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「ビットコイン」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「ビットコイン」に関する情報が集まったページです。

19年入ってすぐに転機?:
「ビットコインの公正な市場価格は1万4800ドル」 トーマス・リー氏、長期的には15万ドルまで上昇する可能性も指摘
米投資調査会社Fundstrat Global Advisorsの共同創設者であるトーマス・リー氏は、ビットコインの公正な市場価格は1万3800ドル〜1万4800ドル程度であるとの見方を示した。(2018/12/14)

AI、データ、ブロックチェーンに注力
会計事務所が最新テクノロジー戦略に10億ドル投資する理由
会計事務所のErnst & Young (EY)は、テクノロジー戦略に10億ドル投資することを発表した。最新技術を活用した企業向けサービスの提供に力を入れる理由と、その勝算とは。(2018/12/14)

投資やアングラばかりで使われる:
ビットコイン、もう一段階下落する可能性も 「決済手段としての活用事例が少ない」
米FX取引企業Oandaでアジアパシフィック取引部門の責任者を務めるスティーブン・イネス氏は、ビットコイン価格はもう一段階下落する可能性があるとの見方を示した。CCNが報じた。(2018/12/13)

Google検索の2018年まとめ、日本の「急上昇」は「ワールドカップ」や「漫画村」
Googleが毎年恒例「Year in Search:検索で振り返る」の2018年版を公開した。日本で急上昇した検索語として「漫画村」や「仮想通貨とは」、「バーチャル ユーチューバーの仕組み」などがランクインした。(2018/12/13)

現時点では“宝くじ”:
ハーバード大教授が仮想通貨の未来を予測「革新を起こすのは民間だが、いずれ政府が独占」
IMFでチーフエコノミストを務めたケネス・ロゴフ米ハーバード大学教授は12月10日、英紙Guardianに投稿した記事の中で、仮想通貨の価値がなくなるということも考えにくいが、現時点において仮想通貨は宝くじのようなものであるという。(2018/12/11)

ビットバンクCEOとR3日本統括が話す:
仮想通貨バブルの崩壊を尻目に着々と進化を続けるブロックチェーン 
仮想通貨価格は低迷するが、ブロックチェーン自体を活用した新サービスが広がろうとしている。ブロックチェーンとはいったいなんなのか。そしてブロックチェーンエンジニアに求められる資質とは? ブロックチェーン専門の無料イベントスペース「丸の内バカンス」のオープン記念イベントの講演から。(2018/12/11)

「こんにちは! あなたのデバイスをクラックしたハッカーです」 ビットコイン要求する詐欺メール出回る
「こんにちは! 私は数ヶ月前にあなたの電子メールとデバイスをクラックしたハッカーです」――こんな書き出しで、ビットコインを要求する詐欺メールが出回っているとし、警視庁などが注意を呼び掛けている。(2018/12/11)

いつ回復基調に戻るのか:
なぜ“ビリオネア投資家”は仮想通貨に対していまだにポジティブなのか?
ビットコインを含むその他主要仮想通貨が弱気相場からなかなか抜け出せないでいる中、資産家でもある著名投資家たちは仮想通貨に対して、長期的な視点からいまだにポジティブであるという。(2018/12/10)

VanEckは楽観視:
ビットコイン、3200ドル台まで下落し年初来安値更新 SECがビットコインETF申請の承認延期
ビットコイン価格が急落し、12月7日には3297ドルまで値を下げ、年初来安値を更新。米証券取引委員会が6日、米金融テクノロジー企業らによるビットコインETF申請を承認するかの判断を先送りすると発表した。(2018/12/7)

売り圧力強まる:
ビットコイン、1500ドルまで下落する可能性も Bloombergのアナリストが指摘
ビットコイン相場が再び下落基調に傾き始めた。12月6日には3600ドル台まで値を下げている。(2018/12/6)

2019年は仮想通貨が再び動き出す:
マネーフォワード、仮想通貨交換サービス2019年春の開設目指す
マネーフォワード子会社のマネーフォワードフィナンシャルは、2019年3月の仮想通貨交換サービスの提供を目指す。金融庁の規制は厳しくなり、登録の難易度は増しているが、それが今後日本の事業者にとって海外進出のアドバンテージになるという見方を示した。(2018/12/4)

半径300メートルのIT:
悪質ランサムウェアでシステムがダウン! どうすればいい? ――専門家が語る“意外な対処法”
誰かのPCやシステムから重要なデータや機能を奪い、身代金を要求するランサムウェア。その手口がますます功名化する一方、被害者の採るべき対処法も変わってきています。(2018/12/4)

廃止する時が来ている:
「仮想通貨は通貨にもならないし、価値の保存としても機能しない」 UBSのエコノミストが酷評
仮想通貨は岐路に立たされており、廃止する時が来ている。スイスに拠点を置く大手金融機関UBS Gobal Wealth Managementのチーフエコノミストはこう発言した。(2018/12/3)

ブロックチェーンの可能性と未来を語る:
ブロックチェーンのビジネス活用、そのカギは「仮想と現実の架け橋」にある
ビジネスパーソンの知識不足やエンジニアの不足といった要因もあり、日本では普及が遅いブロックチェーン。では、そういった要因が解決したとして、今後はどのようにブロックチェーンは進化していくのだろうか。(2018/12/3)

「うちのバックアップは完璧です」という企業がはまるワナ
「取っているだけ」のバックアップに意味はあるか
バックアップを考えない企業はないだろう。だが、いざというときに「バックアップから戻せなかった」という話も聞く。そのバックアップは本当に役に立つのだろうか?(2018/12/5)

ランサムウェアで病院や公共機関を脅迫、米司法省がイラン人2人の起訴を発表
イラン人の男2人はランサムウェア「SamSam」を使って多額の身代金を脅し取っていたとされ、被害は病院や公共機関など200以上、被害総額は3000万ドル以上と推計されている。(2018/11/29)

ビットコイン最高値の5分の1以下に 派生通貨が分裂
ビットコインの価格が急落している。昨年12月の1BTC=230万円台をピークに下落。今年に入り120万〜70万円台で乱高下した相場は、11月下旬にピーク時の5分の1以下となる40万円台に突入した。(2018/11/29)

ビットコイン狙う不正コードがNode.jsライブラリに BitPayのウォレットアプリに影響
BitPayのビットコインウォレットアプリに使われているNode.jsパッケージに、不正なコードが仕込まれていたことが判明。この業界のエコシステムが抱える問題を指摘する声も出ている。(2018/11/28)

「可能性」から「弱点」までを徹底解説:
ブロックチェーンは決して“万能”ではない──ビジネス活用に必要な理解とその本質
日本では、ビットコインによって有名になった「ブロックチェーン」。仮想通貨投機の熱が収まってきた今、ビジネスでの実装が注目されつつある。とはいえ、海外に比べればその動きが鈍いのは事実。その理由はどこにあるのだろうか?(2018/11/28)

それでも年末には回復?:
ビットコイン下落に歯止めかからず、一時4000ドル台に突入 専門家の見解は
ビットコイン価格の下落に歯止めがかからず、一時は4000ドル台まで値を下げ年初来安値を更新した。足元でも4300ドル近傍で低調に推移している。(2018/11/21)

新指標「NVT」など:
ビットコイン価格、19年後半から上昇トレンドに突入? 著名アナリストが予測
著名仮想通貨アナリストのウィリー・ウー氏は、ビットコイン価格は2019年の第2四半期に底を打つと予測。ウー氏が開発した指標はビットコインと一般的な仮想通貨の短期的な弱気相場トレンドを示しているという。(2018/11/19)

BCHのハードフォークを嫌気:
ビットコインが年初来安値更新 「短期的なイベント」なのか?
ビットコインキャッシュのハードフォークを受け、11月14日にビットコインを含む主要仮想通貨価格が急落。ビットコイン価格は一時5300ドル台まで値を下げ、年初来安値を更新した。(2018/11/16)

“認証済み”偽トランプ大統領も……相次ぐ公式Twitterアカウント乗っ取り、対策方法は?
Twitterの認証済みバッジを取得したアカウントが、相次いで乗っ取り被害に遭っている。だまされない、乗っ取られないためにできることは。(2018/11/15)

ほとんどが欧米に集中:
もうすぐ4000台、世界で仮想通貨ATMが急増中 日本には10台のみ
世界で仮想通貨ATMが急増中――。Bitcoin.comが報じたところによると、ATMの運営企業や製造メーカーの動向から推測すると、しばらくはこの増加傾向が続くという。(2018/11/14)

講談社「コミックDAYS」公式Twitterが突如トランプ大統領に 認証済みアカウント狙った乗っ取り詐欺か
先日のイーロン・マスクなりすましに続いて。(2018/11/13)

DAppsにフォーカスしたスマートアプリに聞く:
次世代のソーシャルゲーム? ブロックチェーンを使ったDAppsゲームは何を変えるのか
ブロックチェーンを活用した分散型アプリケーションの応用例として、さまざまなゲームが登場し始めている。DAppsゲームと呼ばれるこれらは、アイテムやキャラクターをユーザー自身が所有することが可能だ。これまでのネットゲームとは根本的に違う世界をもたらす、DAppsゲームとは何なのだろうか?(2018/11/9)

正規のソフト更新を隠れみのに不正マイニング 「一度盗めばほぼ捕まらない」“ブーム”終息せず
正規のソフト更新を隠れみのに、他人のPCに仮想通貨のマイニングをさせるサイバー攻撃が明らかになった。不正なプログラムの検出数が、今年上半期に世界で1千万件を突破。専門家は「仮想通貨は不正に入手しても、ほぼ捕まらない」と今後も“ブーム”が続く見通しを示している。(2018/11/9)

背景には匿名性:
マイニング不正、上半期で1千万件突破 「一度盗めばほぼ捕まらない」“ブーム”終息せず
正規のソフト更新を隠れみのに、他人のパソコン(PC)に仮想通貨のマイニング(採掘)と呼ばれる作業をさせ、仮想通貨を不正に稼ぐことを目的とした新手のサイバー攻撃が明らかになった。こうした情勢の中、仮想通貨のマイニングを実行するソフトを無断で取り込ませる不正なプログラムの検出数が、今年上半期(1〜6月)に世界で1千万件を突破したことが8日、分かった。背景には仮想通貨の匿名性があるとみられ、専門家は「仮想通貨は不正に入手しても、ほぼ捕まらない」と今後も“ブーム”が続く見通しを示している。(2018/11/9)

既存の決済システムの方が優秀:
仮想通貨は“貨幣”ではない? BISのゼネラルマネージャーが酷評
国際決済銀行(BIS)でゼネラルマネージャーを務めるアグスティン・カーステンス氏は11月1日、米マイアミ大学で開かれた講演会の場で仮想通貨を酷評した。(2018/11/7)

仮想通貨マイニングのエネルギー消費、天然金属の採掘よりもコスト高――米研究
天然金属をマイニングした方がコスパに優れる可能性。(2018/11/7)

プロモツイートで拡散狙う:
イーロン・マスクの「偽アカウント」がビットコイン詐欺 「認証済みマーク」を悪用
11月5日、米テスラのCEOで資産家でもあるイーロン・マスク氏の公式Twitterアカウントを装う“偽アカウント”を通じたビットコイン詐欺が発生した。英BBCなどが報じた。(2018/11/6)

18年末には8800〜9000ドル:
「ビットコイン、19年末には2万ドル」著名投資家ノボグラッツ氏が強気の予測
2019年末にはビットコイン価格が2万ドルまで上昇する――。米仮想通貨投資会社Galaxy Digitalの創設者で、自身も著名投資家であるマイク・ノボグラッツ氏が強気な見方を示した。(2018/11/6)

Twitterに“認証済み”の偽イーロン・マスク登場 ビットコイン詐欺を広告展開
(2018/11/6)

“実名システム”実装を要求か:
仮想通貨の匿名取引を実質禁止に? 台湾でマネロン防止法など改正
台湾の立法院は11月2日、マネーロンダリング防止法やテロ資金防止法の改正案を可決。その内容にはビットコインなどの仮想通貨における金融犯罪対策も含まれる。FOCUS TAIWANが報じた。(2018/11/5)

次は2020年か:
ビットコイン誕生10年、「半減期」による値上がり期待も
サトシ・ナカモトなる謎の人物が銀行など第三者を介さずに決済できるインターネット通貨の概略に関する論文を公表し、ビットコインがこの世に誕生してから10周年を迎えた。(2018/11/2)

仮想通貨による資金調達「ICO」、全面禁止は見送り 金融庁
金融庁は1日、仮想通貨に関する研究会を開き、ICOについて、中国や韓国のように全面的に禁止するのではなく、法改正などで規制を強化し、健全化を目指すことで大筋合意した。(2018/11/2)

1月に流出事件:
コインチェック、新規口座開設や一部仮想通貨の入金・購入を再開
仮想通貨取引所コインチェックが10月30日、新規口座開設や一部仮想通貨の入金・購入を同日再開した。(2018/10/30)

blockhive創業者に聞く:
ICOに代わる資金調達手段「ILP」とは何か?
2017年から大ブームとなっている、仮想通貨を使った資金調達手段ICO。一方で、規制が追いついていない面もあり、詐欺なども横行している。法律が未整備なICOに代わり、資金の貸し付けをブロックチェーンを使って電子的に行うとどうなるのか? これを実現したエストニアの企業、blockhiveの創業者に話を聞いた。(2018/10/29)

安易な宣伝は違法行為になる可能性も:
ジョニー・デップも仮想通貨事業に参入 「TaTaTu」で映画製作に取り掛かる
米俳優のジョニー・デップ氏が仮想通貨事業に参入するという。仮想通貨プラットフォームを展開する「TaTaTu」とパートナーシップ契約を交わし、映画プロデューサーで起業家でもあるアンドレア・イェルヴォリーノ氏と共に映画やデジタルコンテンツの拡充に取り組んでいく。(2018/10/29)

世界同時株安:
日経平均、米株価が暴落 仮想通貨市場に影響はあるのか?
世界の株式相場が荒れており、警戒感が高まっている。仮想通貨市場に影響はあるのか?(2018/10/26)

Gartner Insights Pickup(82):
CIOはブロックチェーンをどう考え、どう行動すべきか
ブロックチェーンは、まだ成熟した技術ではない。それでも、CIOはブロックチェーンへの取り組みを開始し、戦略的なビジネス展開を探るべきだ。今後の脱中央集権的オペレーションや分散型ビジネスモデルなどがもたらす脅威を軽減するために、計画を立て始める必要がある。(2018/10/26)

仮想通貨市場は20兆ドル拡大:
ビットコインは衰退? リップルやイーサリアムなどが追い抜くか
金融アドバイザリー企業「deVere Group」の創設者であるナイジェル・グリーンCEOは、これからの10年でビットコインの仮想通貨産業における影響力や支配力は劇的に弱まっていくとの見解を示した。(2018/10/25)

金融庁、「仮想通貨交換業協会」を自主規制団体に認定
金融庁が、GMOコインやDMM Bitcoinなどが構成する「仮想通貨交換業協会」を自主規制団体として認定した。(2018/10/24)

狙われる日本の仮想通貨取引所:
コインチェック「NEM」流出事件、北朝鮮のハッカー集団が関与?
ロシアに拠点を置くサイバーセキュリティ企業Group-IBは、仮想通貨関連のハッキングについてまとめた調査レポートを発表。過去18カ月間に起きた仮想通貨取引所に対する14件のハッキング攻撃のうち、少なくとも5件は北朝鮮のハッカー集団「Lazarus」によるものだという。(2018/10/24)

HTC、ブロックチェーン採用スマートフォン「Exodus 1」の予約開始 仮想通貨でのみ購入可能
HTCが5月に発表したブロックチェーン採用スマートフォン「Exodus 1」の予約を開始した。購入には仮想通貨のBitcoinあるいはEthereumが必要。Bitcoinでの価格は0.15BTC、Ethereumであれば4.78ETHだ。(2018/10/24)

買収側にとっては理想的環境:
仮想通貨関連企業のM&A案件が急増中 今年は割安でお買い得……
仮想通貨価格の停滞を尻目に、仮想通貨業界ではM&A案件数が増加しており、今年の成約数は昨年対比3倍以上には増えるという。その背景には……(2018/10/22)

米調査会社が強気の予測:
「ビットコイン価格、18年末には2万5000ドルまで回復」 マイニングの損益分岐点が上昇か
米投資調査会社Fundstrat Global Advisorsの共同創設者であるトーマス・リー氏は、ビットコイン市場に対する強気な姿勢を崩していない。リー氏によるとビットコイン価格は2018年末までに2万5000ドルまで回復する可能性があるという。(2018/10/22)

2兆ドル規模に:
「数年以内に仮想通貨市場の時価総額は10倍に膨れ上がる」 米投資企業が予測
ビットコインが上昇局面に突入すれば、仮想通貨市場の時価総額は現在価格の10倍になる――。米仮想通貨投資企業Pantera Capitalの共同最高投資責任者ジョーイ・クリュッグ氏はBloombergに対し自身の見解を語った。(2018/10/17)

相次ぐ仮想通貨流出 “限界”知りつつ規制する金融庁の苦悩
仮想通貨交換業者「テックビューロ」から約70億円相当の仮想通貨が流出した問題。批判の矛先は監督官庁である金融庁にも向けられた。ただ、仮想通貨の技術はまだ未熟で、流出を完全に防ぐことは不可能だという現実もある。(2018/10/17)

今年に入り3度目の流出:
相次ぐ仮想通貨流出 “限界”知りつつ規制する金融庁の苦悩
仮想通貨交換業者「テックビューロ」から9月14日に約70億円相当の仮想通貨が流出した問題は、1月に交換業者「コインチェック」からの多額流出問題がおきたばかりだっただけに、批判の矛先は監督官庁である金融庁にも向けられた。ただ、仮想通貨の技術はまだ未熟で、流出を完全に防ぐことは不可能だという現実もある。対策の限界を感じつつも、「(今年に入って)3度目の流出は許されない」というプレッシャーにさらされる金融庁の苦悩は当分続きそうだ。(2018/10/17)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。