ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「トランプ」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「トランプ」に関する情報が集まったページです。

トランプ大統領、「スペースフォース」(宇宙軍)設立を国防総省に命令
ドナルド・トランプ米大統領が国防総省に空軍とは独立したスペースフォース(宇宙軍)の設立を命令した。同氏は米国の宇宙開発の推進についても発表し、早ければ来年には再度月面着陸を実現させると語った。(2018/6/19)

Centriq:
Arm SoCの開発部門を秘かに閉鎖していたQualcomm
Qualcommは2018年5月、データセンター向けのArmベースSoC(System on Chip)「Centriq」の開発部門を秘かに閉鎖した。これは、2016年10月に発表したNXP Semiconductors(以下、NXP)との合併による、10億米ドル規模のコスト削減の一環として計画されていたことだった。(2018/6/19)

世界を読み解くニュース・サロン:
トランプ、金正恩、プーチン……世界の首脳を守る“専用車” がスゴい
6月12日にシンガポールで米朝首脳会談が開催され、両国首脳がクルマで移動する様子など、一挙一動が注目された。世界の首脳はどのようなクルマを専用車として使っているのか。(2018/6/14)

ディルバート(558):
モンスター社員、新人に怒り心頭
インターン社員のアシュックが踏んでしまったのは、どうやらモンスター社員の地雷だったようで……。(2018/6/14)

「普通の握手ではなかった」:
共にボスキャラ、米朝首脳が初握手で「主導権争い」
ボディーランゲージの専門家によると、トランプ大統領が金委員長と初めて13秒間の握手をした際、大統領は自分から最初に手を伸ばし、金委員長の肩を軽くたたくことによって、いつもの支配力を示そうとしたという。(2018/6/12)

「歴史的な会談」の成果:
米朝首脳、朝鮮半島の「完全非核化」と北朝鮮の安全保障で合意
米国のトランプ大統領と北朝鮮の金正恩 朝鮮労働党委員長が朝鮮半島の「完全な非核化」を目指すことで合意。米政府は北朝鮮に安全保障を提供することを確約した。(2018/6/12)

コージーコーナーに「アリス」モチーフのスイーツが登場 アリスやチェシャ猫がプチケーキに変身
マッドじゃないティーパーティーにうってつけ。(2018/6/12)

Twitter、米朝首脳会談をリアルタイム中継へ 12日午前10時から
特設ページも既にオープンしています。(2018/6/11)

ESG分野の活動目標を提示:
日産が22年までにCO2排出量4割削減へ EVの販売増加で対応
日産自動車は2022年度までに新車1台当たりのCO2の排出量を、00年度比で4割削減すると発表した。電気自動車などの販売を増やして対応する。工場などの生産活動で発生するCO2も、05年度と比べて3割減らし、企業全体の環境対策を強化する。(2018/6/11)

米政府、ZTEへの制裁解除で合意──10億ドルの罰金や経営陣刷新などの条件
米商務省が、4月に中国ZTEに課した制裁を介助することで合意したと発表した。条件は10億ドルの罰金支払いや経営陣の30日以内の刷新など。これでZTEは米製部品の購入を再開できる見込み。(2018/6/8)

スイス、日朝会談……:
「不満の夏」到来か、市場が覚悟すべき重大イベント
金融市場にとって5月は慌ただしかったが、6月も覚悟が必要になる。米朝首脳会談をはじめ、市場を大きく動揺させかねない重大イベントがいくつも予定されているからだ。(2018/6/7)

Facebookは「信頼できない」けど「やめられない」 不祥事受け、米国民の反応は
Facebookが個人情報流出問題で揺れている。米国では規制を求める声が噴出しているが、米社会では職場の同僚から友人関係までFacebookでのつながりが浸透。流出の「被害者」である利用者でさえ「手放せない」と語る。(2018/6/5)

半径300メートルのIT:
1ツイートが命取りになる時代に「SNSアカウント乗っ取り」を防ぐには?
たった1件の「炎上ツイート」がきっかけで、セレブが何十年分のキャリアを数時間で失う――実はこれ、ひとごとではありません。いったん誰かが自分になりすまして「悪質な投稿」をしてしまったら、身の潔白を証明するのはとても難しいんです。(2018/6/5)

航空機乗っ取り、金正恩氏の“暗殺”さえ可能 ここまで進んだサイバー攻撃技術
航空機へのサイバー攻撃も可能な技術の開発が進んでいる。金正恩氏の専用機を乗っ取って“暗殺”することさえ絵空事ではなくなっているためだ。世界が注目する政治イベントを狙ったサイバー攻撃は増加するとみられており、対策が急がれる。(2018/6/4)

これは本当にコンビニ?:
狙いは肉食系男子? 「ドンキ化」したファミマに行ってみた
ドンキのノウハウを注入したファミマの実験店舗がオープンした。商品の品ぞろえや陳列方法はこれまでのファミマからは想像もできないものだった。オープン当日の様子をルポ形式でお届けする。(2018/6/1)

世界を読み解くニュース・サロン:
米朝会談がシンガポールにとって「大迷惑」な理由
トランプ米大統領が、6月12日に予定されていた米朝会談を中止すると一方的に発表。その後、予定通り開催する可能性にも言及し、混乱が続いている。誰よりも迷惑を被っているのが、開催地のシンガポールだ。関係者に話を聞いてみると……(2018/5/31)

トランプ大統領がTwitterで批判者をブロックするのは違憲 ニューヨーク連邦地裁が判断
ユーザーの政治信条を理由に大統領がブロックするのは、言論の自由の侵害とする訴えが認められました。(2018/5/24)

トランプ大統領はTwitterで誰もブロックしてはいけないという判決
ドナルド・トランプ米大統領のTwitterアカウント「@realDonaldTrump」からブロックされた複数のユーザーがこの行為を憲法違反だとして訴えた裁判で、連邦地裁はブロックは違憲という判決を下した。(2018/5/24)

海外事例:
NYのハリケーン復旧工事に、技研製作所の圧入工法が採用
2012年に米国を襲ったハリケーンの復旧工事は現在でも続いている。その一環として2017年12月に着手したニューヨーク市マンハッタンの地下鉄修復と駅舎の改築工事で、高知県に本社を置く技研製作所の圧入工法が採用された。(2018/5/24)

まるで「海賊」……中国知財侵害の手口「進化」 進出「餌」に技術開示要求、模倣レベルも向上
中国による知的財産侵害の手口が巧妙化の一途をたどっている。中国進出とひきかえに海外企業に技術を開示させる例が相次いで報告されているほか、模倣品の製造や流通も多様化している。(2018/5/22)

米議会上院、6月11日施行予定の「ネット中立性」規則撤廃を撤回する議案を可決
米連邦通信委員会(現地時間)FCC)が6月11日に施行予定の「ネット中立性」規則撤廃に関し、上院で撤回を求める投票が行われ、僅差で可決した。(2018/5/17)

世界を読み解くニュース・サロン:
なぜパタゴニアはトランプ大統領に「宣戦布告」したのか
米アウトドア用品大手パタゴニアのマーカリオCEOがトランプ政権について「最低だ」「信じられない」と発言し、話題になった。なぜ対立しているのか。背景にある、米国の企業文化とは……(2018/5/17)

老舗文房具店、7年間運用のFacebookアカウントを削除 「残念ながらFacebookの個人データ活用方法に賛同できないため」
老舗文房具店の決断。(2018/5/16)

企業動向を振り返る 2018年4月版:
AI時代の到来は「Armの一強」を揺るがすか
Armといえば組み込みシステムにおける「一強」とも呼べる存在ですが、モバイル機器や産業機器などにおけるAI実行が一般化する時代において、その地位は揺らぐのかもしれません。(2018/5/16)

日産、無資格検査が響き営業減益 自動車大手7社の18年3月期決算、トヨタなど4社増益
自動車大手7社の2018年3月期連結決算が14日、出そろった。(2018/5/15)

Facebook、不正の疑いのある約200本のアプリを停止 CAスキャンダル後の進行中の審査で
Facebookが、アプリで収集した個人情報不正利用問題対策として進めているアプリ審査の進捗状況を発表した。数千本のアプリを審査して約200本を停止した。さらなる調査で、不正が確定すれば削除してユーザーに告知する計画。(2018/5/15)

製品分解で探るアジアの新トレンド(28):
もはや一国でモノづくりは不可能、ZTE措置が突きつける現実
米国がZTEに対し、向こう7年間にわたり米国企業の製品を使えないという厳しい措置を決断した。その影響は既に出始めている。(2018/5/15)

トランプ大統領、「ZTEが事業を再開できるよう習主席と協力している」とツイート
中国ZTEが米商務省の制裁で事業停止状態にあることについて、ドナルド・トランプ米大統領が「事業を再開できるよう習主席と協力している」とツイートした。(2018/5/14)

国際情勢分析:
まるで「海賊」……中国知財侵害の手口「進化」 進出「餌」に技術開示要求、模倣レベルも向上
中国による知的財産侵害の手口が巧妙化の一途をたどっている。中国進出とひきかえに海外企業に技術を開示させる例が相次いで報告されているほか、模倣品の製造や流通も多様化。他国の知財を効率よく奪う手法を「進化」させている。(2018/5/14)

【追補編】真説・人工知能に関する12の誤解(18):
「人工知能はデータが命」に潜むワナ――その数字、本当に信頼できますか?
人気連載「真説・人工知能に関する12の誤解」が、書籍化を記念して期間限定で復活。今回は「人工知能はデータがそろっていれば大丈夫」という誤解がテーマです。(2018/5/10)

世界を読み解くニュース・サロン:
まるで本物 「ディープフェイク」動画の危険性
欧米で新たなテクノロジーを使ったフェイクニュースが出現している。それは、実在の有名人を使って偽物の動画を作成する「ディープフェイク」だ。その危険性とは……(2018/5/10)

トランプ政権の元国家経済会議委員長:
「世界的に台頭する仮想通貨はビットコインではない」 GS元社長コーン氏が語る
世界的に台頭する仮想通貨が現れるだろうが、それはビットコインではない――米Goldman Sachsの元社長兼COO(最高執行責任者)、ゲイリー・コーン氏は5月8日、米CNBCのインタビューの中で仮想通貨の未来について自身の見解を語った。(2018/5/9)

海賊版より魅力的なサイトを 一歩先行く「アダルトコミック業界」に学ぶ
使いやすく便利な公式プラットフォームを――漫画の海賊版サイト問題を受け、解決策の1つとしてしばしばこんな提案がされる。実はアダルトコミック業界では、出版社を横断した定額制読み放題サービスが提供されている。(2018/5/9)

メンタリストになってみたい! 観客の心理を操る「メンタルマジック」ができる道具6選
「ありえないんだけど、ありえるかも」がポイント。(2018/5/8)

英当局、Cambridge Analytica(CA)に米国民に対する個人情報開示を命令
英情報保護当局のICOがFacebookスキャンダルの渦中にある英調査会社CAの親会社SCLに対し、米国民である個人からの情報開示請求に応じるよう命じた。拒否すれば刑事犯罪とみなすとしている。(2018/5/7)

Facebookの個人情報不正流用のCambridge Analytica(CA)が破産申請
Facebookの個人情報を不正に入手して大統領選でのトランプ陣営活動に流用したとして公的調査を受けている英調査会社Cambridge Analytica(CA)が破産申請した。(2018/5/7)

“AI市長候補”が市長選に出馬して分かったこと 「握手ができないAIは選挙活動が苦手」
突如現れた奇抜な候補者はいったい何を目指していたのか。(2018/5/1)

影響、まだ読めず:
勝者なき貿易戦争? 先行き不透明なZTEへの措置
2018年4月、米国企業によるZTEへの半導体およびソフトウェアの販売を7年間禁止することが発表された。この決定が実行されれば、ZTEは壊滅的な打撃を受けると予想される。(2018/5/1)

キム・カーダシアン、香水ボトル製作のため不思議な型取りヌード 「ゴルチエのパクリじゃ」「子どもがいるのに」と批判も平常運転
それよりカニエ・ウエストが大変なんだけど……の声も。(2018/4/28)

「NO MORE映画泥棒」のコラボカフェが原宿で期間限定オープン 「カメラ男の仮出所ごほうび黒ゴマパフェ」など
まさかの。(2018/4/27)

世界を読み解くニュース・サロン:
「セクハラ大国」の汚名を返上するために、どうしたらいいのか
前財務省事務次官・福田淳一氏のセクハラ問題は海外でも広く報じられている。どのように対処していけばいいのか。いま一度、ハラスメントに対する認識を見つめ直すべきだ。(2018/4/26)

軍事ワールド:
F35、開発試験終了 最新鋭機が極東に集中する可能性も
レーダーに映りにくい「ステルス機」のなかで最新鋭のF−35ライトニングIIを製造する米国ロッキード・マーティン社は13日、2006年から実施してきたF−35の開発飛行試験(SSD)を終了し「システム開発と実証の段階をクリアした」と発表した。(2018/4/25)

TechFactory 人気記事TOP10【2018年3月版】:
機械学習を現場に定着させるコツ
TechFactoryオリジナル記事コンテンツの人気ランキングTOP10をご紹介。今回のトップは故障時の対応時間短縮などの成果を出している大阪ガス担当者の語る、“機械学習を現場に定着させるコツ”でした。(2018/4/24)

「『いいね』が他人のTLに流れるのはいや」「謎の凍結を食らった!」←把握してる? 米Twitterのスタッフが答えてくれた
Twitterの中の人!(2018/4/21)

ディルバート(550):
社長の知能レベル
スッパ抜き記事や暴露本って“まゆつばもの”かもしれませんが、「火のないところに煙は立たない」って言いますもんね……?(2018/4/19)

特許申請で日本抜く:
中国が「技術革新大国」の座に王手、知財権で米国猛追
中国はR&D投資や高度教育制度の拡大によって知的財産権の所有で急速に米国を追い上げ、世界一の技術革新大国の座を奪う勢いを見せている。(2018/4/18)

「良い結果」期待:
日米首脳会談、トランプ氏「米朝はハイレベルな対話開始」
日米首脳会談の冒頭で、トランプ米大統領は、米朝首脳会談に向け、米国が北朝鮮と「極めてハイレベルの直接対話」を始めたことを明らかにした。(2018/4/18)

Cambridge Analyticaが利用したFacebook診断アプリはコーガン教授のものだけではない──元従業員が証言
2016年の米大統領選でトランプ陣営勝利のためにFacebookユーザーの個人情報を流用したとされるCambridge Analyticaの元幹部が英国議会で、利用したのは複数の診断アプリのデータであり、8700万人よりはるかに多かったと証言した。(2018/4/18)

大山聡の業界スコープ(4):
日系企業は「Lの世界」こそ重要視すべき
「G(グローバル)の世界」と「L(ローカル)の世界」に類別される経済圏。半導体産業では、車載や産業機器などの分野でLからGの世界へと移行が加速している。今回は、本連載の前回記事に引き続き、「Gの世界とLの世界」について日系企業の進むべき道を考察する。(2018/4/18)

空港並みセキュリティにうんざり:
トランプタワーの「不人気」、火災で死亡の美術商が露呈
トランプタワーで起きた火災によって亡くなったトッド・ブラスナーさん(67)は、火元となった同タワーの高級マンションに20年来住んでいた。トランプ氏が2016年の大統領選に出馬表明して以来、美術ディーラーのブラスナーさんにとって、住み慣れたこのビルが、耐えがたい場所へと変わってしまっていた。(2018/4/17)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。