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「仮想通貨」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「仮想通貨」に関する情報が集まったページです。

投機とは違う形で:
仮想通貨、相次ぐ流出で低調に 中高生には「ゲーム感覚」で浸透
「次世代の通貨」と呼ばれた仮想通貨が揺らいでいる。一時、世界の仮想通貨の時価総額は8300億ドルを超え投機熱が高まったが、相次ぐ仮想通貨交換業者からの巨額流出事件で信用は急落。海外からのサイバー攻撃のリスクも露見し、投資家たちの動きは鈍っている。一方、中高生らの間ではSNS上で仮想通貨がコミュニケーションツールのひとつになりつつあり、投機とは違う形で仮想通貨が浸透している。(2019/1/21)

ハッキングされる可能性を排除しきれない:
「仮想通貨を取引所のプラットフォーム上で保管しない方がいい」 識者が警告
仮想通貨を取引所のプラットフォーム上で保管しない方がいい。米仮想通貨取引所Krakenのジェシー・パウエルCEOが改めてこう警告した。インターネットに接続されているアプリケーションやプラットフォームはハッキングされる可能性を排除しきれないという。(2019/1/18)

仮想通貨を勝手に採掘するマルウェア、過去1年間で4467%増 「数千規模のIoTデバイスでマイニングできる」
マカフィーが2018年7〜9月に検知した仮想通貨マイニングマルウェアの件数は、約389件(17年同期比55%増)だった。IoTデバイスが悪用されるケースが目立った。(2019/1/16)

ビットコイン一時3400ドル台に:
長引く米政府閉鎖、仮想通貨業界にも悪影響か 「事業の弊害にはなっていない」と強調
メキシコ国境の壁建設予算を巡る米与野党の対立は収まらず、米政府機関では一部閉鎖状態が続いたままだ。仮想通貨関連の商品やサービスなどの審議を行う米証券取引委員会(SEC)などでも業務が滞っている。(2019/1/15)

業務改善が奏功:
コインチェック、金融庁の審査を通過し「仮想通貨交換業者」に登録完了
コインチェックが金融庁の審査を通過し「仮想通貨交換業者」として関東財務局に登録された。登録番号は「関東財務局長 第00014号」。仮想通貨の流通事件を踏まえ、体制を改善したため。(2019/1/11)

コインチェック、仮想通貨交換業者として「登録」 金融庁が認可
(2019/1/11)

基準満たさなかった企業名は明かさず:
「セキュリティが弱い」 韓国の仮想通貨取引所、約7割が政府の審査をパスできず
韓国の政府機関が調査を行ったところ、約7割の韓国の仮想通貨取引所はセキュリティになんらかの不備があることが分かった。(2019/1/11)

急成長の余波か:
仮想通貨・ブロックチェーン関連企業でリストラの動き 7割もの社員を解雇した企業も
仮想通貨・ブロックチェーン関連企業での人員削減の動きが徐々に目立ち始めてきた。中には既に7割もの社員を解雇した企業も……(2019/1/10)

良心学の専門家に聞く:
仮想通貨「良心は欲を制すか」 小原克博教授
あの騒動が、リアル(現実)社会に何を残したのかは今もって見えづらい。平成30年に相次いだ仮想通貨の流出問題である。ハッカー対策を怠ったという交換業者への責任追及で終わるなら、根本的な解決にはならないだろう。政府や中央銀行の枠組みを超えるという仮想通貨の理想は、嘘だったのか。バーチャル(仮想)世界で暴走する欲望に、歯止めをかけることはできるのか。社会課題を良心の観点からひもとく新しい学問「良心学」を提唱した同志社大神学部の小原克博教授に尋ねた。(小野木康雄)(2019/1/10)

“調整”が行われる年:
仮想通貨の未来は明るい? 「19年に淘汰は進むが決して悪いことではない」
仮想通貨の未来は明るい?米仮想通貨投資企業Digital Currency Groupのトラビス・シェア副社長の見解は……(2019/1/9)

仮想通貨での出資も規制 金融庁が法令改正へ
金融庁は、金融商品を手掛ける事業者が、現金ではなく仮想通貨で出資を募った場合も、金融商品取引法(金商法)の規制対象とする方針を固めた。昨年には法の“穴”を狙い、約80億円相当の仮想通貨を無許可で集めていた問題も発覚しており、同種事案の再発防止を急ぐ。(2019/1/8)

DMM傘下の仮想通貨取引所「cointap」、開始前に事業撤退 「カジュアル層の需要減った」
DMM.com傘下のネクストカレンシーは、2019年春の開始を予定していた仮想通貨取引所「cointap」(コインタップ)の事業を取りやめると発表した。(2018/12/26)

BinanceのCEOも強気:
2019年の仮想通貨相場はどうなる? PwCがポジティブな見通しを発表
2018年は仮想通貨にとって波乱の年だったに違いない。低迷した市況環境のまま年末を迎えることになりそうだ。2019年の仮想通貨相場はどうなる?(2018/12/26)

製造マネジメントニュース:
マイニングASICビジネスは先行き見えず……GMOが特損240億円で撤退
マイニングASICの存在が岐路に立たされている。独自のマイニングASICを開発したGMOインターネットは、仮想通貨マイニング事業で約355億円の特別損失を計上した。マイニングASIC開発で最大手の中国Bitmainも上場手続きが難航していると報じられており、マイニングASICを開発する企業の経営は難しい舵取りを迫られている。(2018/12/26)

GMO、仮想通貨マイニング開発中止 特損355億円 「世界トップ性能」うたうも冷え込みに耐えきれず
GMOインターネットは、2018年第4四半期決算で仮想通貨マイニング事業について約355億円の特別損失を計上する。マイニング事業のうち、マイニングマシンの開発・製造・販売事業は継続しない。(2018/12/25)

ベンチャーが続々誕生:
電子マネー決済でアフリカビジネスに新たな商機 
電子マネー決済の普及でアフリカビジネスが変貌している。銀行口座を持っていないことがビジネス展開のネックになっていたためだ。SOMPOホールディングス(HD)は11月、仮想通貨を使ってケニアを拠点に海外送金を展開するBTCアフリカ(通称ビットペサ)に出資した。新たな決済機能の浸透を背景に大手商社などの参入も相次ぐ一方で、現地でもベンチャーが続々と誕生している。(2018/12/25)

その他主要仮想通貨も上昇:
ビットコイン、2週間ぶりに4100ドル台まで回復 ショートポジション解消の動きが要因か
ビットコイン価格は12月20日、およそ2週間ぶりに4100ドルを上回る水準まで回復。その他主要仮想通貨も軒並み上昇傾向となっており、仮想通貨相場全体が上向いた。(2018/12/21)

それでも大手は楽観的:
相場下落の影響か 仮想通貨・ブロックチェーン関連企業でリストラの動き
米ブロックチェーンスタートアップ企業Steemitは先月、およそ7割の社員を解雇することを発表。仮想通貨市場が予想以上に落ち込みなどが理由だという。(2018/12/20)

ビットトレード、仮想通貨取引所「Huobi」を1月にスタート 新規口座の受付開始
仮想通貨交換業者のビットトレードが、仮想通貨取引所「Huobi」の新規口座開設の受付を始めた。Huobi提供で、同社の取引サービスは1月18日に終了する。(2018/12/18)

トランプ氏も前向きか:
トランプ氏、ビットコイン支持者のマルバニー氏を首席補佐官代行に任命 仮想通貨業界に期待が広がる
トランプ米大統領は12月14日、大統領首席補佐官代行にミック・マルバニー米行政管理予算局(OMB)局長を任命したと発表。マルバニー氏はビットコイン支持者であり、仮想通貨業界にとってはプラスとなるだろうとの期待が広がっているようだ。(2018/12/17)

来年の改正を目指す:
仮想通貨の規制強化へ、資金調達の開示義務など=金融庁・報告書案
金融庁は、企業などが独自の仮想通貨を発行して行うICO(イニシャル・コイン・オファリング)など、仮想通貨に関する規制を強化する。14日午後に開く有識者会議で報告書の原案を示し、取りまとめを行う。(2018/12/14)

Android版「Opera」ブラウザに仮想通貨ウォレット機能 まずはイーサリアムをサポート
Android版「Opera」ブラウザがアップデートし、仮想通貨ウォレット機能が追加された。まずはイーサリアムをサポートする。Operaでオンラインショッピングの仮想通貨での支払いが可能だ。(2018/12/14)

Google検索の2018年まとめ、日本の「急上昇」は「ワールドカップ」や「漫画村」
Googleが毎年恒例「Year in Search:検索で振り返る」の2018年版を公開した。日本で急上昇した検索語として「漫画村」や「仮想通貨とは」、「バーチャル ユーチューバーの仕組み」などがランクインした。(2018/12/13)

NEM流出事件から間もなく1年:
580億円の仮想通貨を流出させたコインチェックは“再生“できたのか
今年1月の仮想通貨流出事件からまもなく1年が経つ。マネックスグループのもとでガバナンスやセキュリティの立て直しを進めてきたコインチェック。11月26日には各仮想通貨の売買を再開し、12月からは収支均衡も見えてきたという。(2018/12/12)

「AIをかく乱する攻撃は、もう出てきている」:
「クラウドやAIを使えばセキュリティは万全」と思ったら大間違い? 2019年の攻撃予測をマカフィーに聞いた
仮想通貨を狙ったマルウェアや、巧妙なビジネスメール詐欺が暗躍した2018年、企業を狙った攻撃はどう変化したのか。そして2019年には、どんなセキュリティ対策が必要なのか? 新たな調査結果を発表したマカフィーに聞いた。(2018/12/12)

仮想通貨流出の次は、AI攻撃か:
2018年のセキュリティ事件認知度1位はコインチェックの「NEM流出事件」、マカフィーが10大事件を発表
マカフィーは、2018年の10大セキュリティ事件と、2019年の脅威動向予測を発表した。10大セキュリティ事件の第1位は被害額が史上最大となった仮想通貨「NEM」の流出事件。脅威動向予測では、AIによる高度な回避技術を用いたサイバー攻撃が展開されると予測した。(2018/12/12)

現時点では“宝くじ”:
ハーバード大教授が仮想通貨の未来を予測「革新を起こすのは民間だが、いずれ政府が独占」
IMFでチーフエコノミストを務めたケネス・ロゴフ米ハーバード大学教授は12月10日、英紙Guardianに投稿した記事の中で、仮想通貨の価値がなくなるということも考えにくいが、現時点において仮想通貨は宝くじのようなものであるという。(2018/12/11)

ビットバンクCEOとR3日本統括が話す:
仮想通貨バブルの崩壊を尻目に着々と進化を続けるブロックチェーン 
仮想通貨価格は低迷するが、ブロックチェーン自体を活用した新サービスが広がろうとしている。ブロックチェーンとはいったいなんなのか。そしてブロックチェーンエンジニアに求められる資質とは? ブロックチェーン専門の無料イベントスペース「丸の内バカンス」のオープン記念イベントの講演から。(2018/12/11)

押し上げ材料となるか注目:
Coinbase、リップルなどの仮想通貨31種類の上場を検討 採用時期は未定
米仮想通貨取引所Coinbaseは12月7日、リップル(XRP)などを含む仮想通貨を新たに31種類追加することを検討していると発表。採用時期などについては明らかにしていない。(2018/12/10)

いつ回復基調に戻るのか:
なぜ“ビリオネア投資家”は仮想通貨に対していまだにポジティブなのか?
ビットコインを含むその他主要仮想通貨が弱気相場からなかなか抜け出せないでいる中、資産家でもある著名投資家たちは仮想通貨に対して、長期的な視点からいまだにポジティブであるという。(2018/12/10)

仮想通貨の新規制、全容判明……顧客への弁済資金確保を義務付け
仮想通貨交換業者の規制のあり方を検討している金融庁の研究会が近くまとめる最終報告書案の全容が分かった。(2018/12/10)

来年の改正目指す:
仮想通貨の新規制、全容判明 顧客への弁済資金確保を義務付け
仮想通貨交換業者の規制のあり方を検討している金融庁の研究会が近くまとめる最終報告書案の全容が8日、分かった。万が一の流出事案などに備え、交換業者に顧客への弁済原資となる仮想通貨の安全な場所への保管を求めるほか、元手資金の何倍もの取引が可能となる証拠金取引などを行う場合の登録を義務付ける。来年の通常国会で資金決済法と金融商品取引法(金商法)の改正を目指す。(2018/12/10)

意図は分からず:
Facebook、仕事内容の詳細示さずエンジニアを募集 「仮想通貨業界を独占するのは時間の問題」
Facebookが仮想通貨業界を独占するのは時間の問題――。英投資コンサルティング企業Morgan Creek Digital Assetsの創業者アンソニー・ ポンプリアーノ氏がこう予測した。(2018/12/7)

エアドロップも抑制:
中国で広がる、仮想通貨を通じた資金調達に対する取り締まり強化の動き 北京でSTO違法に
北京市の金融当局トップ、フオ・シュエウェン氏は、12月1日に開催されたウェルスマネジメントフォーラムの場でSTOは違法であるとの見解を示した。(2018/12/4)

2019年は仮想通貨が再び動き出す:
マネーフォワード、仮想通貨交換サービス2019年春の開設目指す
マネーフォワード子会社のマネーフォワードフィナンシャルは、2019年3月の仮想通貨交換サービスの提供を目指す。金融庁の規制は厳しくなり、登録の難易度は増しているが、それが今後日本の事業者にとって海外進出のアドバンテージになるという見方を示した。(2018/12/4)

絵師コンテストで物議醸す仮想通貨「MINDOL」 公開買付の中止を発表 プロジェクトも全て無期限延期に
CEOも辞任するとしています。(2018/12/3)

廃止する時が来ている:
「仮想通貨は通貨にもならないし、価値の保存としても機能しない」 UBSのエコノミストが酷評
仮想通貨は岐路に立たされており、廃止する時が来ている。スイスに拠点を置く大手金融機関UBS Gobal Wealth Managementのチーフエコノミストはこう発言した。(2018/12/3)

狙いは仮想通貨の投資家
macOSを標的とした新手のマルウェア「OSX.Dummy」、Slackで狙われる?
macOSとチャットプラットフォームを通じて仮想通貨の投資家を狙う新手のマルウェアが見つかった。この「OSX.Dummy」の仕組みと、ユーザーが攻撃を検出するための対策を紹介する。(2018/12/2)

仮想通貨「MINDOL」の絵師コンテスト、グランプリ発表期日を過ぎても音沙汰なし 賞金1000万円はどこへ――不安広がる
MINDOL側にも問い合わせましたが、回答はありませんでした。(2018/11/29)

顧客ニーズは高まりつつあるが……:
ゴールドマン・サックス、「仮想通貨事業に参入する準備はまだ整っていない」
ゴールドマン・サックスのデジタル資産市場の責任者であるジャスティン・シュミット氏は、ニューヨークで開催されたカンファレンスに登壇。同社がいまだに仮想通貨事業に参入する準備を整えられていないことを明かした。(2018/11/29)

「可能性」から「弱点」までを徹底解説:
ブロックチェーンは決して“万能”ではない──ビジネス活用に必要な理解とその本質
日本では、ビットコインによって有名になった「ブロックチェーン」。仮想通貨投機の熱が収まってきた今、ビジネスでの実装が注目されつつある。とはいえ、海外に比べればその動きが鈍いのは事実。その理由はどこにあるのだろうか?(2018/11/28)

中国ではマイニング機材を大量売却?:
たった2週間で60〜80万の仮想通貨マイナーが廃業か 相場低調で赤字に?
大手仮想通貨マイニング企業F2poolの調査によると、11月中旬からおよそ2週間の間に60〜80万人のビットコインマイナーが閉鎖したという。マイナーが多い中国ではマイニング機材を大量に売却する写真が話題となっている。(2018/11/27)

コインチェック、取り扱う全ての仮想通貨の取引を再開
コインチェックが、仮想通貨「リップル」(XRP)と「ファクトム」(FCT)の入金・購入サービスを再開した。(2018/11/26)

フィスコ、Zaifの事業を譲り受け 「事業譲渡の承諾」期間は延長
フィスコが、テックビューロから仮想通貨交換所「Zaif」の事業を譲り受けた。(2018/11/22)

新指標「NVT」など:
ビットコイン価格、19年後半から上昇トレンドに突入? 著名アナリストが予測
著名仮想通貨アナリストのウィリー・ウー氏は、ビットコイン価格は2019年の第2四半期に底を打つと予測。ウー氏が開発した指標はビットコインと一般的な仮想通貨の短期的な弱気相場トレンドを示しているという。(2018/11/19)

BCHのハードフォークを嫌気:
ビットコインが年初来安値更新 「短期的なイベント」なのか?
ビットコインキャッシュのハードフォークを受け、11月14日にビットコインを含む主要仮想通貨価格が急落。ビットコイン価格は一時5300ドル台まで値を下げ、年初来安値を更新した。(2018/11/16)

ほとんどが欧米に集中:
もうすぐ4000台、世界で仮想通貨ATMが急増中 日本には10台のみ
世界で仮想通貨ATMが急増中――。Bitcoin.comが報じたところによると、ATMの運営企業や製造メーカーの動向から推測すると、しばらくはこの増加傾向が続くという。(2018/11/14)

汎用性は高まるのか:
ミレニアル世代で高まる仮想通貨人気 半数以上は「仮想通貨投資に関心あり」
米New York Postが報じたところによると、米国でミレニアル世代(24〜35歳)を対象に実施した調査で、半数以上のミレニアル世代が仮想通貨投資に関心を示している実態が明らかとなった。(2018/11/13)

仮想通貨の「ウォレット」 提供事業者も法規制 マネロン対策で本人確認など義務化
金融庁は、仮想通貨ウォレットを提供する事業者についても、法規制の対象とする案を示した。ウォレット開設時の本人確認を義務化し、マネーロンダリングを予防することなどが狙い。(2018/11/13)

コインチェック、NEMなど3種類の入金・購入を再開
コインチェックが、流出した「NEM」を含む3種の仮想通貨の入金・購入サービスを再開した。(2018/11/12)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。