ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「サイバー犯罪」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「サイバー犯罪」に関する情報が集まったページです。

ITりてらしぃのすゝめ:
「クズだな」→「クズ過ぎる」 私がツイートを“たらい回しする遊び”に参加しなかった理由
先日、Twitter上で「クズだな」「クズ過ぎる」などの短文と共に、とあるツイートが続々と引用RTされる出来事が起きた。SNSでよく見るジョークの1つと笑い飛ばすこともできるが、サイバー犯罪者がつけいる隙を与えることにも……。(2019/1/18)

海賊版サイト問題の解決を阻む「防弾ホスティング」 その歴史から現在までを読み解く
ダークウェブを日常的に調査している筆者が、防弾ホスティングについての各国の事情や歴史を解説していく。(2019/1/17)

クリプトマイナー(仮想通貨採掘ソフト)が激増
医療現場はモバイルセキュリティを優先すべき、これだけの理由
医療現場でのモバイルデバイスの利用が広がり利便性が向上しているが、一方でサイバー犯罪者が攻撃に悪用できる対象が増えるというデメリットも出てきた。そのため、医療ITではこうしたエンドポイント保護が急務になっている。(2019/1/11)

被害に遭いやすいのは誰?:
「自己管理の甘さはサイバー犯罪被害につながりやすい」――ミシガン州立大学研究チーム
ミシガン州立大学の研究チームは、約6000人の協力を得てサイバー犯罪に関する調査研究を行い、自己管理に甘い兆候がある人が、マルウェア攻撃に遭いやすいことを明らかにした。(2019/1/7)

犯罪歴が参加条件
ネットの地下世界“ダークウェブ”の犯罪者フォーラムに潜入してみた
通常の方法ではアクセスできないダークネットに存在するダークウェブ。そこには、犯罪歴の証明が参加条件となるフォーラムもある。そうしたフォーラムではどのような情報がやりとりされているのだろうか。(2019/1/7)

隙が目立つ医療機関:
米医療機関からの個人健康情報の流出、5割以上が内部要因
ミシガン州立大学とジョンズホプキンス大学の最新の調査によると、米国で近年に発生した個人健康情報の流出のうち、医療機関内の問題に起因するものが5割以上を占めた。(2018/12/28)

EMMだけでは足りないセキュリティ機能
「モバイル脅威防御」(MTD)はなぜ必要なのか 広がるモバイル端末のリスク
モバイルデバイスのセキュリティ戦略には、EMMだけでなくモバイル脅威防御(MTD)も必要だ。現在のモバイル脅威に対抗する手段として、MTDのようなデバイス上でセキュリティ対策を講じる重要性が高まっている。(2018/12/28)

2018年のサイバー脅威、バックドアは44%増加、ランサムウェアは43%増――カスペルスキー調べ
カスペルスキーによると、2018年に検知した新たな悪意あるファイルのうち、バックドア型マルウェアは前年比44%増、ランサムウェアは43%増加すると判明。また、ユーザーのPCの約30%が、年間1回以上はWebベースの攻撃に遭遇していた。(2018/12/27)

子どもの7.3%、保護者の18%がフィッシング詐欺や架空請求などを経験 トレンドマイクロの実態調査
トレンドマイクロは、12月26日に「子どもと保護者のスマートフォン利用に関する実態調査」の結果を発表。インターネット利用中に子供の7.3%、保護者の18%がサイバー犯罪のトラブルを経験しており、7割以上の家庭が子どもにセキュリティ教育を実施している。一方、SNSに投稿する写真のトラブルを知っている保護者はわずか約3割に留まった。(2018/12/26)

標的型攻撃が変化:
特定ユーザーを狙った標的型攻撃が登場、Sophosの2019年版脅威レポート
Sophosは2019年版の脅威レポートを発表した。標的型ランサムウェア攻撃が不特定多数ではなく、特定組織を狙った計画的なものに変化しつつあり、身代金として数百万ドルを奪うことがあると指摘。サイバー犯罪者はWindows標準のシステム管理ツールを使用していることなどを明らかにした。(2018/12/26)

AI技術を取り入れた脅威対策
EMMのセキュリティを高める「モバイル脅威防御」(MTD) 主要製品や機能を紹介
「モバイル脅威防御」(MTD)はモバイルデバイス管理で一歩先を行くための手法だ。今後導入が広がると予想されるMTD製品とEMM製品を連携させたセキュリティ対策について解説する。(2018/12/26)

不慣れなITチームは「セキュリティリスク」
ハイパーコンバージドインフラのセキュリティを確保する方法
ハイパーコンバージドインフラ(HCI)システムのデータのセキュリティを確保するには、共有リソースや仮想管理など、HCI特有の特徴を考慮するツールや技法が必要になる。(2018/12/20)

Computer Weekly日本語版
“ダークウェブ”の犯罪者限定フォーラムに潜入してみた
ダウンロード無料のPDFマガジン「Computer Weekly日本語版」提供中!(2018/12/19)

悩むよりまず動け:
PR:僕を形作っているのは、才能ではなく体験――澤円氏が説く「迷えるエンジニアが納得のいくキャリアを築くためにやるべきこと」
外資系大手ITベンダーで働く傍らさまざまなスタートアップ起業を手助けしている澤円氏は、「悩んでいる割に何も動こうとしない人にアドバイスするほど、僕は暇じゃない」と語る。そのココロは――。(2018/12/17)

25%の企業はノーガード:
「企業のセキュリティ検知能力が低い」と警告、CrowdStrikeが調査報告書を公開
CrowdStrikeが公開したサイバーセキュリティの侵害調査報告書によると、企業のセキュリティ侵害検知能力が低いという。セキュリティ侵害はどの企業にも起こり得るビジネスリスクであるため、早急に取り組むべき課題として捉える必要があるという。(2018/12/13)

セキュリティクラスタ まとめのまとめ 2018年11月版:
「PCを使わないこと」が最強のセキュリティ対策なのか?
2018年11月のセキュリティクラスタは「賑わうセキュリティカンファレンス」「PCを使わないセキュリティ担当大臣」「突然閉鎖したWizard Bibleサイトの続報」に注目が集まりました。(2018/12/13)

「AIをかく乱する攻撃は、もう出てきている」:
「クラウドやAIを使えばセキュリティは万全」と思ったら大間違い? 2019年の攻撃予測をマカフィーに聞いた
仮想通貨を狙ったマルウェアや、巧妙なビジネスメール詐欺が暗躍した2018年、企業を狙った攻撃はどう変化したのか。そして2019年には、どんなセキュリティ対策が必要なのか? 新たな調査結果を発表したマカフィーに聞いた。(2018/12/12)

IoTセキュリティ:
狙われるスマートスピーカー、音声コマンドと同時にバックドアが開く!?
マカフィーはが2019年の脅威動向予測について説明。6つの主な予測を基に、企業データ、家庭用IoT(モノのインターネット)デバイス、ブランドが攻撃対象となり、サイバー犯罪者は主にソーシャルメディア、クラウド、携帯電話を標的に攻撃を仕掛けてくるようになるとしている。(2018/12/12)

仮想通貨流出の次は、AI攻撃か:
2018年のセキュリティ事件認知度1位はコインチェックの「NEM流出事件」、マカフィーが10大事件を発表
マカフィーは、2018年の10大セキュリティ事件と、2019年の脅威動向予測を発表した。10大セキュリティ事件の第1位は被害額が史上最大となった仮想通貨「NEM」の流出事件。脅威動向予測では、AIによる高度な回避技術を用いたサイバー攻撃が展開されると予測した。(2018/12/12)

半径300メートルのIT:
悪質ランサムウェアでシステムがダウン! どうすればいい? ――専門家が語る“意外な対処法”
誰かのPCやシステムから重要なデータや機能を奪い、身代金を要求するランサムウェア。その手口がますます功名化する一方、被害者の採るべき対処法も変わってきています。(2018/12/4)

メール詐欺対策用の分析UIを提供:
ニューヨーク大学研究チーム、セキュリティベンダーと共同でメール詐欺捜査支援ツールを開発
ニューヨーク大学の研究チームがセキュリティベンダーのAgariと共同で、電子メールのフォレンジック捜査を大幅に効率化するビジュアル分析ツールを開発した。人手に頼っていた従来の操作を置き換えるものだという。(2018/11/30)

アニメに潜むサイバー攻撃:
空想と現実の狭間に 「電脳コイル」で考える近未来の脅威
そう遠くない未来、現実化しそうなアニメのワンシーンをヒントに、セキュリティにもアニメにも詳しい内閣サイバーセキュリティセンター(NISC)の文月涼さん(上席サイバーセキュリティ分析官)がセキュリティ対策を解説します。第5回のテーマは「電脳コイル」です。 (2018/11/30)

IoTセキュリティの現実的な仕組みと課題(4):
完全な答えのないIoTセキュリティの世界、最後はやはり……
工場や重要インフラで利用されつつある「インダストリアルIoT(IIoT)」の世界に着目し、IoTセキュリティの現実的な仕組みと課題について解説する本連載。第4回(最終回)では、リスクの考え方の理解を深めると同時に、IoTセキュリティを検討する上で必要な心構えについて解説する。(2018/11/29)

特集:セキュリティリポート裏話(9):
2018年も「金銭狙い」で変化続けるフィッシング、最新の手口は
世の中で知られるようになってから10年以上が経つが、いまだに被害が減るどころか、スマートフォンの普及によって新たな手口が登場しているフィッシング。月次・年次で報告をまとめているフィッシング対策協議会に最近の動向と対策を尋ねた。(2018/11/28)

現状と対策を解説
「ビジネスメール詐欺」(BEC)なぜ多発? 「ほぼ全企業が標的」との推計も
米連邦捜査局(FBI)のインターネット犯罪報告書によると、2017年の「ビジネスメール詐欺」(BEC)による損失は6億7600万ドル以上に達した。BECの現状と対策のポイントを解説する。(2018/11/22)

「漫画村」裁判の原告が現状を漫画化して公開 拠点とみられる超高層タワーマンション特定方法も語る
「漫画村」運営者をどうやって特定したのか聞きました。(2018/11/9)

AI検知エンジン搭載 BBソフトが「詐欺ウォール」新バージョンをリリース
BBソフトサービスは、新たにAI検知エンジンを搭載した「詐欺ウォール/Internet SagiWall」をリリース。専門家による解析を機械学習で自動化し、変化のスピードが速いネット詐欺手口にも対応する。また、主要SNSのアプリ内ブラウザや標準ブラウザからのアクセスでも詐欺サイトを検知・ブロックをサポートする。(2018/11/7)

CSIRT小説「側線」:
CSIRT小説「側線」 第11話:鑑識(後編)
自社を攻撃した犯人について、本格的な調査を始めた「ひまわり海洋エネルギー」のCSIRT。コマンダーのメイは、フォレンジック(鑑識)を担当する識目(しきめ)の元を訪ね、その仕事について詳しく聞こうとしていた。(2018/11/2)

IoTセキュリティ:
オフラインでも脆弱性をリアルタイム修復、脆弱性評価ソリューションの最新版
Tenable Network Securityは、脆弱性評価ソリューション「Nessus Professional」の最新版「Nessus 8」を発表した。オフラインでの脆弱性評価や作業の効率化など、機能を強化している。(2018/10/30)

MPOWER 2018:
「APT1のソースコード、再利用」の謎 韓国狙いの攻撃を解析したMcAfeeの見解は
McAfeeは、2006年から2010年にかけてAPT1が用いていたマルウェアのソースコードが、2018年5月に韓国などをターゲットにした攻撃キャンペーンに再利用されていたとするレポートを発表した。(2018/10/23)

半径300メートルのIT:
スマホの「偽アプリ」にだまされ続ける人に、もう一度だけ確認してほしいこと
気軽にVTuberになれると話題のアプリ「カスタムキャスト」に偽アプリが登場して話題になりました。過去にもPokemon GOなどで同様の事件が起きていますが、こうした攻撃は一向に減る様子がありません。現実世界で話題になっていることは、そのままサイバー世界でも格好のフィッシングネタとして活用されるのです。(2018/10/16)

国家による攻撃を個人がまねる:
標的となるのはテクノロジー企業や専門サービス、CrowdStrikeが攻撃者のシステム侵入活動の傾向を発表
CrowdStrikeがまとめたサイバーセキュリティに関するレポートによれば、スキルが未熟なサイバー犯罪者と、洗練された国家犯罪グループが用いる攻撃手口に違いがなくなってきたという。侵入の標的となりやすい分野は、テクノロジー企業や専門サービス、サービス業、政府や防衛、NGOだった。(2018/10/15)

サイバー犯罪に利用される公開ツール、5カ国のセキュリティ機関が注意喚起
報告書では広く流通している5種類のツールにスポットを当て、それぞれの機能や対策などを紹介して警戒を促している。(2018/10/12)

CSIRT小説「側線」:
CSIRT小説「側線」 第10話:シンジケート(前編)
機密情報を失いかねない危機にさらされたひまわり海洋エネルギー。海外でも同じ手口のインシデントが発生していることを知ったインベスティゲーターの鯉河平蔵は、インターポールで詳しい話を聞くためにシンガポールに飛んだ。(2018/10/12)

4つの主要な攻撃経路とは?
急増する「クリプトジャッキング」、仮想通貨とブロックチェーンを狙うサイバー攻撃者
2018年第1四半期にはクリプトマイニング(仮想通貨の採掘)マルウェアが急増した。McAfeeが報告する脅威レポートのトピックスから、仮想通貨に関連した脅威の主要な4つの手法について解説する。(2018/10/11)

CSIRT小説「側線」:
CSIRT小説「側線」 第9話:レジリエンス(後編)
「この製品さえ入れれば、御社のセキュリティは絶対に安全です!」「AIでどんな攻撃も防ぎます」――って、本当に確証はあるの? 前回の攻撃で、社内の防衛装置を無効化されてしまった「ひまわり海洋エネルギー」では、本当に有効なセキュリティ戦略を探そうと、道筋(みちすじ)がベンダーの営業担当に話を聞き始めた。ヒートアップする会話の焦点とは一体……?(2018/10/5)

「スパムの送信」「フィッシングサイトのホスティング」の対策状況を採点:
企業のセキュリティレベルの定量化と公開は、セキュリティ向上につながるか――カナダの大学チームが研究
カナダのブリティッシュコロンビア大学ソウダービジネススクールは、サイバーセキュリティに関する研究チームの調査によって、1200社以上のアジア企業のセキュリティレベルを定量化できたと発表した。この調査の目的は企業のセキュリティレベルを公開することが、サイバー犯罪に対する防御につながるかどうかというもの。(2018/10/3)

半径300メートルのIT:
2段階認証の新たなリスク? 「もしもスマホやPCを全部なくしても、アカウントを回復できるか」試してみた
スマートな働き方からスマホの機種変更まで「安全な乗り換え」を可能にした2段階認証技術。でも、その鍵を一切なくしてしまった場合、大変なことになるのをご存じでしたか? 実際“どのくらい大変”なのか、それはぜひあなたの目で確かめてください……。(2018/10/3)

「Microsoft Ignite 2018」で発表された新サービスとは:
パスワード時代の終わりはくるのか? Microsoftが新しいセキュリティやAIのサービスを発表
Microsoftは、セキュリティの強化やAIの普及推進策、AI機能を取り込んだ製品やサービスの提供開始などを発表した。パスワードを入力せずにログインしたり、暗号化によって、Azureで処理中のデータの漏えいを防いだりする機能が含まれる。(2018/9/27)

英国とドイツでは?
米国にまん延する「AIでセキュリティの課題は解決」論の危険性
AIや機械学習が誇大に宣伝されたことにより、セキュリティ面でもAI万能論がまん延していることが分かった。誤った認識の帰結はリスクの増大だ。対する英国とドイツの認識、そしてAIについての理解度は?(2018/9/25)

FBIのサイバー犯罪捜査に協力:
IoTマルウェア「Mirai」に関与の若者3人、司法取引で保護観察処分に
3人は司法取引に基づいてFBIの捜査に協力し、複雑なサイバー犯罪の捜査に貢献した功績が評価された。1人はサイバーセキュリティ企業に採用されたという。(2018/9/20)

失敗を繰り返すな:
沖縄のIT産業は生まれ変われるのだろうか?
観光とともに沖縄経済を支える基幹産業がITだ。年間売上高は4200億円を超える。今年7月には官民共同で新たな事業がスタートし、機運が高まっている。しかし一方で、沖縄のIT産業にはさまざまな課題があるのも事実である。(2018/9/12)

米司法省、北朝鮮のプログラマーを訴追 WannaCryやソニー攻撃に関与と断定
世界で猛威を振るったマルウェア「WannaCry」や、Sony Pictures Entertainmentの社外秘情報が流出した事件に関与したとして、北朝鮮国籍のプログラマーが訴追された。(2018/9/7)

Windowsタスクスケジューラに発覚した脆弱性、たった2日で悪用マルウェアが出回る
この脆弱性を突くコンセプト実証コードのソースコードも公開されていて、誰でもこれに手を加え、自分のコードに取り込むことができてしまう状態にあるという。(2018/9/6)

ランサムウェアを正しく理解し、効果的に護るための現実解(2):
そもそも、ランサムウェアを扱う「攻撃者の視点」とは何なのか
2017年に脅威をもたらした「WannaCry」をはじめ、ランサムウェアは、多くのサイバー攻撃の中で最も懸念すべきものの一つだ。正しく理解して対策するためには、護る側の視点だけではなく、攻撃者の視点も把握しておく必要がある。(2018/9/5)

国内でフィッシング詐欺が急増、クラウドサービスのアカウントが脅威対象に――トレンドマイクロ調べ
トレンドマイクロが発表した2018年上半期(1月〜6月)のセキュリティ動向によると、国内では、クレジットカード情報やクラウドサービスの認証情報を狙う「フィッシング詐欺」が急増。また、「不正マイニング」などの仮想通貨を狙う脅威は、世界的に拡大傾向にあることが判明した。(2018/9/4)

「微博」など中国SNSから個人情報30億件流出 現地IT企業トップが首謀か
 「微博(ウェイボー)」など中国の主なSNS(会員制交流サイト)から、30億件もの個人情報が不正アクセスにより盗まれたことが、このほど明らかになった。中国の店頭市場に上場するIT関連企業の実質的なトップが犯行を首謀したとみられ、インターネット利用の広がる中国で「過去最大」の情報流出として衝撃を広げている。(2018/8/30)

教員パソコンをカンニングで大阪医科大生逮捕 患者カルテなど46万件流出
パソコン内のデータを別の場所に自動保存する「バックアップソフト」。インターネット上では無料ソフトも多数公開されている。本体故障時に役立つこの便利ツールを、あまりに不届きな用途に使った医大生が大阪府警に逮捕された。教員用のパソコンにこのソフトを仕込み、成績アップのためにデータを“カンニング”していたのだ。抜き取られたデータの総量は、付属病院の患者カルテというプライベートな医療情報を含む約46万件。大規模な情報流出だったが、当の医大生は事の重大性に気づいておらず、逮捕時、医大生は「これで逮捕?」と驚きの表情を浮かべていたという。(2018/8/30)

PR:2020年に向け深刻化するサイバーセキュリティの脅威 ── 国と企業はどう立ち向かうのか
2020年に向けサイバーセキュリティ対策の強化が叫ばれているが、日本企業を狙ったサイバー攻撃はおかまいなしに分業化とプロによる犯罪化が進み、その数も急増している。そんな中、内閣府はサイバーセキュリティ戦略や政府機関等の対策基準を相次いで改訂している。企業が立案し、実施していくべきサイバーセキュリティ戦略と施策について考察する。(2018/8/28)

金銭目的の攻撃が目立つ:
対象がWindows以外の機器に広がる傾向、キヤノンITSがマルウェア動向レポート公開
キヤノンITソリューションズが2018年上半期の国内マルウェア動向に関するレポートを公開した。全体の検出数は減少傾向にあるものの、ネットバンキングや仮想通貨を狙ったマルウェアが増えている。SMBの脆弱(ぜいじゃく)性を狙った攻撃も続いている。(2018/8/27)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。