ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「ジャーナリズム」最新記事一覧

近畿大学、AIがオススメの本を紹介してくれるアプリを配信 Twitter、Facebookの投稿内容を分析
試してみたくなる。(2018/4/2)

「日経の報道は無責任だ」 世界最大手の仮想通貨取引所「Binance」ジャオCEOが批判
仮想通貨取引所「Binance」に対し、無登録のまま日本で営業しているとして金融庁が警告を出す方針だと、日本経済新聞が3月22日に報じた。報道を受け、BinanceのCEOであるジャオ・チャンペン氏は同日、Twitterで「日経は無責任なジャーナリズムを見せた」と批判した。(2018/3/22)

Googleアカウントでニュースメディアを購読する「Googleで購読」開始
Googleが、ニュースの有料記事購読申し込みを簡易化する新サービス「Googleで購読」を発表した。Googleアカウントで申し込むことで、メディアごとに引き落とし口座やパスワードを入力する必要がなくなる。(2018/3/21)

Google、虚偽ニュース対策とメディア企業支援の「News Initiative」に3億ドル投入
Googleが、虚偽ニュース対策とメディア企業支援のためのイニシアチブ「Google News Initiative」を発表した。向う3年間で3億ドルを投じ、“ジャーナリズムの未来を築く”。(2018/3/21)

スピン経済の歩き方:
マスコミが「官僚の不正体質」より「内閣」を叩く、その背景
2014年に安倍政権が作った「内閣人事局」を巡る報道が、「忖度」によってゆがめられている。官僚を被害者のように触れ回る報道の裏には、高級官僚に対するマスコミの「忖度」がある。なぜマスコミが忖度するのかというと……(2018/3/20)

「人種差別的だった」 ナショナルジオグラフィック誌が過去の報道姿勢を反省
「何十年もの間、本誌は人種差別的だった」とナショジオ現編集長。(2018/3/14)

Apple、“雑誌のNetflix”サービスTextureを買収 「高品質なジャーナリズムにコミット」
Appleが、200誌以上のオンライン雑誌を購読できるサービスTextureを買収する。エディ・キュー上級副社長はSXSWで、Textureを「Apple News」(日本非公開の公式アプリ)に取り込むと語った。(2018/3/13)

世界を読み解くニュース・サロン:
民泊事件で使われた、出会い系アプリ「Tinder」の実態
兵庫県三田市の女性(27)を殺害したとして、米国籍のヴァシリエヴィチ容疑者が逮捕された。容疑者と被害者が知り合ったのは「Tinder(ティンダー)」というアプリだったそうだが、こうした出会い系アプリを使うことでどんな事件が起きているのか。海外に目を向けると……。(2018/3/8)

ミステリ好きが早口で語る! ドラマ「アンナチュラル」の面白さ(1〜4話)
まだ追い付ける!(2018/3/2)

AIが裁判の判例学んだら…… 福井弁護士が“合法パクり”に危機感
AI時代は“適法なパクり”が問題化するかもしれない――AI時代の著作権について福井建策弁護士が解説した。(2018/3/1)

Facebook、メディア支援プロジェクト「Local News Subscriptions Accelerator」 Boston Globeなどが参加
Facebookが、地域メディアの電子版加入者増進プロジェクト「Local News Subscriptions Accelerator」を立ち上げた。300万ドルを投じ、Boston GlobeやChicago TribuneなどのFacebook内外でのプレゼンス強化を支援する。(2018/2/28)

常見陽平のサラリーマン研究所:
意識低い系、「ヤフコメおじさん」にならないために
News Picksなどでいかにも切れ者ふうに、時にやや地に足がついていないようなコメントで記事にコメントするのが意識高い系だとすると、ヤフコメで大暴れするヤフコメおじさんは意識低い系の代表である。あなたがヤフコメおじさんにならないためには……。(2018/2/2)

世界を読み解くニュース・サロン:
テレビに進出したユーチューバーはなぜ失敗したのか
米CNNが大きな失敗をした。大物ユーチューバーを取り込んで、新たなコンテンツを発信する予定だったが、うまくいかずに大コケ。なぜテレビ局とユーチューバーは融合することができなかったのか、その原因を探ったところ……。(2018/2/1)

ユニクロ潜入一年:
ユニクロで「アルバイト」したジャーナリストが見た、現場の実態とは
自らスタッフとして企業に潜入し、現場の実態を描く手法を得意とするジャーナリスト・横田増生氏が、ユニクロで1年間アルバイトした体験をまとめたのが「ユニクロ潜入一年」だ。(2017/12/25)

コラボレーションが必要な時代だからこそ
ビジネス向けファイル同期/共有ツールに注目すべき理由、最適の選択肢は?
生産性を向上し、企業のデータセキュリティを維持しようとする組織は、ビジネス向けファイル同期・共有(EFSS)ツールを検討すべきだ。まずは各ベンダーが提供するソフトウェアとその機能を理解しよう。(2017/12/14)

手記「Black Box」刊行:
「レイプ被害者の救済システムが必要」伊藤詩織さん会見
10月18日に手記「Black Box」を刊行した伊藤詩織さんが、日本外国特派員協会で記者会見を行った。「特定の誰かやシステムを非難するだけでは何も変わらない」と語る詩織さんの会見を、一部書き起こしで掲載する。(2017/10/24)

スピン経済の歩き方:
マスコミが立憲民主党を「躍進」と報じる病
「立憲民主党、躍進」という報道を受けて、モヤモヤしている人も多いのでは。民進党の「チームリベラル」という方々が当選しただけなのに、なぜ「躍進」という言葉が使われるのか。その理由は、マスコミに問題があって……。(2017/10/24)

世界を読み解くニュース・サロン:
“ニセ戦場カメラマン”が世界のメディアをだますことができた理由
大手メディアに写真を掲載する「戦場フォトグラファー」のエドゥアルド・マルティンス。実は名前から職業まで全て捏造だったのである。この事件は、世界中のプロのフォトグラフィー業界が現在抱えている問題を浮き彫りにしたといえる。(2017/9/14)

スピン経済の歩き方:
なぜマスゴミの「ブーメラン報道」が目立ってきているのか
マスコミの「ブーメラン報道」が目立ってきている。最低賃金の問題について、中日新聞は政府が掲げる「時給1000円」を目指すべきと主張したものの、自社のデスク補助業務の学生アルバイトを「時給910円」で募集していることが判明。なぜこのような報道が起きるかというと……。(2017/8/22)

必要なのは“正しく期待“すること
現在の人工知能(AI)は誇大広告? 真の知能を獲得するまでの道筋とは
現在のAIツールはまだ、真の人工知能とは呼べない。このことは近い将来、企業がこのテクノロジーをどのように使用するかに影響するかもしれない。(2017/7/31)

世界を読み解くニュース・サロン:
だから世界的に「メディア不信」が広がっている
日本のネット界隈で「マスゴミ」という言葉がすっかり定着した。さまざまな調査結果をみると、既存メディアへの信頼度が低下しているようだが、海外メディアはどうなのか。日本と同じように……。(2017/7/20)

ファクトチェック推進を目指す国内団体が発足 フェイクニュース対策として日本での普及を目指す方針
国際的に広まりを見せているものの、日本では「ごく限定的」な取り組みしかないとのこと。(2017/6/22)

我々はファクトチェック団体にはならない:
これ以上、“偽ニュース”を野放しにするわけにはいかない――メディアの信頼性向上を目指し任意団体が発足
国内で、ファクトチェック(事実確認)の推進・普及に向けた任意団体が発足した。(2017/6/22)

【連載】戦略PRが世界を動かす 第1回:
本田哲也×田端 信太郎:人の行動を変える情報戦略
SNSで誰もが意見を発信できる時代。可視化した個人の声は、時に企業の炎上騒動にも発展する。この時代の情報戦略とは。戦略PRのプロとメディアのプロが語る。(2017/6/9)

世界を読み解くニュース・サロン:
共謀罪で露出が増えるスノーデンは英雄なのか
NSAの機密情報を暴露したエドワード・スノーデンの名前をよく目にする。かつて日本で暮らし、日本文化が大好きだという彼は、海外でどんな評判なのか。また彼が語っている話は、どこまで信ぴょう性があるのか。(2017/6/8)

Facebook、虚偽ニュース対策白書公開 「米大統領選への影響は小さかったけど」
米大統領選中にサービス上で拡散された虚偽ニュースの責任を問われているFacebookが、この問題についての13ページにわたる白書を公開した。特定団体による意図的な情報操作の手管とその対処について説明している。(2017/4/28)

水曜インタビュー劇場(独自予想公演):
日経が撤退しても、『四季報』が存続しているワケ
会社情報誌『日経会社情報』が休刊し、今後は有料デジタルサービスに移行する。気になるのは最後の砦ともいえる『会社四季報』だ。ネットを使えば会社の決算情報は簡単に見ることができるのに、なぜ『四季報』は売れ続けているのか。(2017/4/26)

ニュースリテラシーの向上を目指し米国でファンドを設立 FacebookやMozillaが参加
フェイクニュースや誤報でジャーナリズムへの信頼性が低下する中、解決策を探る。(2017/4/4)

「僕は仲間として、イジる」 ガリガリガリクソン、単独ライブのチラシで友人・清水富美加の著書をパロディー
スタンスの貫き方スゴイ。(2017/3/27)

スピン経済の歩き方:
なぜ日本のおじさんは怒ると「責任者を呼べ!」と騒ぐのか
街中を歩いていて、おじさんが「責任者を出せ!」と騒いでいるのを聞いたことはないだろうか。例えば、駅員に大声を出したり、コンビニの店員を叱ったり、とにかく日本のおじさんはよく怒っている。なぜおじさんは「責任者を呼べ!」と叫ぶのか、その背景を調べてみると……。(2017/3/7)

スピン経済の歩き方:
「事実はひとつ」という人が、実はヤバイ理由
TBSの『サンデーモーニング』で、著名な女性評論家が「事実はひとつがいいですよ」と発言した。トランプ政権を支持するネットメディアが「フェイクニュース」を拡散する……という問題を受けての発言だが、この放送を見た窪田氏は怖さを感じたという。なぜかというと……。(2017/2/14)

スピン経済の歩き方:
パワハラがなければテレビが成立しない理由
ダウンタウンの松本人志さんが、「パワハラは必要悪」と発言したことが物議を醸している。この発言に対して、筆者の窪田氏は「『テレビ』の本質をズバッと言い当てている」という。どういう意味かというと……。(2017/2/7)

共同通信が医薬品記事掲載の見返りに現金を受けとっていたとの報道 共同通信は「事実誤認」と否定
通常のPR業務であったとしています。(2017/2/2)

Facebook、虚偽ニュース対策で「Journalism Project」立ち上げ
“虚偽ニュース”拡散問題で批判されているFacebookが、ニュース品質向上と虚偽ニュース削減のためのユーザーリテラシー向上を目的としたイニシアチブ「Journalism Project」を立ち上げた。(2017/1/12)

角栄ブームは「狙っていない」:
編集者に聞く「元祖・田中角栄本」の秘話
近年、田中角栄元首相を題材にした書籍が大ブームとなっている。ブームのきっかけとなったのは、宝島社が発行する『田中角栄という生き方』だ。出版業界が田中角栄に再注目する要因となった同書は、どのような経緯で世に出たのだろうか。編集を手掛けた欠端大林氏に話を聞いた。(2016/12/27)

Facebook、「偽情報」対策を強化 第三者の評価をもとに怪しい情報を目立たぬよう処理
うたがわしい投稿をシェアしようとすると警告が。(2016/12/16)

記事の価値、AIが判断――国内新聞社初、産経の新アプリは“AIが編集”
産経新聞の新アプリ「産経プラス」は、新聞社のニュースアプリとしては国内で初めて、人工知能による自動編集を採用した。(2016/12/7)

2016米大統領選を検証
「トランプ大統領誕生」をデータ分析の専門家はなぜ予測できなかったのか
米大統領選でのドナルド・トランプ氏の予想外の勝利を受け、メディアや世論調査会社はデータ分析に失敗した原因の検証を進めている。(2016/11/24)

ネット情報の信頼性、10代の多くが判断できず 米大学のメディアリテラシー調査
うそはうそであると見抜ける人でないと……。(2016/11/23)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
トヨタ・ダイハツのスモールカー戦略が始まった
今年8月1日にトヨタ自動車がダイハツを完全子会社化してから、初の小型車の発表があった。世界ナンバーワン小型車メーカーへの道を進む上で、重要かつ失敗の許されない第一歩と言えるかもしれない。(2016/11/14)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
「自動運転」に王道はない
新しい社会に向けたクルマのあり方として「自動運転」への期待が高まっている。それは筆者も同様だ。しかしながら、そうした盛り上がりに水を差すようなある振る舞いが気になって仕方がない。(2016/10/24)

Hello!VR:
なぜPlayStation VRは素晴らしいのか 「ワクワクの魔法」が消えない極上のVR体験
10月13日に発売されたPlayStation 4向けのVRシステム「PlayStation VR」。「VRおじさん」こと、VR・パノラマ系専門メディア「PANORA」の広田稔氏がPS VRの魅力を解説。(2016/10/19)

「リテラシー疲れ」にならないために、情報とは省エネで付き合いたい
情報の背負い過ぎで肩がこっている人たちへ。連載「ネットは1日25時間」。(2016/9/30)

世界を読み解くニュース・サロン:
続発するハッキング事件が暗示する本当の「脅威」とは
世界的にハッキング事件が頻発している。ハッキングが横行する中、欧米のサイバーセキュリティ専門家らの間である懸念が取りざたされている。その懸念とは……。(2016/9/29)

「マーケティングアプローチ」と「コンテンツアプローチ」を統合:
IMJ、フライシュマン・ヒラード・ジャパンとB2B向けデジタルマーケティングプログラムを開発
アイ・エム・ジェイはフライシュマン・ヒラード・ジャパンと共同で、B2B向けデジタルマーケティングプログラムを提供すると発表した。(2016/9/27)

Facebook、広告ブロックソフト利用者にも広告強制表示 公式の「広告設定」機能強化と引き換えに
Facebookは、広告をブロックソフトを使っているユーザーのFacebook画面にも、広告を強制表示する代わりに「広告設定」を強化し、希望しない広告の非表示設定を簡単にできるようにする。(2016/8/10)

スピン経済の歩き方:
なぜ鳥越俊太郎さんは文春・新潮を告訴するという選挙戦略をとったのか
ジャーナリストの鳥越俊太郎さんが、都知事選で落選した。敗因については、既にあちこちで評論がされているが、ひとつ疑問が残る。なぜ女性問題を報じた「文春」や「新潮」を告訴したのかということだ。この問題について、筆者の窪田氏は……。(2016/8/2)

スピン経済の歩き方:
鳥越俊太郎さんが「出馬はペンより強し」になった理由
ジャーナリストの鳥越俊太郎さんが東京都知事選に出馬した。「えっ、ジャーナリストが立候補!?」と思われたかもしれないが、報道に携わった人たちが立候補し、当選したケースは多い。「ジャーナリスト=権力を批判」というイメージが強いのに、なぜ彼らは立候補するのか。(2016/7/21)

男児置き去り事件が浮かび上がらせた「イメージ探偵」たち 印象だけで誰かを犯人扱いしてしまわないために
私たちは印象論から脱却できるのか。連載「ネットは1日25時間」。(2016/6/25)

千葉日報、「情報の正確性を保証しない」などサイトの文言を削除 担当者「誤解を招きかねず不適切だった」
「報道機関なのに『情報の正確性を保証しない』とはどういうことか」など批判が集まっていました。(2016/6/20)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。