ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「ビットコイン」最新記事一覧

TSMCの業績にも影響:
ビットコインのマイニング、8600ドルが損益分岐点?
「ビットコインの価格が8600ドルを回復しなければ、ビットコインのマイナーは損失を被るだろう」──米Morgan Stanleyのアナリストはこう予測しているという。(2018/4/20)

ICOで資金調達:
より安定した仮想通貨を 「Basis」が1億ドル以上の資金集める
ボラティリティの高さが仮想通貨の普及を妨げている――この課題に取り組むべく、仮想通貨「Basis」の開発・改良に取り組む米Intangible Labsが、ICO(Initial Coin Offering、仮想通貨の新規公開)を通じて1億3300万ドルに上る資金調達を実施したことが分かった。(2018/4/19)

PR:2万円相当の高級和牛肉が当たるキャンペーンも!? DMM Bitcoinの特徴をまとめてみた
インパクトある。(2018/4/20)

IMFラガルド専務理事も楽観的に:
ビットコイン価格、18年後半に急上昇?
ビットコインの識者たちは米国の確定申告締め切り日を過ぎればビットコインの価格は回復基調に戻ると踏んでいたが、4月17日の市場は8000ドルを下回る展開となった(ただし、確定申告の締め切りはシステムダウンの影響もあり、1日延長になった)。(2018/4/18)

コインチェック買収「36億円」高い? 安い? 財務内容から見えたのは……
コインチェックがマネックスグループの完全子会社になることが決まった。関係者からは「36億円」の買収額の妥当性について賛否両論が渦巻いている。果たして高いのか、安いのか……。(2018/4/18)

経済インサイド:
コインチェック買収「36億円」高い?安い? 初公表の財務内容から見えたのは……
約580億円分の仮想通貨「NEM(ネム)」を流出させた交換所大手コインチェック(東京)が、インターネット証券大手マネックスグループの完全子会社になることが決まった(2018/4/18)

ランサムウェアを正しく理解し、効果的に護るための現実解(1):
ダークウェブに潜入してランサムウェアを取り巻く環境を知る
2017年に脅威をもたらした「WannaCry」をはじめ、ランサムウェアは、多くのサイバー攻撃の中で最も懸念すべきものの1つだ。正しく理解して対策するためには、護る側の視点だけではなく、攻撃者の視点も把握しておく必要がある。(2018/4/18)

米国に課税収入もたらす:
ビットコイン「年末までに2万5000ドル」 米調査会社トップが予測
米投資調査会社Fundstrat Global Advisorsの共同創設者であるトーマス・リー氏は4月16日、米CNBCに出演し、ビットコインは2018年末までに2万5000ドルに達するとの見解を示した。リー氏はビットコインの先行きについて強気の予想を立てていることで知られている。(2018/4/17)

1月には「バブル」と指摘:
ソロス氏のファンドが仮想通貨参入か 主要仮想通貨が軒並み上昇
先週は主要な仮想通貨が軒並み上昇した。相場を押し上げた要因について様々な見方がある中、その1つとして、仮想通貨ブームを「典型的なバブル」と評した著名投資家のジョージ・ソロス氏の創設したファンドが仮想通貨市場に参入すると伝わったことがある。(2018/4/17)

他メーカーの猛攻が始まっている:
Armの独壇場にはならない? AI向けコア市場
CPUコアにおいて、多くの分野で高いシェアを誇るArmだが、AI(人工知能)エンジン向けチップのコアでは、独壇場とはいかないようだ。(2018/4/16)

CAMPFIRE、仮想通貨取引所「FIREX」廃業 「計画の見直しが必要」
CAMPFIREは、休止していた仮想通貨取引所「FIREX」を廃業すると発表した。「万全のサービス態勢を築くためには更なる計画の見直しが必要と判断した」という。(2018/4/11)

中国人がビットコインを売り始めた 業者がもうかる構図
仮想通貨の相場が下落トレンドにある。ビットコインはここにきて今年の最安値をうかがう展開になってきた。今後の相場はどうなるのだろうか――。(2018/4/11)

ICO規制、金融庁の研究会で争点に 「壮大なババ抜き」問題はらむ
仮想通貨交換業への制度的対応を検討する、金融庁の研究会では、ICO(新規コイン発行)が争点に。投機目的での購入が相次ぎ一方、ベンチャー企業の資金調達手段として活用できる期待もあり、メリットにも目を向けた規制を求める意見が出た。(2018/4/11)

今後の相場は?:
中国人がビットコインを売り始めた 業者がもうかる構図
インターネット上で取引される仮想通貨の相場が下落トレンドにある。(2018/4/11)

Security Analyst Summit 2018レポート(3):
ランサムウェアから仮想通貨発掘、取引所へ――戦場を次々変えるサイバー犯罪
Kaspersky Labが2018年3月8〜9日に開催した「Security Analyst Summit 2018」。今、金銭目的のサイバー犯罪の主戦場は「コインマイナーによる仮想通貨の発掘」だという。(2018/4/11)

仮想通貨取引所「ビットステーション」廃業 顧客の仮想通貨を幹部が私的流用
仮想通貨取引所「bit station」を運営するビットステーションが廃業を発表。金融庁から業務改善命令を受け、態勢の立て直しに努めてきたが、「万全の態勢を整えることが難しい」と判断したという。(2018/4/9)

「猛烈にイライラする」:
アトランタ市の復旧難航 サイバー攻撃で紙と電話頼みに
米アトランタ市当局幹部は3月31日の土曜日、ずっとオフィスに籠らなければならない事態に陥った。サイバー攻撃でダウンした基幹システムの復旧に取り組むためだ。(2018/4/6)

三菱UFJ銀行が目指す“デジタル通貨”の形とは:
「プログラミングできるお金」でお金の在り方はどう変わる――「Fintech Challenge 2018」レポート
2018年3月4日に三菱UFJ銀行が開催したハッカソン「Fintech Challenge 2018」の発表会で、ブロックチェーンやスマートコントラクトを使った新たなアイデアが9つ発表された。どのようなアイデアがあったのかを紹介する。(2018/4/13)

なぜ?:
仮想通貨「相対取引」が拡大、Skypeで取引所回避
Skypeを介した仮想通貨の相対取引ビジネスが拡大している。(2018/4/4)

「NOKIZAL」決算ピックアップ:
仮想通貨取引「GMOコイン」、事業開始から半年で黒字1億円
日本全国の企業情報を取り扱うアプリ「NOKIZAL」の“中の人”が、気になる企業業績をピックアップしてご紹介します。(2018/4/4)

仮想通貨口座、他人の情報で開設→転売 初摘発、不正調達屋か
他人の個人情報を使って仮想通貨交換所の口座を不正に開設したとして、中国籍の会社役員が逮捕。仮想通貨交換所の口座の不正開設での摘発は全国初という。調べに、「知らない」と容疑を否認している。(2018/4/4)

セキュリティと可用性を守りたいなら
SaaSアプリが医療現場のセキュリティリスクを軽減する4つの理由
医療機関はSaaS(Software as a Service)を利用すれば、ハッカーからの攻撃のリスクを減らすことができる。他のアプリケーションが攻撃を受けても、SaaSアプリケーションは稼働状態を維持できるからだ。(2018/4/4)

GTC 2018でUberの事故に言及:
それでも自動運転開発は続けるべき、NVIDIA CEO
NVIDIAの年次イベント「GTC 2018」が米国で開催された。Uberの自動運転車が起こした死亡事故から仮想通貨まで、多くの質問がCEOのJensen Huang氏に寄せられた。(2018/4/3)

ホワイトペーパー:
Computer Weekly日本語版:なぜ暗号通貨は主流にならないのか
ビットコインなどの「暗号通貨は主流にならない」という。その真意を解説する。また、RDBMSでは不都合な用途が増えてきた。最適なデータ管理システムとは? 他に、東京オリンピックに向けて進められているサイバーセキュリティ対策、F1のデジタル改革などの記事をお届けする。(2018/4/3)

漫画海賊版サイトの閲覧者 知らぬ間に仮想通貨を「採掘」させられていた
特定の漫画海賊版サイトにアクセスすると、閲覧者が仮想通貨「Monero」を採掘させられる――トレンドマイクロの調査で判明。Moneroは北朝鮮が資金源としている可能性も。(2018/4/2)

北朝鮮資金源の可能性:
漫画海賊版サイトの閲覧者、知らぬ間に仮想通貨「モネロ」を「採掘」させられていた
ある特定の海賊版サイトにアクセスした閲覧者が仮想通貨の採掘に利用されていたことが分かった。(2018/4/2)

時価総額2位「イーサリアム」初の日本公式イベント 熱気渦巻く
時価総額14兆円の仮想通貨「ビットコイン」に続いて、時価総額4兆6000万円の仮想通貨「Ethereum」(イーサリアム)の日本公式イベントが、3月29日に東京大学(文京区本郷)で行われた。イーサリアムの生みの親である、ビタリック・ブテリンさん(24歳)が講演し、会場は熱気で包まれた。(2018/3/29)

世界を読み解くニュース・サロン:
「森友問題」を解決する秘策は、ある
森友学園の国有地取引を巡って、財務省の決裁文書改ざんが表面化し、問題が再燃している。公文書にまつわる問題を一気に解決する方法がある。それは「ブロックチェーン」だ。(2018/3/29)

仮想通過だけでないブロックチェーンの活用法
ブロックチェーンは効果的? 「文書改ざん防止システム」の作り方
世間を騒がせている文書改ざんへの対策として、ブロックチェーン技術を活用できる可能性がある。ブロックチェーン技術を活用したさまざまな実証実験や、「文書改ざん防止システム」の作り方を紹介する。(2018/3/29)

Mobile Weekly Top10:
Y!mobileの満足度が低いのはなぜ?/ビックカメラがビットコイン決済を導入した理由
MMD研究所が「2018年3月格安SIMサービスの満足度調査」を公表しました。この調査で注目すべきは、Y!mobileの満足度が意外と低いことです。なぜなのでしょうか。(2018/3/26)

「仮想通貨」学べるボードゲーム、クラウドファンディングで支援募集
仮想通貨を学べるボードゲーム「THE仮想通貨」が、クラウドファンディングサイト「Makuake」で支援を募っている。(2018/3/23)

流出NEM「完売」 資金洗浄完了か 販売サイトに金正恩氏の写真と「Thank you!!!」
「Coincheck」から流出したNEMの全額が、3月22日までに他の仮想通貨に交換されたようだ。犯人が開設したとみられるNEM販売サイトの在庫がなくなり、金正恩氏が札束に囲まれたコラージュ写真が掲げられている。(2018/3/23)

約5万ドルの身代金:
米アトランタ市、ランサムウェア攻撃で障害発生
アトランタ市がランサムウェアを使ったサイバー攻撃を受け、各種料金支払い用のアプリなどで障害が発生した。犯人は身代金の支払いを要求しているという。(2018/3/23)

リアルな心理戦が楽しめそう 遊びながら仮想通貨を学べるボードゲーム「THE仮想通貨」がクラウドファンディングで人気
「仮想通貨って何?」って人もこれで概念が分かるかも。(2018/3/22)

モバイル決済の裏側を聞く:
ビックカメラが「ビットコイン」決済を導入した理由
ビックカメラは、2017年4月から一部店頭で「ビットコイン(Bitcoin)」決済を導入した。同7月には全店舗に対象店舗を拡大し、12月には決済限度額を10万円から30万円に引き上げ、ネットショップでもビットコイン決済に対応した。そもそも、ビックカメラはなぜビットコイン決済を導入したのだろうか。(2018/3/19)

あなたの知らない欧州スタートアップの世界:
欧州スタートアップが日本市場に熱視線 その理由は?
欧州のスタートアップが日本市場に熱いまなざしを向けている。AIや仮想通貨など最新テクノロジーに前向きな日本は海外にとっても開拓しがいのある市場になっているという。(2018/3/15)

犯行の一部始終は:
1億円ビットコイン強盗未遂 おもちゃの札束示した少年らの“お粗末”
投機熱が高まっているビットコインを巡り、1億円分の強奪未遂事件が起きた。(2018/3/14)

「中国の仮想通貨『MOE COIN』に無断で名前を使われた」 日本の業界関係者から報告相次ぐ
「中国で計画されている『MOE COIN』という仮想通貨事業の資料に、無断で名前を使われているが、この事業とは無関係だ」――日本のコンテンツ関係者から、こんな報告が相次いでいる。(2018/3/13)

1億円ビットコイン強盗未遂 “お粗末”犯行の一部始終
1億円分のビットコイン強奪未遂事件が起きた。少年4人が仮想通貨取引関連会社の男性社長を取り囲み、「早くコイン送れ!」などと脅迫。その手口はあまりにも“お粗末”と呼べるものだった。(2018/3/13)

仮想通貨まるわかり:
「億り人」「自由億」……新長者が続々 仮想通貨、激しい値動き
激しい値動きは仮想通貨の大きな特徴だ。初期の購入者の中には含み益が1億円を超え「億り人」と呼ばれる長者も登場。10億を超え「自由億」と称される人もいるという。(2018/3/13)

セキュリティクラスタ まとめのまとめ 2018年2月版:
君はOsushiを食べたか、仮想通貨は混迷が続く
2018年2月のセキュリティクラスタは「サイバーセキュリティ月間」「Osushi」「仮想通貨」に話題が集まりました。サイバーセキュリティ月間では「SECCON 2017 決勝大会」が注目を集めた一方、セキュリティ上の突っ込み所がたくさんあったWebサービスOsushiがサービス開始当日に停止してしまいました。仮想通貨XEMでは、ホワイトハッカーがタグを付け、盗難分の流れが分かるようになったものの、徐々に資金洗浄されているようです。(2018/3/13)

コインチェック、一部仮想通貨の出金・売却を再開 不正送金されたNEM保有者の補償も
コインチェックは3月12日、約580億円分の仮想通貨「NEM」を流出した件で停止していた仮想通貨の出金・売却を再開した。(2018/3/12)

1XEM当たり88.549円:
コインチェック、「NEM」保有者への補償開始 一部仮想通貨の出金・売却も再開
コインチェックが、NEM保有者に向けた補償を開始。補償金額は 1XEM当たり88.549円。一部仮想通貨の出金・売却も再開した。(2018/3/12)

「ビットコインをよこせ」 人型ロボットがランサムウェアに感染すると……?
セキュリティ企業のIOActiveが、人型ロボットへのランサムウェア攻撃の実証デモを公開。ランサムウェアを仕込まれたロボット「NAO」は、突然それまでとは違う声で、「オレはビットコインが大好きだ。ビットコインをよこせ」としゃべりだす。(2018/3/12)

ウォレットの管理が鍵
ビットコインのセキュリティを確保するには?
ビットコインの価値の着実な上昇に伴い、暗号通貨の取引所やウォレットへのサイバー攻撃も増加してきている。ビットコインのセキュリティを確保する方法を解説する。(2018/3/12)

金融庁は刑事告発求める:
業務停止命令のビットステーション、幹部が顧客の仮想通貨を私的流用
金融庁が業務停止命令を出したビットステーションでは、顧客から預かった仮想通貨を幹部が私的に流用していたことが判明していた。(2018/3/8)

SEC、仮想通貨取引所は登録が必要との見解
米証券取引委員会が、仮想通貨売買プラットフォームは証券の取引所として登録する必要があるという見解を発表し、これを受けて多くの仮想通貨が急落した。(2018/3/8)

コインチェックを含む仮想通貨交換業者7社に行政処分 FSHOとビットステーションは業務停止命令
ビットステーションは、100%株主であった経営企画部長が、利用者から預かった仮想通貨(ビットコイン)を私的に流用していた事実が認められています。(2018/3/8)

2社は業務停止命令:
金融庁、仮想通貨交換業者7社を一斉処分
金融庁は3月8日午前、仮想通貨交換業者7社への行政処分を発表した。そのうち「みなし業者」2社は1カ月の業務停止処分とした。(2018/3/8)

金融庁、仮想通貨7社を行政処分 GMOコイン・テックビューロなどに改善命令
金融庁が、仮想通貨交換事業者7社に一斉に行政処分。ビットステーションとFSHOに業務停止命令を出したほか、GMOコイン、テックビューロなど5社に業務改善命令を出した。(2018/3/8)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。