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「相互接続」最新記事一覧

ワイヤレスジャパン/WTP 2016:
AllJoynでBluetoothが使える! ルネサスがデモ
ルネサス エレクトロニクスは、「ワイヤレス・テクノロジー・パーク(WTP) 2016」(2016年5月25〜27日、東京ビッグサイト)で、AllJoyn対応機器をBluetooth Low Energy(BLE)で相互接続するデモを披露した。AllJoynでBLEを使用するのは「業界初」(同社)だという。(2016/5/27)

KDDIがIoTデバイス開発を支援、同社ネットワークとの相互接続性を検証
KDDIがメーカーおよび開発者向けに、同社ネットワークとの相互情報や接続性検証を行うサイトをオープン。IoTデバイスの開発をサポートする。(2016/4/22)

福田昭のデバイス通信 ARMが語る、最先端メモリに対する期待(2):
システム設計者を悩ませる制約条件
システム設計において、CPUコアはもはやそれほど重要ではない。大切なのは、メモリ、相互接続(配線)、消費電力、ソフトウェアである。ディスプレイを例に挙げ、最適なシステム・アーキテクチャの構築について説明しよう。(2016/2/19)

Raspberry PiにAllJoynを移植して、IoTを自作する
「いろいろなデバイスがシームレスにつながり、簡単に操作できる」――IoTが目指すその姿を、Raspberry Piと機器相互接続フレームワーク「Alljoyn」で自作してみましょう。(2016/2/5)

ソラコムのSIMが広げる新しい世界、テレマティクスとの連携も――SORACOM Conference
ソラコムがMVNOとなり、ドコモとの相互接続をクラウド上で実現する「SORACOM Air」。既存の格安SIMとは一線を画するこのプラットフォームで、どのようなサービスが生まれるのだろうか。「SORACOM Conference」の基調講演で、その一端を見てきた。(2016/1/27)

「Wi-SUN HAN」試験サービス、テュフ ラインランドが提供
Wi-SUN HAN(Home Area Network)プロファイルの試験および相互接続試験サービスを、テュフ ラインランド ジャパンが提供開始した。(2015/12/21)

ホワイトペーパー:
データセンターの「相互接続」はどのようなビジネスチャンスをもたらすか?
グローバルなビジネス展開においてデータセンターに求められる要件とは何だろうか? 現在の企業が検討すべきデータセンターサービスの選定要件と、「相互接続」がもたらすビジネスチャンスを解説していこう。(2015/12/9)

MVNOに聞く:
モノとクラウドがSIMでつながる――誰もがMVNOになれる可能性を秘めた「SORACOM Air」
MNOとの相互接続をクラウド上で実現するIoTデバイス向けプラットフォーム「SORACOM Air」。このユニークなサービスを提供するソラコムの玉川憲氏に、その狙いと今後の目標を聞いた。(2015/12/7)

産業用ネットワーク:
インダストリー4.0実現に向け、CC-Link IEとPROFINETの相互接続技術開発へ
産業用オープンネットワークのCC-Link IEを推進するCC-Link協会と、PROFINETを推進するPROFIBUS&PROFINET Internationalは、相互接続技術を共同で開発することを発表した。(2015/12/2)

福田昭のデバイス通信 IEDM 2015プレビュー(9):
究極の低電圧・低消費を目指すスティープスロープFET
2015年12月8日に開催されるセッション22のテーマは「スティープスロープ・トランジスタ」だ。このトランジスタの実現手法に関する研究成果がIntelなどから発表される。同日夜のパネルディスカッションでは、オンチップの相互接続技術や、CMOS技術が直面している課題について議論が行われる予定だ。(2015/11/25)

ET2015:
「Alljoyn」のいまをクアルコムブースで見る
ET2015のクアルコムブースにて大きく展示されていたのは、機器相互接続フレームワーク「Alljoyn」のデモだ。機器連携シナリオ“ストーリー”の様子も紹介されている。(2015/11/24)

法人向け:
ドコモ、遠隔監視などIoT向けの新料金「LTEユビキタスプラン」
料金は月額800円から。2016年に販売予定の「LTEユビキタスモジュール」や、IOT(相互接続性試験)が完了した各社のLTE対応通信モジュールで利用可能。(2015/8/28)

MVNOに聞く:
FREETEL SIMは「ブッチギリだと思う」/端末は「全部自社で開発」――増田社長が語る新戦略
「freetel」から「FREETEL」へブランドを一新したプラスワン・マーケティング。ドコモとの相互接続でサービスを提供している「FREETEL SIM」は、想定を超えた反響を得ているという。通信サービスから端末まで手広く手がける同社の戦略を、増田社長に聞いた。(2015/8/17)

200GバイトのmicroSDXCカードも登場
HDDよさらば システムが「SSD一色」になる日は近い
HDDの先行きは日ごとに厳しくなっている。SSDストレージが高密度化し、RAIDアルゴリズムが時代遅れになり、高速な相互接続によってフラッシュの優位性が高まっていることが要因だ。(2015/7/22)

USB3.1試験の課題(2):
Type-Cケーブル、相互接続動作を評価するには?
3回にわたって、最新USB規格である「USB3.1」に対応するための試験について解説していく本連載。第2回は、USB3.1デバイス対応として設計された新しいリバーシブル型コネクタType-Cである。全ての機能を1種類のサイズで提供するType-Cケーブルだが、設計や試験の観点からみればさまざまな問題がある。ケーブルとコネクタに対する新コンプライアンス試験について紹介しよう。(2015/6/18)

サイプレス Type-C-to-DPソリューション:
Type-CとDisplayPortの端子間接続を可能に、相互接続性も実証
サイプレス セミコンダクタは、USB Type-CとDisplayPort(DP)アダプタとの接続を可能とするソリューションを発表した。Type-C端子を備えたノートブックPCやモニターなどと、DP/ミニDP端子を備えた従来製品との相互接続用途に向ける。(2015/5/8)

組み込み開発ニュース:
ルネサスとXilinxが協業、IoTネットワーク機器向け設計プラットフォーム提供へ
ルネサスと米Xilinxが協業、ルネサスのネットワーク検索エンジンと、XilinxのFPGAパケットプロセッサを相互接続した設計プラットフォームを開発した。ESEC2015およびIoT/M2M展にてデモを行う。(2015/4/28)

組み込み技術:
IoTネットワーク機器向け設計基盤を開発、ルネサスとXilinxが協業
ルネサスエレクトロニクス(以下、ルネサス)は、Xilinxとの協業により、自社のネットワーク検索エンジンと、XilinxのFPGAパケットプロセッサを相互接続した設計基盤を開発した。IoTネットワーク機器の開発期間短縮を可能とする。(2015/4/28)

携帯電話とPHSのMNP、10月1日に開始――SMSの相互接続も
携帯電話とPHSのMNPが10月1日にスタート。SMSの相互接続も始まる。(2014/9/25)

RSA Conference Asia Pacific&Japan 2014:
相互依存を深める一方、不信に引き裂かれるインターネットを救うためにセキュリティができること
「RSA Conference Asia Pacific&Japan 2014」初日の基調講演では、インターネットやモバイル、クラウドといった革新的な技術がもたらした「相互接続」「相互依存」が「不信」を生み出していることが指摘された。そして、それを乗り越えるためにセキュリティ業界が果たす役割についても言及された。(2014/7/23)

日本通信、NTTドコモに音声通信網の相互接続を申し入れ――「革新的な通話サービス」提供へ
日本通信が、NTTドコモの音声通信網を相互接続できるよう正式に申し入れをしたことを発表した。これにより、「革新的な通話サービスを提供できる」という。(2014/7/18)

他社施設も含め約100個所を結ぶ:
KVH、アジア地域のデータセンターを相互接続する「DCNet」提供へ
KVHは2014年6月17日、アジアの主要なデータセンター約60個所(将来的には約100個所に拡張予定)を相互接続する「DCNet」サービスを発表した。(2014/6/18)

3万個の仮想ネットワークも制御可能
WANもLANも関係ない異次元ネットワーク、SDNが実現
2014年3月に仮想サーバ環境とSDN対応の仮想ネットワーク環境を一括管理できるソリューションを発表したNEC。データセンターの相互接続を可能にするため、同社は現行製品では実現できてない技術開発に取り組んでいる。(2014/4/1)

NECとHP、SDNで協業 マーケットプレイスなどエコシステム拡大へ
2社のSDN対応機器における相互接続性を高めるほか、それぞれに立ち上げる予定のマーケットプレイスの連携も視野に入れる。(2014/3/4)

ドコモ、100番通話とコレクトコールを2015年7月に終了
NTT東西は、2015年7月に100番通話やコレクトコールなどの接続通話サービスを終了すると発表した。相互接続しているドコモでも利用できなくなる。(2014/1/30)

オープンソースで開発:
MS Open Tech、HTTP/2.0相互接続試験用のエンドポイント公開
米Microsoft Open Technologiesは、次世代プロトコル「HTTP/2.0」の相互接続試験に向けて、新しいエンドポイントを公開したと発表した。HTTP/2.0サーバをオープンソースで開発し、そのソースコードをGitHubで公開した。(2013/10/7)

ビジネスニュース 企業動向:
帯域幅1.34Tビット/秒! ICチップ同士を光で結んだルータの受注を開始
ネットワンシステムズは、ICチップ間を光相互接続する技術を用いたルータを開発するイスラエルのCompass Electro-Optical Systemsと、日本国内における販売代理店契約を結んだ。6Uサイズのエンクロージャでシステム容量が800Gビット/秒、消費電力が平均3.0kWと、高い容量密度と省電力を可能にしたCompass-EOSのルータ「r10004」の受注活動を開始する。(2013/9/29)

FAニュース:
日本モレックス、アクティブ光ケーブルソリューション「zQSFP+相互接続システム」を発表
次世代100Gbpsイーサネットおよび100Gbps InfiniBand EDRをサポートし、1レーン当たり最大25Gbpsのデータ速度に対応する。(2013/9/9)

クラウドガバナンス現在進行形【IaaS比較編・2013年版】
「62のIaaSランキング」から見える、今後のクラウド比較で気を付けたいこと
IaaS上位サービスにおけるNIST定義満足度とガバナンス成熟度は完成の域に達し、PaaS層への進化や、IaaS同士の相互接続も始まりつつある。これにより、IaaS層のエコシステムやサービス手順の自動化はさらなる加速を示すだろう。(2013/7/31)

ホワイトペーパー:
データセンター相互接続がいよいよ企業の選択肢に。「OTV」「LISP」を徹底解説!
仮想マシンのデータセンター間移動などのために、データセンターの相互接続は不可欠だ。既存の相互接続技術の課題を解決する最新技術、「OTV」「LISP」を徹底解説する。(2013/7/17)

Interop Tokyo 2013レポート:
OpenFlow 1.3.1の相互接続検証ネットワーク上で実アクセスを提供
幕張メッセで6月12日から14日にかけて開催されている「Interop Tokyo 2013」。そのShowNetで、Software Defined Networks(SDN)に関する意欲的な取り組みがいくつか行われている。(2013/6/14)

エネルギー管理:
コンセントと分電盤を管理できるHEMS、無線対応で工事は不要
電源タップ型のHEMSを製品化したユビキタスは、これまで対応できなかった壁面コンセントや分電盤用の小型HEMSを開発した。無線のECHONET Liteで相互接続するため、設置が容易であり、見える化や電源の制御がたやすくなる。(2013/5/16)

通信事業者のAWS対抗を支援?:
Rackspace、通信事業者によるOpenStackクラウド構築を支援
米Rackspace Hostingは4月15日、各国の通信事業者やサービスプロバイダーによるOpenStackクラウドの設計や運用を支援し、相互接続されたグローバルクラウドネットワークを構築する計画を発表した。(2013/4/16)

日本で“堂々”と使える:
2万円を切るSIMロックフリーのAndroidスマートフォン「FleaPhone CP-D02」
コヴィアは、SIMロックフリーのスマートフォン「FleaPhone CP-D02」を発表した。JATA/TELEC、および、NTTドコモ相互接続試験認証を取得している。(2013/4/8)

石野純也のMobile Eye(3月26日〜4月5日):
“隠れた本命”Optimus G pro発売/DeNAの音楽サービス「Groovy」開始/日本通信とKDDI、SBMの相互接続は実現する?
春モデルの中でも一際高いスペックを持つLGの「Optimus G pro L-04E」が発売された。LGがアピールする同機種の魅力とは。ほかにDeNAがスタートした音楽サービス「Groovy」と、日本通信がKDDIとソフトバンクモバイルに対して相互接続の申し入れを行ったことも取り上げる。(2013/4/5)

日本通信、KDDIとソフトバンクに相互接続求申し入れ
日本通信がKDDIとソフトバンクモバイルに対し相互接続を申し入れ。多様な通信サービスが可能になるとしている。(2013/3/28)

日本通信、KDDIとソフトバンクモバイルに相互接続を申し入れ
日本通信が、KDDIとソフトバンクモバイルに対し、ドコモと同じレイヤー2接続の申し入れをしたこを発表した。(2013/3/28)

ホワイトペーパー:
ビデオ会議はパーソナル・タブレットと相互接続の時代へ
毎日使うビデオ会議、会議室からパーソナル、モバイルで社外とも接続が可能な時代へ(2012/9/25)

アルデック HES-7:
ASICプロトタイピング用ボード、最新FPGA採用で9600万のゲート容量を達成
28nm世代のプロセス技術を使うXilinxの最新ハイエンドFPGA「Virtex-7」を採用し、1枚のボードで最大2400万ASICゲートの設計データを実装して検証できる容量を実現した。4枚のボードを相互接続し、最大9600万ASICゲートの容量を確保可能な拡張性も備える。(2012/9/18)

連載/データセンターの電力効率、コスト効率を上げるには(4):
日本はアジア各国と世界を結ぶハブを目指すべきだ
第3回では、日本のデータセンターを相互に接続している基幹ネットワークをゼロから設計し直すべきであると説明した。基幹ネットワークが首都圏を中心にしたスター型になっている限り、データセンターを日本全国に再配置しても大きな効果を期待できないからだ。今回は、世界との関係について考えてみる。(2012/9/10)

クラウドガバナンス現在進行形【番外編2】
【市場動向】着実に姿を現しつつあるクラウド化したIT市場
オープンで相互に接続されたクラウドの実現に向けて、IT市場では何が起きているのか。単一世界政府が存在しない以上、クラウドにおけるエコシステムの形成は共同規制に寄らざるを得ない。(2012/6/19)

【講座】回路設計の新潮流を基礎から学ぶ:
PR:USB3.0の本格普及をにらみ、TIが相互接続性を高めたハブICを製品化
(2012/5/7)

無線通信技術 コグニティブ無線:
「災害対応力」のある通信システムの実現へ、NECがコグニティブ無線向け新技術を開発
NECのグリーンプラットフォーム研究所は、災害発生時の無線通信システムに適したコグニティブ無線向け新技術を開発した。空いている周波数帯域を探し出して活用したり、さまざまな無線通信方式に柔軟に対応して相互に接続するといった堅牢(けんろう)性のあるシステムの実現を目指したものだ。(2012/4/20)

日本通信、ドコモとの相互接続回線を強化 ユーザー増に対応
日本通信は、ドコモと相互接続している通信設備の回線帯域を10Mbps増強すると発表した。MVNOで提供している「b-mobile」などの加入者が増加しており、インフラの強化を図る。(2012/1/12)

光ネット上で100GbE機器のベンダー間相互接続に成功――富士通とNEC
光ネットワーク上で100ギガビットイーサネット信号を伝送する装置の異なるベンダー間での相互接続に世界で初めて成功した。(2011/12/13)

携帯各社、「災害用音声お届けサービス」相互接続のガイドラインを策定
携帯事業者6社が、音声をパケット通信で届ける「災害用音声お届けサービス」の共通運用に関するガイドラインを策定した。(2011/11/28)

本人確認にSMSを活用――サイバネットシステムが認証ソリューションに追加
サイバネットシステムが、認証ソリューション「PhoneFactor」にSMSを追加。日本で通信キャリア間のSMS相互接続が開始されたことを受けて機能を追加した。(2011/11/14)

ET2011 開催直前情報:
「Connected」重視の姿勢を打ち出すインテルの狙いとは?
PCやサーバー機器向けCPUで確固たる地位を築くインテル。同社のET2011における展示テーマは「Intelligent Connected Solutions」である。「Connected」をコンセプトとした展示により、機器同士の相互接続、バックエンドサーバーとのつながり、クラウド化を重視する姿勢を示す方針だ。(2011/10/18)

ALSI、IPv6対応のWebフィルタリングソフトを発表
アルプス システム インテグレーションは、IPv4/v6の相互接続環境に対応したWebフィルタリングソフトの最新版を発売する。(2011/7/6)

日本通信、ドコモのLTE網にレイヤー2相互接続を申し入れ
日本通信が6月30日に、NTTドコモのLTEサービス「Xi」のネットワークへ、レイヤー2相互接続を申し入れた。現在接続に向けた協議を行っているという。(2011/7/4)



7月29日で無料アップグレード期間が終了する、Microsoftの最新OS。とんでもないレベルで普及している自社の基幹製品を無料でアップグレードさせるというビジネス上の決断が、今後の同社の経営にどのような影響をもたらすのか、その行方にも興味が尽きない。

ドイツ政府が中心となって推進する「第四次産業革命」。製造業におけるインターネット活用、スマート化を志向するもので、Internet of Things、Industrial Internetなど名前はさまざまだが、各国で類似のビジョンの実現を目指した動きが活発化している。

資金繰りが差し迫る中、台湾の鴻海精密工業による買収で決着がついた。寂しい話ではあるが、リソースとして鴻海の生産能力・規模を得ることで、特にグローバルで今後どのような巻き返しがあるのか、明るい話題にも期待したい。