知人からの賞賛も得られる。こうした人々の関係性が財産であるとするのが、ソーシャルキャピタルという概念だ。

日本以上にネット依存が深刻化している韓国。その実態はオンラインゲームへの依存であり、いくつかの法的な取り組みも進められている。

メールやSNSが気になってケータイやスマートフォンが手放せない。そんなネット依存の予防法を、PCによるネット中毒が社会問題化した韓国の事例から考えてみたい。

LINEの問題点は公式のアプリやサービスだけにとどまらない。アプリストアには非公式のアプリも多数存在し、初めて使うユーザーには公式／非公式の区別が付かない場合も多い。

人気アプリ「LINE」は、その仕組みから意図しない相手と友だちや知り合いになってしまい、コミュニケーションできてしまう場合がある。そこで懸念されるのが、出会い系サイトなどに悪用される危険性だ。

1対1の会話だけでなくSNSとしてのサービスも提供を始めた「LINE」。今回はLINEのコミュニケーション機能について掘り下げていくが、ここでもLINE特有の“友だち”のあり方に注意が必要になる。

ユーザーの電話番号とアドレス帳を使うことで利用者を広げるLINE。全容を把握するため、まずは登録時にどんな情報を収集しているのかを見ていく。

無料通話アプリとして若年層を中心に人気の「LINE」。最近はSNS化などのプラットフォーム戦略を進めて存在感を増している。だが、電話番号を知っていれば「友だち」と関係が決定するシステムに、不安がないわけではない。

デジタルアーツが、10〜18歳の子どものケータイ・スマホ利用の実態調査を行い、その結果を公表した。子どもたちの約3割がすでにスマホを使っており、またどんなアプリを使って何をしているかも分かった。

子どもたちが持つ携帯電話にもスマートフォン化の波がおよんでいるが、その一方で保護者の意識が追いついているとは言えない。無線LANやアプリの利用によるリスクなど、スマホへの理解が必要だ。

急速なスマートフォン化の流れは、子どもたちにも広がりつつある。ある女子高生向けサイトではユーザーの9割以上がスマホに機種変したという。Wi-Fiが使える点が評価されているが、それは従来のフィルタリングが機能しなくなることを意味する。

「みまもりケータイ」の新モデル「みまもりケータイ2 101Z」は、基本的な見守り機能はそのままに、発信先を増やしたりメールの受信機能や緊急地震速報などの機能を追加したモデルだ。

子ども向けの「みまもりケータイ」は保護者の携帯電話を“オーナー”として登録する必要があり、“見守る”ための運用が求められる。単なるシンプルケータイとして購入すると戸惑う場面もあるだろう。

Web閲覧やメール作成など、子どもに持たせることを前提に機能を制限した子ども向けケータイ。具体的にどんなことができて、どんなことができないのか？　ソフトバンクモバイルの「みまもりケータイ」を買ってみた。

ケータイ向けソーシャルゲームでよく見られる「コンプガチャ」。簡単に、しかも当たりやすく見えるが、目的のカードをそろえるにはかなりの回数を行わなければならない。それには、相当な金額が必要になる。

グリーは、未成年のゲーム内課金に制限を設けると発表した。合わせて、RMTの監視体制を強化し、アカウント停止など厳格な対策を行うという。だが、ケータイゲームが抱える問題はそれで解決するのだろうか。

普及するスマートフォンだが、子どもたちへの浸透はこれから。スマートデバイス向け「監視アプリ」の機能を正しく理解し、また対象となる子どもたちとの信頼関係を損なう使い方は避けなければならない。

シマンテックは、子どものスマートフォン利用を監視する「セーフティマインダー」を無償公開した。年齢や保護者の教育方針に合わせてWebのフィルタリングを行えるというが、どんな動作をするのか実際に試してみた。

子どもには携帯電話を持たせるべきではない――という意識が変わりつつある。だが、教育現場では依然として「原則持ち込み禁止」という方針であり、保護者が求める対応とは反対のままだ。

頻繁にアップデートを行うAndroid OSだが、すべてのユーザーがアップデートを行うわけではない。ユーザーが必要性を理解しない場合もあれば、既存の機種ではアップデーターが提供されない場合もある。

自宅のブロードバンド環境を使ってWi-Fiスポットを共有する「FON」のサービス。ソフトバンクモバイルがiPhoneユーザーに配布するなどして普及しているが、誰もがアクセスできるWi-Fiスポットの危険性もはらんでいる。

スマートフォンの普及でケータイ市場そのものが大きく変化している。もちろん、ユーザーが受ける変化も大きい。例えばスマートフォンの場合、3GかWi-Fiかで、フィルタリングの提供義務を果たすべき事業者が別れてしまう。

政府が行った青少年のネット利用に関する調査では、若年層へのスマートフォン普及が進んでいることが分かった。一方、保護者側の意識にも変化が見られる。

青少年保護を目的として行われるケータイフィルタリングや有害図書類の販売・閲覧禁止は、それを定めた法律や条令によって行われている。人の行動を制限するという重大な法令だが、憲法との整合性はどのようになっているのだろう。

携帯電話やスマートフォン、PCのフィルタリングは定着しつつあるが、ゲーム機やタブレット、AV機器など、ネット接続が可能なデバイスはまだまだある。個々にフィルタリングしても良いが、家庭でまとめてフィルタリングする方法もある。

東日本大震災では、ケータイやスマートフォンを使ったソーシャルメディアの活用が注目を集めた。今後もITを生かした災害対策が進むと思われるが、一方で、ITやソーシャルメディアを使わない・使えない人たちとの情報格差も生まれつつある。

2011年上半期、出会い系・コミュニティサイトなどに起因する児童被害がはじめて減少した。KDDIが開始した「年齢認証サービス」の効果が大きいと思われるが、ケータイサイト以外のサービスでは、まだまだ対策が十分とはいえない状態だ。

さまざまなアプリをインストールできるスマートフォン。ユーザーにふさわしくないアプリはレーティング機能によってフィルタリングできるはずだが、実効性はどこまであるのだろうか？

スマートフォンのユーザー層が広がり、高校生など青少年の“ガラケー”ユーザーも、スマートフォンへと乗り換えている。インストールできるアプリの自由度が高いスマートフォンだが、健全化という視点で見れば、キャリアやサービス事業者の手が及ばないという一面もある。

学習する場所と時間を問わないモバイルラーニング。携帯電話を利用した手法はすでに行われているが、課題がないわけではない。そこで、多彩な回答方式や、映像・音声への対応が可能なスマートフォンによるモバイルラーニングに期待が寄せられている。

広域通信制高校のルネサンス高校が「スマートフォン×デジタル教科書」プロジェクトを実施する。スマートフォンでデジタル教科書を使うモバイルラーニングでは、先生と生徒にどんなメリットをもたらすのだろうか。