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「設備投資」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「設備投資」に関する情報が集まったページです。

制服は7年ぶり刷新:
JALが東京五輪で100億円投資、無料で外国人地方送客や制服一新も
JALは20年東京五輪で訪日外国人客を受け入れるための空港設備投資として、同年までに100億円規模の資金を投じる。(2018/8/23)

石川温のスマホ業界新聞:
楽天が6000億円よりも安価にMNOネットワークを構築――組織改編により、MNOとMVNOを同じ会社で運営へ
楽天の決算発表会で、MNO事業の設備投資額が「6000億円を下回る見通し」と発表された。また、組織改変で自社で手がけるMVNO事業「楽天モバイル」をMNO事業を手がける子会社「楽天モバイルネットワーク」に移管する見通し。MNO自体がMVNOも手がけることになってしまうが、大丈夫なのだろうか。(2018/8/17)

楽天のキャリア事業、設備投資額は6000億円未満に+エリア化を前倒し その秘策は?
楽天が、決算会見で携帯キャリア事業の進展を説明。設備投資金額は、当初予定していた6000億円を下回る金額で設備投資が可能になる見込み。前倒しでエリアを構築していく。(2018/8/6)

楽天キャリア事業への設備投資「計画時より少なくなる」 人口カバー率96%は「前倒しで実現」
急成長のインド携帯キャリアの立役者をCTOに引き抜き、早期のサービス展開を図る考え。(2018/8/6)

CAEニュース:
2017年の機械系CAE世界市場の調査結果を発表、前年比6.7%増に
矢野経済研究所は、2017年の機械系CAE世界市場に関する調査結果を発表した。好調な経済環境を背景とした製造業の強気な設備投資により、CAE市場に好影響を与えていることが明らかになった。(2018/7/10)

IC Insightsが予測を上方修正:
2018年の半導体設備投資額、初めて1000億ドル超に
米国の調査会社であるIC Insightsは、2018年の半導体設備投資予測を上方修正し、前年から14%増加して初めて1000億米ドルを上回るとの見通しを示した。同社は2018年3月に、2018年の設備投資費は約8%増加すると予想していた。(2018/5/29)

電気自動車:
トヨタが燃料電池車の普及へ設備投資、スタックと水素タンクを増産
トヨタは燃料電池車の普及に向け、基幹部品となる燃料電池スタックと高圧水素タンクの生産設備を拡充する。2020年以降をめどに、FCVの生産台数を現状の約10倍となる3万台に引き上げる方針だ。(2018/5/28)

ソニー新中計、3年で設備投資1兆円 自動運転車向け画像処理センサー中心
2021年3月期までの3カ年の中期経営計画を発表した。(2018/5/23)

イメージセンサーへの積極投資継続:
ソニーが中計発表、センシングでも世界一を目指す
ソニーは2018年5月22日、2018年度(2019年3月期)から2020年度(2021年3月期)までの3年間の中期経営計画を発表した。同計画では、金融部門を除くソニーグループとして3年間で累計1兆円の設備投資を実施するとし、「設備投資の最大項目はCMOSイメージセンサー」(社長兼CEO 吉田憲一郎氏)と半導体事業への積極投資を継続する姿勢を打ち出した。(2018/5/22)

工場ニュース:
電子材料需要拡大に向け、安来工場の生産能力を増強
日立金属は、島根県安来市にある安来工場に設備投資を実施する。約90億円を投じて生産能力を増強し、高まる電子材料の需要に対応する。(2018/4/25)

車載半導体:
車載用SiCパワーデバイスの採用拡大が見えてきた、積極的な欧米自動車メーカー
ロームのグループ会社であるローム・アポロは、筑後工場にSiC(炭化ケイ素)パワーデバイスを生産する建屋を新設する。2025年まで積極的な設備投資を行い、SiCパワーデバイスの市場拡大の中でシェアを広げていく。(2018/4/11)

FAニュース:
三菱電機のFAシステム事業、2025年度に売上高1兆円の生産体制を構築へ
三菱電機がFAシステム事業の戦略について説明。同事業の2017年度売上高は、自動化やIoT化に向けた国内外の旺盛な設備投資需要を受けて好調で過去最高を更新する見通し。中長期の事業目標として2025年度の売上高を9000億円以上するとともに、生産能力としては2025年度時点で売上高1兆円の体制を整備するとした。(2018/3/28)

中国が最大市場に:
半導体前工程の設備投資額、2019年まで4年連続成長へ
半導体前工程ファブに対する設備投資額は、4年連続で成長する見通しだ。中国における新工場の建設ラッシュが需要を押し上げる。2019年には投資額で韓国を抜き、中国が世界最大の地域になるとSEMIは予測する。(2018/3/14)

CADニュース:
CAD/CAM/CAEシステム、2017年度の国内市場規模は3637億円
矢野経済研究所が、国内のCAD/CAM/CAEシステム市場の調査結果を発表した。2017年度の国内同市場規模は、雇用や所得環境の改善、設備投資の増加を背景に、前年度比3.5%増の3637億円となる見込みだ。(2018/3/8)

送電鉄塔などに基地局を設置――楽天が東京電力グループと設備活用で合意
「MNO」として、移動体通信事業への参入準備を進めている楽天。参入に当たっては「基地局の設置場所」の確保が不可欠だが、東京電力グループが保有する設備を活用することで設備投資を効率化することになった。(2018/3/6)

周波数割り当ての認定目指す:
楽天、携帯事業で東電グループの設備を利用 投資額を最大300億円削減
楽天がキャリア事業の開始に向け、東電グループの設備貸し出し事業を利用すると発表。関東地方(1都6県)にある約500〜1000カ所の送電鉄塔などを借り受ける。首都圏における設備投資額を100〜300億円程度削減する狙い。(2018/3/6)

石川温のスマホ業界新聞:
楽天・三木谷社長が「設備投資は6000億円で充分」と強気発言――設備投資4400億円のイー・アクセスは第4の携帯電話会社になれず
楽天の三木谷浩史CEOが、2017年度通期決算説明会で、参入を予定している携帯電話事業の設備投資計画に言及。「設備投資は6000億円で充分」と語る三木谷CEOだが、5Gの足音が聞こえてくる中、その投資額で本当に大手3社に対抗できるネットワークを構築できるのだろうか。(2018/2/23)

2018年末完了を予定:
東芝、四日市新製造棟の一部クリーンルーム化投資を決定
東芝は2018年2月20日、NAND型フラッシュメモリの生産拠点である四日市工場で建設中の第6製造棟における一部のクリーンルーム化工事と関連する設備投資(総額270億円)を計画通り実施し、2018年末に完了させると発表した。(2018/2/20)

28nm製品が伸び悩み:
UMC、増収見込めず設備投資を大幅削減
台湾の半導体ファウンドリーUMCが、2018年度の設備投資費を大幅に削減する。激しい競争が続く28nmプロセスでの売り上げが伸び悩んだことが要因だ。(2018/1/31)

上海工場に最新鋭設備導入:
凸版印刷、中国で14nmフォトマスクを生産
凸版印刷は、中国・上海工場に先端フォトマスクの量産に向けた設備投資を行う。2018年度中には14nmフォトマスクの生産を始める計画である。(2018/1/29)

工場ニュース:
刃先交換型超硬切削工具の生産能力を2割増強、北海道の生産拠点に設備投資
住友電気工業は、「超硬合金製刃先交換インサート」の生産拠点である北海道住電精密の生産体制強化に向けた設備投資を決定した。今回の設備投資で超硬インサートの生産能力を約2割増強するとしている。(2018/1/12)

石川温のスマホ業界新聞:
楽天は6000億円でどうやって日本全国をカバーするのか――SIMフリースマホの「あの機能」が楽天を救う
携帯電話事業者(MNO)として名乗りを挙げることになった楽天。2025年までの6000億円の設備投資をすると表明しているが、この額では全国をカバーするのは難しい。しかし、現在MVNOとしてセット販売している「デュアルSIM・デュアルスタンバイ(DSDS)」対応のSIMロックフリースマートフォンを使えば何とかできるかもしれない。(2017/12/29)

3キャリアもそろって下落:
携帯キャリア参入の楽天、年初来安値 当面の業績悪化を懸念
楽天の株価が続落し、年初来安値を更新。携帯事業の設備投資による業績悪化と、キャリアの寡占解消による収益性の低下が懸念されたもよう。(2017/12/15)

2017年は260億ドルに増大:
Samsungが設備投資費を倍増、中国には痛手か
DRAMの強いニーズを受け、Samsung Electronicsは半導体設備投資費を拡大する。2016年の113億米ドルから倍増し、2017年は260億米ドルとなる見込みだ。メモリに力を入れる中国にとっては、Samsungとの差がさらに大きく開く可能性もある。(2017/11/27)

少子高齢化は「最大の課題」:
企業の投資促進へ、「これまでにない大胆な政策」と安倍首相
安倍晋三首相は衆院本会議で、企業による人材・設備投資の活性化に向けて「これまでにない大胆な政策を講じていく」と語った。(2017/11/20)

11月ロイター企業調査:
内部留保活用は国内設備投資とM&A、賃上げには使わず
11月ロイター企業調査で、今後の内部留保の活用方針を聞いたところ、「国内設備投資」が最も多く、「M&A」、「将来の備えとしての現預金」が続いた。(2017/11/13)

設備納期見越して前倒し:
東芝、17年度メモリ投資を2000億円上乗せ
東芝は2017年11月9日、NAND型フラッシュメモリの増産などを目的に、2017年度における半導体ストレージ事業の設備投資額(発注ベース)を4000億円から6000億円に引き上げると発表した。(2017/11/9)

製造マネジメントニュース:
三菱自は2019年に販売台数を4割増の130万台に、設備投資や研究開発費も大幅増
三菱自動車は、2019年度を最終年度とする中期経営計画「DRIVE FOR GROWTH」を発表した。2019年度に売上高を2016年度比3割増の2兆5000億円に、販売台数は同4割増の130万台を目指す。営業利益率は2016年度の0.3%から6%以上に引き上げる目標だ。(2017/10/19)

JOLEDが印刷方式による有機ELパネル量産に向け資金調達か 「当社の発表ではない」
JOLED(ジェイオーレッド)が印刷方式での有機ELパネル量産にメドをつけ、設備投資のために1000億円規模の資金調達に乗り出したと10月4日付けの新聞各紙が伝えた。(2017/10/4)

MVNOの深イイ話:
MVNOの「接続料」はどうやって決まる?
MVNOはキャリアから設備を借りてモバイル事業を展開しているため、巨額の設備投資をする必要がありません。その代わりにMNOに応分の対価を支払っています。これが「接続料」といわれるものです。この接続料は、どのように決まっているのでしょうか。(2017/10/3)

工場ニュース:
アメリカでシリコーン生産能力を増強、設備投資額は24億円
信越化学は、アメリカでシリコーンを製造・販売する子会社、シンエツ・シリコーンズ・オブ・アメリカのアクロン工場の生産能力を増強する。これにより、直近4年間のシリコーン事業での累計投資額は650億円に達する。(2017/9/14)

フラッシュメモリの価格低下か:
17年半導体設備投資、過去最高も過剰投資の懸念
 市場調査会社のIC Insightsは2017年8月31日(米国時間)、2017年における半導体設備投資が過去最高の809億米ドルを記録すると予測した。同時に、過度の投資がフラッシュメモリの供給過剰を招き、それに伴いフラッシュメモリ価格の低下が起きるとの懸念も示している。(2017/9/5)

特別企画:IoT アーキテクチャカタログ(3):
旭鉄工が約3.3億円の設備投資を削減、昭和の機械でもIoT化できた理由
2017年4月26〜28日に「ガートナー ITインフラストラクチャ & データセンター サミット」が開催された。古い機械を多く持つ旭鉄工が、どのようにIoTに取り組んだのかを紹介する。(2017/5/23)

前年比20%の120億ドルに:
Intel、3Dメモリの生産拡大に向け設備投資を増加
Intelが、3D(3次元) NAND型フラッシュメモリや「3D XPoint」メモリの生産拡大に向け、設備投資を増加する。Intelの不揮発メモリソリューショングループは、最も規模が小さい事業部門でありながら、売上高では高い成長率を記録している。(2017/5/11)

オンリーワン技術×MONOist転職(11):
設備投資に依存しないモノづくりを研究開発で支援――イデアルスター
日本の“オンリーワンなモノづくり技術”にフォーカスしていく連載の第11回。今回は、“塗る”太陽電池や発電するタイヤなど、先進技術の研究開発で注目を集めるイデアルスターを紹介する。(2017/5/8)

工場ニュース:
リチウムイオン2次電池用セパレータの生産能力を増強
旭化成は、リチウムイオン2次電池用セパレータ「ハイポア」の生産能力を増強する。滋賀県守山市にある守山製造所に約150億円の設備投資を行い、2019年度上期に商業運転を開始する予定だ。(2017/4/11)

エネルギー管理:
送配電投資を抑えて再生可能エネルギーを増やす、ポーランドで先進実証
2020年に再生可能エネルギー比率15%を目指しているポーランド。その実現に向けた送配電設備への投資コストが課題となっている。そこでNEDOとポーランド・エネルギー省は、設備投資を抑制しながら再生可能エネルギーの導入拡大を目指すスマートグリッドの実証事業を実施する。日立製作所や日立化成、三井住友銀行などが参画する。(2017/3/24)

IC Insightsが予測:
2017年の半導体設備投資費、上位11社は10億ドル超
IC Insightsの予測によると、2017年における半導体企業の設備投資額は732億米ドルで、上位11社はそれぞれ10億米ドルを超える投資を行うという。中でもIntel、GLOBALFOUNDRIES、STMicroelectronicsの増額率は、それぞれ前年比で25%増、33%増、73%増と、大幅な増額を見込んでいる。(2017/3/7)

IDC Japan ネットワーク設備投資市場:
ネットワーク機器ベンダーが狙う新たな収益の柱とは?
IDC Japanは、「国内通信事業者のネットワーク設備投資市場」に関する2016年上半期の実績と、2016〜2020年の予測を発表した。(2017/1/5)

3Gが下火に、5Gは開発進む:
国内キャリア、ネットワーク設備投資を削減へ
2020年にかけて、国内キャリアのネットワーク設備投資市場が縮小していくという。主な要因は、3Gサービス向け投資の縮小などがある――IDC Japan調べ。(2016/12/12)

製造業IoT:
ネットワークを自動で管理・制御できる基盤を開発
NECは、ネットワークを自動で管理・制御できる基盤「IoTサービスイネーブラ」を発表した。トラフィック特性が異なるサービスを1つのネットワークで運用できるようになり、運用コストや設備投資の効率化が図れる。(2016/11/7)

ヴイエムウェア株式会社提供ホワイトペーパー
従来のストレージと仮想化のミスマッチを避ける「ストレージ構築のポイント」
多額の設備投資やアップグレード費用、運用の複雑さという従来のストレージが抱える問題は、企業のIT部門が解決すべき課題の1つだ。この解決にストレージをソフトウェアで制御するSoftware-Defined Storageを採用する企業が増えてきている。(2016/10/26)

IDC Japan ネットワーク設備投資市場:
国内ネットワーク設備投資市場は2018年以降増加へ、5G向け投資は2019年から
IDC Japanは、国内通信事業者のネットワーク設備投資市場の2015年の分析と2016〜2020年の予測を発表した。(2016/7/4)

モノづくり最前線レポート:
市場変化に「自動化と開発力」で挑む、変革を進めるパナソニック内装事業
パナソニックは2016年2月25日に会見を開き、内装建材事業の今後の事業方針について説明した。同社は今後需要の増大が見込まれる中古住宅向けなどのリフォーム用建材事業を拡大に向け、製品ラインアップの拡充と3年間で約30億円の設備投資を行い、2018年度までに2015年度比2割増となる売上高1000億円を目指す。(2016/2/26)

注力する領域は自動車、材料科学、エネルギー:
EMC試験サービス、17年半ばまでに増強――UL
UL Japanは、2016年の事業戦略説明会を東京都内で開催した。この中で、日本におけるEMC試験サービスの対応能力を増強するため、新たに設備投資を行うことを明らかにした。(2016/2/26)

企業動向:
ブリヂストンが北米に自動車用シートパッドの新工場、6億円を投資
ブリヂストンは北米で自動車用シートパッドの生産拠点を新設すると発表した。取引先のカナダの拠点に納入するため米国ニューヨーク州に新工場を設ける。設備投資は500万米ドル(約6億円)。2017年6月に本格稼働する。(2015/12/17)

コスト削減で増収増益のドコモ、設備投資を減らし新事業に活路
スマート領域の拡大とコスト削減前倒しで利益を確保したドコモ。通信事業への設備投資は減らし、新事業に活路を見いだす。(2015/11/8)

身売り話浮上のSanDiskとの共同投資も正式合意:
東芝、3D NANDメモリ専用製造棟の一部が完成
東芝とSanDisk(サンディスク)の両社は2015年10月21日、NAND型フラッシュメモリの製造拠点である東芝四日市工場(三重県四日市市)で建設していた「新・第2製造棟」の建屋が一部完成し、同製造棟への設備投資を共同実施することで正式契約を締結したと発表した。(2015/10/21)

設備投資額は今期4度目の下方修正:
Intelの7〜9月業績、サーバ向けとメモリは好調
Intelは2015年10月13日(米国時間)、2015年第3四半期(7〜9月期)業績を発表した。PC向け事業は不振だったものの、サーバ向けやメモリ事業が好調で、前四半期比約10%の増収を記録した。ただ、今期の設備投資額については、4億米ドル下方修正した。(2015/10/16)

杉山淳一の「週刊鉄道経済」:
全国に大量発生の観光列車、ほとんどが「一代限り」か
鉄道は巨大な装置産業だ。線路にも駅にも車両にもお金がかかる。だから設備投資は計画的に、慎重に取り組まなくてはいけない。それでもやむを得ず設備が余る。実は、各地で誕生する観光列車は、余剰設備を活用するアイデアだ。それだけに寿命は短いかもしれない。(2015/9/25)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。