ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「インターネット」最新記事一覧

複数アドネットワーク連携を簡単に:
「GenieeSSP」がネイティブ広告向け配信APIの提供を開始
ジーニーは、同社のインターネットメディアの広告収益最大化プラットフォーム「GenieeSSP」において、ネイティブ広告向け配信APIの提供を開始すると発表した。(2017/3/24)

トヨタ「つながる車」異業種連携を加速 NTTと提携、5Gの知見取り込み
トヨタ自動車が、インターネットに接続してさまざまなサービスを提供する「コネクテッドカー(つながる車)」分野で異業種連携を加速している。(2017/3/24)

CeBIT 2017:
光ファイバーの融着接続機をIoT化、業界初の「SumiCloud」
住友電気工業は、「CeBIT 2017」において、光ファイバーを溶融接続するのに用いる融着接続機をIoT(モノのインターネット)化した融着接続管理システム「SumiCloud」を展示した。(2017/3/24)

不当な広告を表示:
GMOインターネットに措置命令 “今なら無料”を半年継続
“今なら無料”と称したキャンペーンを実際は半年間継続していたとして、GMOインターネットに措置命令。(2017/3/22)

消費者庁、GMOインターネットに措置命令 「今なら6カ月無料」キャンペーンめぐり
「今なら! 最大6カ月無料 期間○月×日まで」と表示しながら、期限終了後も無料キャンペーンを続けていたという。(2017/3/22)

管理対象のあらゆるデバイスの可視化/管理機能を提供:
シスコ、クラウド型セキュアインターネットゲートウェイ「Cisco Umbrella」をリリース
シスコシステムズは、クラウド型セキュアインターネットゲートウェイ「Cisco Umbrella」をリリース。企業ネットワークの内外にかかわらず、ユーザーが今いる場所に対して包括して安全なネットアクセス環境を提供するための統合ソリューションとして展開する。(2017/3/22)

中国版インダストリー4.0を推進:
製造業の発展を目指す中国、産業用IoTに焦点
「中国版インダストリー4.0」ともいわれる「中国製造2025」を推し進める中国。その戦略の中で鍵となるのが産業用IoT(モノのインターネット)だ。(2017/3/21)

小型/軽量化を実現:
Wi-RAN用無線機、従来より100倍の領域をカバー
日立国際電気は、広域系Wi-RAN(Wireless Regional Area Network)システム用無線機の基礎開発に成功した。IoT(モノのインターネット)機器からのデータ収集について、従来装置に比べて通信エリアを100倍も広げることが可能になる。(2017/3/21)

法務省が調査:
ネット上の人権侵害、16年は過去最多 中傷など相次ぐ
2016年のインターネット上での人権侵犯事件数が過去最多の1909件に上った――法務省調べ。(2017/3/17)

VDIと併せて検討したいセキュリティ対策
ユーザーの利便性を落とさないインターネット分離の方法
相次ぐ標的型攻撃の被害を受け、抜本的な対策として注目を集める方法が「インターネット分離」だ。これを手軽に、ユーザーの利便性を極力損なわずに実現する方法とは。(2017/3/16)

MWC 2017:
エリクソン、5GやIoT向けデモなど70点以上を展示
エリクソンは「Mobile World Congress(MWC) 2017」で、5G(第5世代移動通信)やIoT(モノのインターネット)などを中心に、70点を超える展示を行った。その中の幾つかを紹介する。(2017/3/16)

「サーティファイド・ビューアビリティ・パートナー・プログラム」を日本でも開始:
インターネット広告の透明性強化へ、電通グループが国内初のIAS認定パートナーに
インテグラル・アド・サイエンスは、媒体社、代理店、テクノロジーベンダーを対象とした「サーティファイド・ビューアビリティ・パートナー・プログラム」を日本でも開始すると発表した。(2017/3/15)

ホワイトペーパー:
病院経営はIoTと自動化で変わる――先行事例に見る「未来の医療業務」
医療業界でのIoT(モノのインターネット)や自動化技術は、在庫管理や人材の適正配置といった業務効率化だけでなく、院内の位置情報把握や生体情報の遠隔モニタリングといった患者満足度向上においても活躍している。米国の先行事例を紹介する。(2017/3/15)

インターネット、声優「田中あいみ」さんの声をベースにした文章読み上げソフト
インターネットは、声優の田中あいみさんの声を基にした音声合成エンジン採用の文章読み上げソフト「音街ウナTalk Ex」を発表した。(2017/3/14)

MWC 2017で活発に議論:
まだ初期段階の産業用IoT、大きく発展する可能性
「Mobile World Congress(MWC) 2017」では、5G(第5世代移動通信)だけでなく、産業用IoT(モノのインターネット)についても活発な議論が行われた。(2017/3/14)

先端テクノロジーを活用したSFっぽい学問「人間拡張学」誕生 人工知能、ロボットなどを人間と一体化
人間が時空を超えて高めあう「能力のインターネット」が実現するかも。(2017/3/13)

インターネットの力でプロ野球人気が回復してきた?
(2017/3/12)

特選プレミアムコンテンツガイド
セキュリティ専門家が震え上がったIoTマルウェア「Mirai」の正体
モノのインターネット(IoT)の取り組みが加速する中、攻撃者はIoTを新たな攻撃の舞台だと捉え、活動を活発化させている。新たな脅威の実態と対策を探る。(2017/3/10)

ネットに依存しないデータ保全:
3.11の教訓を、東北大の災害に強いストレージ技術
インターネットに依存しない地域分散型のデータ保全技術が必要になる――。東北大学電気通信研究所の教授である村岡裕明氏は2017年3月に都内で開催した研究成果の報告会で、東日本大震災の教訓を踏まえて開発を進める、耐災害性情報ストレージ基盤技術を紹介した。(2017/3/9)

リコー電子デバイス:
低消費電流電源IC、IoT/ウェアラブル機器向け
リコー電子デバイスは、消費電流が極めて小さい電源IC「RP118」シリーズを発売した。IoT(モノのインターネット)/ウェアラブル機器などで、電池の使用時間をより長くすることが可能となる。(2017/3/10)

セキュリティを意識したIoTデバイス設計の勘所(2):
IoTデバイスが抱えるセキュリティリスクをひもとく
あらゆるモノがインターネットにつながるIoTがサイバー攻撃者にとっての新たな標的になりつつあります。本連載では、セキュリティを意識したIoTデバイス設計の勘所を解説します。第2回は、エッジ層におけるIoTデバイスのセキュリティに注目し、その特性を踏まえたセキュリティ上の課題と対策の方向性を考察します。(2017/3/9)

AvnetとArrowの取り組み:
技術商社大手、積極的にIoT事業拡大へ
技術商社であるAvnetとArrow Electronicsが、IoT(モノのインターネット)関連の事業拡大に向け、それぞれ積極的に取り組んでいる。(2017/3/8)

防犯カメラ 大手電機、東京五輪照準に競争激化
インターネットを通じて画像を送るネットワークカメラで、国内大手の開発競争が激化している。(2017/3/8)

“セキュリティ会社”のIIJ:
IIJの頭脳、セキュリティオペレーションセンターに“侵入”してきた
インターネット接続事業者の老舗であるIIJが、本社内のセキュリティオペレーションセンターを開設した。3月8日から運用を開始するこのSOC、関係者以外立ち入り禁止で、かつ土足厳禁という部屋なのだが、開所前にその中をのぞいてきた。(2017/3/8)

ホワイトペーパー:
中堅・中小企業向け、統合脅威管理(UTM)の主要ベンダー一覧表:100〜300台クラス
インターネットと社内LANの間に施すセキュリティ対策としてUTM(Unified Threat Management:統合脅威管理)は効果的だ。日本市場で主要なベンダーのUTM製品を取り上げ、推奨接続PC台数100〜300台クラスの機能を比較した。(2017/3/8)

届けても半分が再配達:
パナの宅配ボックスに期待 ネット通販拡大で
パナソニックは6日、不在時に宅配便を受け取るための「宅配ボックス」の新製品を発表した。インターネット通販の拡大で宅配需要が急速に高まっていることを受け、品ぞろえを強化する。(2017/3/7)

自然エネルギー:
世界50カ所の配送センターの屋上で太陽光発電、アマゾンが2020年までに
インターネット通販で世界最大手のアマゾンが、配送センターの屋上を利用して太陽光発電を拡大する。2017年内に米国の15カ所に設置を完了して、2020年までに世界50カ所の配送センターに展開する計画だ。1カ所の配送センターが消費する電力のうち最大で80%を太陽光発電で供給できる。(2017/3/6)

IoTを安心かつ安全に活用:
SIA発足、セキュリティフレームワークを提唱
NTTデータや積水ハウスなど5社は、IoT(モノのインターネット)を安心かつ安全に活用するため、堅固なセキュリティを実現する仕組みを策定し提唱していく組織「セキュアIoTアライアンス(SIA)」を、2017年3月1日付で立ち上げた。(2017/3/6)

IHS Industrial IoT Insight(4):
IoTの活用が期待される自動車産業、新興国が再びけん引役に
今後の製造業の発展に向けて必要不可欠とみられているIoT(モノのインターネット)。本連載では、IoTの現在地を確認するとともに、産業別のIoT活用の方向性を提示していく。第4回は、IoTの活用が期待されている自動車産業について、主要各国市場の動向について説明する。(2017/3/6)

Dell EMC Cloud Executive Summit 2017レポート:
PR:「コンセントをつなぐ」ように実現できる“極めて簡単”なIoTプラットフォームを提供する──IIJの染谷氏
ネットワーク、デバイス、クラウドの分野で長くサービスを提供してきたインターネットイニシアティブ(IIJ)。IoTの取り組みでもそうした実績を大きな武器に、第一線の存在感を放っている。国内企業がIoTに取り組む際の課題を“極めて簡単”なIoTプラットフォームを提供することで支援してくという。(2017/3/6)

CADニュース:
ドローソフトと同じ感覚で使える、Mac用「DraftingCAD ver 6.2」
インフィニシスは、Macintosh用デザインソフト「DraftingCAD」の最新版ver 6.2のオンライン版を、同社インターネット通信販売サイトで発売した。建築土木設計や間取り図、ペーパークラフトの型紙、電気配線図などを作成できる。(2017/3/2)

ホワイトペーパー:
中堅・中小企業向け、統合脅威管理(UTM)の主要ベンダー一覧表:30〜50台クラス
インターネットと社内LANの間に施すセキュリティ対策としてUTM(Unified Threat Management:統合脅威管理)は効果的だ。日本市場で主要なベンダーのUTM製品を取り上げ、推奨接続PC台数30〜50台クラスの機能を比較した。(2017/3/1)

古河電工のルータを採用:
PR:さくらインターネットがデータセンター間接続で目指したものとは
さくらインターネットはマルチテナント対応のデータセンター間の接続で、同社サービスの価値を高めている。同社の取り組みを、古河電工のルータ採用の理由とともに紹介する。(2017/3/1)

ラストクリック依存脱却が今後の課題:
インターネット広告の費用対効果、約6割のマーケターが不安視──AdRoll調査
AdRollは、調査レポート「消費者リサーチ2017 - クリックされない広告から考える広告施策の指標と対策」を発表した。同調査によって、インターネット広告業界の課題として「ラストクリック依存からの脱却」の必要性が浮き彫りになったとしている。(2017/2/28)

DNSの守り方
DNS関連のセキュリティリスクトップ3とその対策
インターネットの根幹を成すDNSは、攻撃者にとって魅力的な標的だ。よく使われる3つのDNS攻撃と、その対策を紹介する。(2017/2/27)

柔軟なプラットフォームで生み出す:
PR:IoT時代の半導体テストシステム、低コスト化をかなえる“勘所”を知る
IoT(モノのインターネット)時代の製品開発における半導体テストでは、多品種少量生産への対応など新たな課題が生まれる中、コストに対する要求は厳しさを増すばかりだ。だが、新しい課題に対応しつつ、低コスト化もかなえる半導体テストシステムを構築することは、決して不可能な話ではない。(2017/2/27)

紙媒体は減少傾向:
ネット広告、媒体費で初の1兆円突破
インターネット広告費が大きく成長し、初めて1兆円を突破した――電通調べ。(2017/2/24)

総広告費は6兆2880億円:
電通が「2016年 日本の広告費」を発表、インターネット広告が全体の2割超える
電通は、わが国の総広告費および媒体別、業種別の広告費を推定した「2016年 日本の広告費」を発表した。(2017/2/24)

スマートファクトリー:
工場のIoT活用、「データを外に出したくない」をどう乗り越えるか
日本システムウエア(NSW)、PTCジャパン(PTC)、日本ヒューレット・パッカード(HPE)の3社は、生産効率化や予防保全といった生産現場のIoT(モノのインターネット)活用を工場の中で実施できる「ファクトリーIoTスモール・スターター・パッケージ」の販売開始した。価格は月額で50万円からで、初年度の販売目標は10社を計画している。(2017/2/24)

スマートホーム分野で大ヒット
「Amazon Echo」の成功を裏付けたIoT UXデザイン、3つの特徴
IoT(モノのインターネット)デバイスの成功には、優れたユーザーエクスペリエンス(UX)が不可欠だ。プロダクトデザイナーは「Amazon Echo」から3つの重要な教訓を学べる。(2017/2/24)

市場の流れを読み解く:
PR:モバイルデバイスの普及・データトラフィック激増でICT産業に何が起きる?
近年注目のIoTデバイスの増加をけん引しているのが、モバイルデバイスである。2015年に79億台といわれたモバイルデバイスは、2020年までに116億台に達するといわれる。IoTの普及、そしてインターネットを活用した豊富でリッチなコンテンツサービスの増加により、データトラフィックの激増も予想され、こうした大きな動きは既存のICT産業を大きく変えようとしている。(2017/2/22)

シェアスペースとして学生などにも開放:
さくらインターネットが福岡オフィスを開設 地域創生、次世代IT人材育成の一環で
さくらインターネットが福岡市中央区に福岡オフィスを開設。福岡市と協力し、学生やスタートアップ企業への支援を通じたIT人材の育成に取り組む。シェアスペースとしても開放する。(2017/2/21)

IHS Industrial IoT Insight(3):
IoT社会の到来で世界は変わる
今後の製造業の発展に向けて必要不可欠とみられているIoT(モノのインターネット)。本連載では、IoTの現在地を確認するとともに、産業別のIoT活用の方向性を提示していく。第3回は、エレクトロニクス産業の新たなけん引役としてのIoTにスポットを当て、その背景にあるメガトレンドや、関連する各国/産業分野の規制について解説する。(2017/2/21)

2週間で寄付金約200万円:
調査報道メディア「ワセダクロニクル」とは
「命にかかわる医薬品の新聞記事がカネで買われた記事だったら」。衝撃的な書き出しで始まる記事が2月1日、インターネット上に掲載された。マスコミ界に突如現れ、既存メディアの在り方に一石を投じた「ワセダクロニクル」。編集長を直撃した。(2017/2/20)

「お名前.comレンタルサーバー」でWAFを標準提供:
PR:GMOインターネット×ラック対談――「Webサーバ防御の課題」とは
脆弱なWebサーバ、特に「WordPress」の脆弱性を狙った不正アクセスが後を絶たない。そんな中GMOインターネットでは、サービス事業者として「安心して利用できる環境」の実現を目指し、ジェイピー・セキュアの「SiteGuard」を用いてデフォルトでWAF機能の提供を開始した。(2017/2/20)

IoTで節電も:
ローソン、最新の省エネ店舗をオープン 電力使用6割削減
ローソンは、最新の環境配慮モデル店舗を東京都小平市にオープン。IoT(モノのインターネット)による節電制御システムや空調効率を向上させる設備などを導入。電力使用量を約60%削減する。(2017/2/17)

RSA Conference:
IoTに潜むセキュリティのリスク、依然として問題に
米国で開催中の「RSA Conference」では、IoT(モノのインターネット)のセキュリティ問題について報告された。IoTにはセキュリティ問題がついて回るが、解決までの道のりは、まだ遠いようだ。(2017/2/17)

蓄電・発電機器:
“つながる"新型エネファーム、機能アップで価格は初の150万円未満に
東京ガスとパナソニックは家庭用燃料電池「エネファーム」の戸建て向け新製品を共同で開発した。インターネット接続機能や、連続運転性能など、さまざまな機能強化を図ったが、税別150万円を下回る価格を実現した。2017年4月1日から東京ガスが販売する。(2017/2/15)

製造ITニュース:
パブリッククラウドを活用したIoTプラットフォームサービスを提供
NECネッツエスアイとFIXERは、Microsoft Azureを活用した「IoTプラットフォームサービス on Azure」を共同開発し、Azureにインターネットを介さず閉域接続できるサービスとパッケージ化して提供すると発表した。(2017/2/15)

【連載】誰も教えてくれなかった中国的電子市場動向 第1回:
中国版LINE「WeChat(微信)」は14億人のデジタルインフラ
14億人の巨大なデジタルマーケットで今、何が起こっているのか。中国におけるインターネットマーケティングの世界を、経験豊富なエキスパートが解説する。(2017/2/14)



多くの予想を裏切り、第45代アメリカ合衆国大統領選挙に勝利。貿易に関しては明らかに保護主義的になり、海外人材の活用も難しくなる見込みであり、特にグローバル企業にとっては逆風となるかもしれない。

携帯機としても据え置き機としても使える、任天堂の最新ゲーム機。本体+ディスプレイ、分解可能なコントローラ、テレビに接続するためのドックといった構成で、特に携帯機としての複数人プレイの幅が広くなる印象だ。

アベノミクスの中でも大きなテーマとされている働き方改革と労働生産性の向上。その実現のためには人工知能等も含むITの活用も重要であり、IT業界では自ら率先して新たな取り組みを行う企業も増えてきている。