ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「サイバー犯罪」最新記事一覧

改変OSのPC販売 不正送金の踏み台に 脆弱性知りつつ対策放置のツケ
Windowsを改変したPCを販売したとして、商標法違反容疑でIT会社「ビレイ」の社長らが逮捕された。改変によって生じたソフトの脆弱性が中国人犯罪グループに目をつけられ、不正送金の「中継点」として利用されていた。(2018/2/21)

ITmedia エンタープライズ セキュリティセミナー:
新たな技術の出現でサイバー犯罪はどう進化する? インターポールが示す未来の攻撃
あらゆるモノがネットワークに連接され、実空間とサイバー空間との融合が高度化するとともに、ますます深刻化が予想されるサイバー脅威に対し、企業はどのような対応策を講じるべきか?――国際刑事警察機構(インターポール)という国際機関の視点から見たセキュリティ事情に、そのヒントを探る。(2018/2/21)

新連載:ITの過去から紡ぐIoTセキュリティ:
史上最悪規模のDDoS攻撃 「Mirai」まん延、なぜ?
インターネットの普及期から今までPCやITの世界で起こった、あるいは現在進行中のさまざまな事件から得られた教訓を、IoTの世界で生かせないか――そんな対策のヒントを探る連載がスタート。(2018/2/21)

社長ら逮捕:
改変OSのPC販売 不正送金の踏み台に 脆弱性知りつつ対策放置のツケ
Windowsを改変したPCを販売したとして、商標法違反容疑でIT会社の社長らが逮捕された。(2018/2/20)

確実かつ高速なメール配信を実現
「メールマガジンが届かない」という厄介事はなぜ生じるのか? その解決策は?
顧客との重要な接点であり、マーケティング活動に欠かせない「メール」。確実かつ安全にメールを配信するには、確かな技術とノウハウに裏打ちされた仕組みが不可欠だ。(2018/2/19)

ディセプション技術で犯罪者をだませ(後編)
ディセプション技術の未来はセキュリティ攻撃用人工知能(AI)をだます防御AI
ディセプション技術によってさまざまなことが判明し、有効な対策が生まれている。攻撃者の行動を監視する手法や資格情報の新しい防御方法、そして攻撃用AIと戦う防御用AIについて解説する。(2018/2/14)

流出NEM、日本人交換か ダークウェブ利用 警視庁が男性を聴取
コインチェックからNEM流出した問題で、NEMの一部を、日本人男性がダークウェブで別の仮想通貨と交換していたことが分かった。警視庁サイバー犯罪対策課は9日までに、国内で男性から詳しい経緯などに関して任意で事情を聴いた。(2018/2/13)

企業版振り込め詐欺「ビジネスメール詐欺」の脅威と対策【第3回】
国内でも高額被害 「ビジネスメール詐欺」(BEC)を食い止めるための対策とは?
国内でも日本航空(JAL)が約3億8000万円の被害を受けた「ビジネスメール詐欺」(BEC)。実害を防ぐために、企業はどのような対策を取ればよいのか。技術面、組織面の両面から探る。(2018/2/13)

平昌五輪、サイバー攻撃の餌食に いまのままでは東京五輪「大惨事」の警告
平昌五輪が開幕を迎える中、五輪の関連機関などを狙ったサイバー攻撃が警戒されている。昨年末に、関連機関の機密情報を狙う攻撃が発覚。20年の東京五輪では、攻撃能力がピークに達している恐れもあり、対策強化は不可欠だ。(2018/2/9)

仮想通貨580億円流出 北朝鮮の犯行か 韓国情報機関「韓国から26億円奪う」
コインチェックで580億円相当の仮想通貨が流出した事件について、韓国の情報機関は、「北朝鮮の犯行と推定される」との見方を示した。(2018/2/7)

ディセプション技術で犯罪者をだませ(後編):
ディセプション技術の未来はセキュリティ攻撃用人工知能(AI)をだます防御AI
ディセプション技術によってさまざまなことが判明し、有効な対策が生まれている。攻撃者の行動を監視する手法や資格情報の新しい防御方法、そして攻撃用AIと戦う防御用AIについて解説する。(2018/2/7)

ディセプション技術で犯罪者をだませ(前編)
攻撃者をわな(ハニーポット)に誘い込む“ディセプション技術”のススメ
今、ハニーポットなどで収集した情報をセキュリティ対策に積極的に活用するディセプション(欺瞞)技術が注目されている。その概要と展開に際しての注意点を紹介する。(2018/2/7)

コインチェック窃盗犯、米取引所にも送金 被害者らは団体発足へ
コインチェック流出問題で、犯人のものとみられる口座から、米国など2カ所の仮想通貨取引所に新たに送金が行われていた。(2018/2/2)

Mostly Harmless:
コインチェックの問題は、仮想通貨の技術とは切り離して考えるべきだ
仮想通貨の高騰などもあり、注目を集めているコインチェックの流出事件。この事件を語るときに注意すべきは、取引所と通貨システムを分けて考えることです。(2018/2/2)

76億円相当盗まれた「NiceHash」、ユーザーへ全ビットコイン返還開始
仮想通貨のマイニングパワー売買サービス「NiceHash」は、ハッキングにより流出した約4700ビットコイン(当時のレートで約76億円)について、「数カ月間で全てをユーザーに返還する」と発表した。(2018/2/1)

男を追い詰めた「ハイテク」捜査:
狙われる女性声優 「あやち」を数年間苦しめた恐怖メールと男のゆがんだ愛情
声優の竹達彩奈さんの所属事務所に「死ね」などと書いたメールを送信したとして、無職男(32)が脅迫容疑で逮捕された。(2018/1/25)

狙われる女性声優 「あやち」を数年間苦しめた恐怖メール 男のゆがんだ愛情
声優・竹達彩奈さんの事務所に、「死ね」などと書いたメールを送信したとして、無職の男が逮捕された。“ファンクラブの元リーダー”をかたる男は、約4年間に7000通以上の脅迫メールを送信。“ゆがんだ愛情”の暴走に、関係者も警戒を強めている。(2018/1/24)

イタリアのIT企業が開発?:
新手のAndroidスパイウェア「Skygofree」、ユーザー監視の高度な機能を実装
Kaspersky Labによると、新手のAndroidスパイウェア「Skygofree」は、端末の情報を盗み出すほか、特定の場所で周辺の音声を記録したり、不正なWi-Fiに接続させたりする機能を実装していた。(2018/1/17)

ランサムウェアは増加の一途、脆弱性の見直しが急務――トレンドマイクロ、「2017年国内サイバー犯罪動向」を発表
トレンドマイクロが、「2017年国内サイバー犯罪動向」を発表。企業における2017年のサイバー攻撃の三大脅威は、ランサムウェア「WannaCry」、公開サーバからの情報漏えい、ビジネスメール詐欺(BEC)だった。(2018/1/11)

IoTセキュリティ:
「WannaCry」の拡散続く「クローズドな環境だから安全という思い込みが脆弱性」
トレンドマイクロが「2017年国内サイバー犯罪動向」の調査結果について解説。製造業と関わる大規模なサイバー攻撃事例となるランサムウェア「WannaCry(ワナクライ)」は現在も拡散が続いている。「IoT活用やITシステムとの連携を考慮すれば、クローズドな環境だから安全という思い込みは脆弱性に成り得る」(同社)という。(2018/1/11)

特集:セキュリティリポート裏話(7):
2018年のサイバーセキュリティ脅威はどうなる?
2018年は前年に引き続き、ランサムウェアやIoTを用いた攻撃の脅威がそのまま残るというのが各社に共通する予測です。2018年はサプライチェーン攻撃や仮想通貨に関連した攻撃、ビジネスメール詐欺(BEC)が拡大する可能性があります。AIを利用した新種の攻撃を示唆するセキュリティ企業もありました。(2018/1/11)

なぜ「HUAWEI nova 2」を扱うのか 今後も中華スマホは増える?――au春モデル発表会 質疑応答
au春モデルの大きなトピックは、Huaweiのスマートフォンがラインアップに加わったこと。Huawei端末の中で「nova 2」を選んだ理由は? 今後もカスタマイズを抑えた海外端末は増えるのだろうか?(2018/1/10)

世界を読み解くニュース・サロン:
あなたも「メール詐欺」に狙われているかもしれない
ビジネスメール詐欺(BEC)が話題になっている。日本航空がBECでだまされ、約3億8000万円も支払うことに。「自分には関係ないでしょ」と思われているかもしれないが、実はそうでもないようで……。(2017/12/28)

TechFactory通信 編集後記:
北朝鮮関与のランサムウェア「WannaCry」は実験だった
製造業にとっても大きな脅威となったランサムウェア「WannaCry」について、カスペルスキーの分析官が「攻撃実験の失敗だった」という見解を示しました。増加するサイバー攻撃に製造業はどう対処していくべきなのでしょうか。(2017/12/28)

悪質なショッピングサイトへの自衛方法 日本サイバー犯罪対策センターが解説図付きで注意喚起
しっかり気を付けていきたいところ。(2017/12/21)

SEO対策で検索上位に:
警察とJC3、詐欺サイト約2万件発見 43人を検挙
警察当局とJC3が、ECサイトなどを装った詐欺サイトを計1万9834件発見したと発表。43人を検挙したという。(2017/12/21)

iOSと同程度にセキュアなAndroidも存在?
「何となくiPad」は最悪 業務用モバイルは5つの視点で選べ
企業がビジネス向けモバイルデバイスを選ぶ際、IT購買担当者は各選択肢の使い勝手や管理性、セキュリティレベルを考慮した上で、従業員の生産性を向上するためにどれを採用すべきかを判断しなければならない。(2017/12/19)

北のハッカー集団、ネットバンキング利用者を攻撃 日本も標的、個人財産狙う
北朝鮮のハッカー集団が今秋ごろから、スマートフォンを使ったインターネットバンキング利用者の暗証番号などを盗む攻撃を開始したことが分かった。(2017/12/18)

出会い系サイトや金融業のサイトのアカウントに高値:
あなたの個人情報はいくら?――RSA、「2018年サイバー犯罪者のショッピングリスト」とアカウント保護の5ステップを公開
EMCジャパンのRSA事業本部は、サイバー犯罪者が他人のアカウント情報を売買する市場を調査した「2018年サイバー犯罪者のショッピングリスト」を公開。Eコマースサイトに対して、自社に登録している顧客のアカウントを保護するよう呼び掛けた。(2017/12/18)

「数億円単位のコスト削減も期待できる」:
PR:ハードウェアによるデータ暗号化は、どれだけ堅牢なのか? 企業のビジネス拡大に貢献できるのか?
ビジネスにおける「データ」の重要性が増す一方で、データ暗号化を含め、セキュリティ対策にかけるコストの増加、対処の複雑化に頭を悩ます企業は多い。ソフトウェアによる暗号化やセキュリティ対策では、改修コストがかさみ、システムのパフォーマンスにも影響があるからだ。本稿では、「CTFチャレンジジャパン」の優勝者であり、「Winny」の暗号解読を行うなど、セキュリティ分野の特殊技術を得意とする杉浦隆幸氏と強固な暗号化ソリューションを提案するIBM担当者の座談会の模様をお届けする。ビジネス視点から「真に有効な暗号化ソリューションとは何か」を明らかにしたい。(2017/12/18)

ランサムウェアやIIoTへのサイバー攻撃などが深刻化――トレンドマイクロが2018年の脅威動向を予測
トレンドマイクロによると、2018年はサイバー犯罪者間のビジネスモデル「サービスとしてのランサムウェア(RaaS)」による被害の拡大や、「インダストリアルIoT(IIoT)」システムなどを狙う新手の手法は今後も増加傾向で、企業にとってセキュリティ対策は喫緊の課題になるという。(2017/12/15)

マカフィー、2017年の10大セキュリティ事件ランキングを発表
マカフィーは、日本国内のビジネスパーソンを対象とした「2017年のセキュリティ事件に関する意識調査」の調査結果を発表した。(2017/12/12)

半径300メートルのIT:
「こんなの怪しくてすぐ見破れるwww」 最近のフィッシング詐欺はそんな人が引っ掛かる
ここまで手の込んだフィッシングメールが出てくると、「自分もだまされるかもしれない」と思っているくらいがちょうどいいのかもしれません。(2017/12/12)

製造マネジメントニュース:
2017年10セキュリティ事件、1位は多くの工場に被害を与えた「WannaCry」
マカフィーは同社が実施した「2017年のセキュリティ事件に関する意識調査」の調査結果を公表。その中から「2017年の10大セキュリティ事件ランキング」を発表した。(2017/12/12)

“セキュリティの分かる人材”を社内に:
PR:ますます深刻化する情報セキュリティ人材不足――2020年に向け、企業はどのように“自己防衛”を進めていけばよいのか
人材不足の影響はセキュリティベンダーにも及んでいる。ユーザー企業がベンダーにセキュリティ対応を依頼しても“袖にされる”ケースが増えてきているのだ。そのような状況下、企業に「自己防衛」を勧めているのがグローバルセキュリティエキスパート(GSX)だ。EC-Councilの国内総代理店である同社は、これまでにない企業向け情報セキュリティ人材トレーニングプログラム「CND(認定ネットワークディフェンダー)」の国内提供を開始。今、なぜ“人材育成に基づく自己防衛”が重要なのか。その理由は。(2017/12/5)

警視庁など注意喚起:
「ディズニーランド」装うメールに注意 ウイルスが添付
東京ディズニーランドを装った不審なメールが出回っているとして、警視庁サイバーセキュリティ対策本部などが注意喚起。(2017/12/5)

仮想通貨関連の攻撃が急増:
「WannaCry」を全世界で継続的に確認――トレンドマイクロが2017年第3四半期のセキュリティ動向を報告
トレンドマイクロは、全世界のセキュリティ動向を分析した報告書を公開した。仮想通貨やIoT機器にまつわる脅威が目立った一方、ランサムウェアによる脅威も継続的に検出された。(2017/12/4)

企業版振り込め詐欺「ビジネスメール詐欺」の脅威と対策【第2回】
“社長からのメール”は疑うべき? 「ビジネスメール詐欺」(BEC)の巧妙な手口
「ビジネスメール詐欺」(BEC)では、サイバー犯罪者が巧妙な手口で、標的組織のさまざまな役職になりすましたメールを使い、犯罪を成功させる。その具体的な手口を見ていく。(2017/11/30)

ウイルスを含むファイルに誘導:
「楽天銀行」装うメールに注意 警視庁など注意喚起
楽天銀行を装った不審なメールが出回っているとして、警視庁サイバーセキュリティ対策本部などが注意喚起。(2017/11/28)

楽天銀行かたるウイルスメール 件名は「不正送金・フィッシング対策ソフト「PhishWallプレミアム」提供開始について」
楽天銀行をかたり、「【重要】不正送金・フィッシング対策ソフト「PhishWallプレミアム」提供開始について」という件名のウイルスメールが出回っている。(2017/11/28)

フィッシングサイトに誘導:
Apple装う不審なメールに注意 個人情報流出の恐れ
米Appleを装った不審なメールが出回っているとして、警視庁サイバーセキュリティ対策本部などが注意を呼び掛けている。(2017/11/22)

サイバー犯罪者は消費者の対策不足を利用:
「AIアシスタント」「ドローン」「スマート玩具」にもセキュリティ対策を――McAfeeが「最もハッキングされやすいギフト一覧」を発表
McAfeeは、2017年版「最もハッキングされやすいギフト一覧」を発表。「ノートPC」などのIT機器の他、「ドローン」「AIスピーカー」「インターネットに接続可能な玩具」などが上位に挙げられた。(2017/11/22)

スマホ画面に突然表示、偽の「ウイルス感染」警告 目的は?
トレンドマイクロが、スマホでWebサイト閲覧時に突然表示される「ウイルスに感染」警告を解説したブログ記事を公開した。(2017/11/15)

警視庁・JC3が注意喚起:
「JCB」「みずほ銀行」装うメールに注意 中身はウイルス
ジェーシービーやみずほ銀行装った不審なメールが出回っているとして、警視庁サイバーセキュリティ対策本部などが注意を呼び掛けている。(2017/11/14)

日本におけるサイバーセキュリティの最大の障害は資金:
日本の中小企業のセキュリティ意識はアジア諸国と比べて低い――ESETが調査を発表
ESETは、アジアの中小企業を対象に実施したサイバーセキュリティに関する認識調査結果「ESET 2017 SMBs」を公開した。日本の中小企業は、サイバーセキュリティに関する認識が他のアジア諸国に比べて低いことが分かった。(2017/11/13)

CODE BLUE 2017開催、内外の意外な専門家が一堂に:
セキュリティの広がりは車から国家、さらには宇宙空間まで?
IT技術者はもちろん、幅広い分野の人々がセキュリティに関する情報や意見を交換し合う場として、国際カンファレンス「CODE BLUE 2017」が2017年11月7〜10日に開催される。社会的なニーズの高まりを受け、幅広い分野の講演が行われる予定だ。(2017/11/6)

“人の弱み”につけこむサイバー犯罪が増加
メール詐欺を中核とするサイバー攻撃、Office 365ユーザーをどうやって守るか
ソーシャルエンジニアリングを駆使したサイバー攻撃が増え、企業はこれまでにない脅威にさらされている。新手の脅威に対抗し、ユーザーを守るにはどうすればよいのか?(2017/11/14)

セキュリティ企業のP2P監視サービス管理者逮捕 ウイルスを「Share」に保管 会社は反論
Shareにウイルスを保管していたとして、セキュリティ企業でP2P監視サービス担当していた社員が逮捕。会社は「ウイルスの取得・保管は、ファイル流出監視サービスを行うという正当な理由に基づいている」と反論している(2017/11/2)

市の公衆WiFi、ストーカーが悪用 好意寄せる女性にわいせつ画像送信
知人女性へわいせつ画像を繰り返しメールで送りつけたなどとして、男がストーカー規制法違反容疑で逮捕された。京都市が整備した無料公衆無線LANサービスを悪用。匿名性の高い約20種類のメールアドレスを使い分けて身元の特定や捜査から逃れようとしていたとみられる。(2017/11/2)

今こそ考えたい製造業IoTのセキュリティリスク:
製造業が狙われる日も近い、制御情報系システムをITセキュリティの力で死守せよ
製造業に革新をもたらすといわれる「IoT(Internet of Things)」。スマート化された工場の明るい未来だけがフォーカスされがちだが、ネットワークにつながることでもたらされるのは恩恵ばかりではない。本インタビュー企画では、製造業IoTを実現する上で重要となる「セキュリティ」にフォーカスし、製造業IoTで起こり得るセキュリティインシデントとその対策について紹介する。第3回は、IoTセキュリティの各種ソリューション、コンサルティングサービスを提供するマカフィーに話を聞いた。(2017/10/26)



Twitter&TweetDeckライクなSNS。オープンソースで誰でもインスタンス(サーバ)を立てられる分散型プラットフォームを採用している。日本国内でも4月になって大きくユーザー数を増やしており、黎明期ならではの熱さが感じられる展開を見せている。+ こういったモノが大好きなITmedia NEWS編集部を中心に、当社でもインスタンス/アカウントを立ち上げました! →お知らせ記事

意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。