料金・サービス・アプリ この夏から変わるドコモのスマートフォン──「T-01A」内覧会リポート:東芝製FOMA「T2101V」も登場

» 2009年05月28日 03時37分 公開
[2106bpm(K-MAX),ITmedia]

 WindowsケータイFANとKzou's Diaryは5月22日、発売前の東芝製スマートフォン「T-01A」を試用できるブロガー向け内覧会を開催した。イベントはNTTドコモ、東芝、マイクロソフトの協力で行われ、端末タッチ&トライのほかドコモと東芝のそれぞれの担当者がT-01Aについての説明を行った。

 T-01AはOSにWindows Mobile Professional Edition 6.1を搭載したPROシリーズの端末。プロセッサには、米QUALCOMMが開発した1GHz駆動の「Snapdragon」を搭載し、従来のWindowsケータイにはない快適な処理速度が特徴。4.1インチの液晶ディスプレイはタッチパネル操作に対応しており、東芝が独自開発したUI「ストライプメニュー」を使って直感的な操作が行える。

photophoto イベントはブロガー120名を招待し、東芝本社で開催された(写真=左)。会場後方のタッチ&トライスペース。発売前にじっくり触れる機会とあって、終始多くの参加者が集まっていた
photo 会場にはおよそ7年前に発売された東芝製のFOMA端末「T2101V」も登場した

料金改定やiモードメールへの対応を通じて、スマートフォンを使いやすく

photo NTTドコモ フロンティアサービス部 オープンプラットフォーム推進担当 須藤裕章氏

 内覧会ではまず、NTTドコモ フロンティアサービス部 オープンプラットフォーム推進担当の須藤裕章氏からドコモのスマートフォン向けサービスについて説明が行われた。

 ドコモは5月から、スマートフォン向けパケット定額サービス「Biz・ホーダイ ダブル」の料金を改定し、下限額を490円に値下げした。なお、上限額はこれまで通り5985円だ。

 須藤氏は「“定額”というと高いのではないかというイメージを持っていたユーザーも多いと思う。今回の下限額引き下げにより、月によってパケットの利用頻度に差があるユーザーには利用しやすくなり、スマートフォンを利用するハードルが下がったのではないか」と説明。また、「ドコモのスマートフォンを利用する上でこれまで障壁になっていた」という“iモードメール”についても、「Webサイト上でiモードメールを送受信できる『iモード.net モバイル』に対応しており、2台目としてスマートフォンを利用するユーザーにとっては利便性が向上した」とアピールした。

photophotophoto T-01Aに対応した主なドコモのサービス内容一覧(写真=左)。もともとスマートフォン向けとして提供されていた「Biz・ホーダイ」は、昨年末に2段階制を導入して「Biz・ホーダイ ダブル」に。5月1日からは下限の価格を490円に値下げしており、これまでに比べ一般ユーザーがスマートフォンを導入しやすくなった(写真=中央)。スマートフォンからiモードメールの送受信が可能な「iモード.net モバイル」。専用サイトに接続し、iモードメールの送受信が行える
photophoto 「おまかせロック」は万一端末を紛失した際に、ドコモショップやMy docomoから本体にロックをかけるサービス。端末の操作はもちろん、端末内のアドレス帳、スケジュール、メールなど機能ごとにロックできる。ただ、外部メモリ(microSD/microSDHC)のロックはできない(写真=左)。mopera U 遠隔設定サービス(仮称)は、mopera Uにおけるインターネット設定、メールの設定、ワイヤレスLAN設定などをネットワークを通じて設定が可能なサービス(写真=右)

 そのほか、端末の遠隔ロックが可能な「おまかせロック」や、「mopera U 遠隔設定サービス(仮称)」など、音声端末のような感覚でスマートフォンを使うためのサービスも紹介された。特にmopera Uの遠隔設定サービスについて須藤氏は、「ケータイは買ってすぐにメールもネットもできるが、スマートフォンは設定しないといけない。こうした設定作業が難しいというユーザーからの意見を反映し、不満を解消した」と説明した。

 ドコモはこうしたユーザーからの意見を反映し、サービスの充実を図ることにより、これまで法人向けソリューションとしての位置付けが強かったドコモのスマートフォンを、一般ユーザー向けに訴求していく考えだという。

グローバルスタンダードとして世界に通じる端末として開発

photo 東芝モバイルコミュニケーションズ 商品統括部 新規事業商品企画部 参事 狩野明弘氏

 続いて東芝 商品統括部新規事業商品企画部 参事の狩野明弘氏がT-01A本体について解説した。狩野氏は商品化の経緯について、「T-01Aの開発に本格着手したのは1年ほど前」であることを明かした。携帯電話市場における様々な変化により販売数や契約数が鈍化する中、東芝は約1年半前に新たなカテゴリの端末開発を模索。鈍化傾向にある市場に投入する、インパクトある製品として開発されたのがT-01Aだという。

 その開発コンセプトは、「薄さ」「高精細な大画面」「サクサクの動作」「片手で操作できるUI(操作性)」の4つ。デザイン的な部分で「見た目にも薄い」という点を追求し、本体の角の部分に丸みを持たせたり、前面のハードキーや穴をできるだけ排除し凹凸感をなくしたという。

 ハードウェアキーではなくソフトウェアの発話/終話キーを採用するにあたって、「マイクロソフトから支援してもらい、ディスプレイ上に通話用ボタンを搭載した」という。また、着信などのお知らせランプ機能なども「当初は端末に3つの穴を設けていたが、最終的には1つの穴で3つ分の機能を持たせた」など、シンプルさを追求して試行錯誤したことを振り返った。

photo T-01Aのディスプレイ上部にある通知用ランプや、発話/終話キーは、できるだけシンプルになるよう設計された

 T-01A独自のUIとなるストライプメニューについて狩野氏は、「凝ったUIは飽きてきたり、煩わしく感じたりするもの。今回は“普段利用するもの”という観点から、できるだけシンプルなものにした」と説明した。

 T-01Aは、2月に海外で発表された「TG01」をベースにしたグローバル戦略モデルであり、TG01は欧州5カ国での発売が発表されている。狩野氏は「世界に通用する端末」であるとし、欧州、日本のほか北米への投入も検討しているという。

 世界戦略モデルのためか、ワンセグなど国内市場ならではの機能を搭載していないが、「開発サイドとしては非常に思い入れの強い端末。是非愛着を持って使って欲しい」(狩野氏)と来場者にメッセージを送った。

アプリの導入支援ツールやサードパーティ製アクセサリーなども紹介

 最後に、イベントの主催者でもあるKzou氏より東芝のスマートフォン向け公式サイト「Toshiba Mobile Plaza」やサードパーティから登場した製品の紹介も行われた。

photophoto 「Toshiba Mobile Plaza」はT-01Aユーザー向けの公式サイトで、T-01Aの使い方やアプリケーションのレビューのほかメールマガジンなども配信される予定。登壇したKzou氏が編集長を務め、T-01A発売に合わせて正式オープンする
photophoto 「片っ端からつないでみました。ただつなぐのもおもしろくないので片っ端から“同時に”つないでみました!」とKzou氏がスクリーンに映したのはT-01AにUSBハブをつなげ、ワイヤレスマウスや外付けHDDを同時に接続したもの。USBホストは電源供給も可能で、USB接続の電卓なども利用することができ、周辺機器を接続しPCのような使い方ができるという(写真=左)。pocketgamesから発売されているスマートフォン向け商品も紹介(写真=中央)。Vis-a-VisからはT-01A向けにキャリングケースなどが発売される(写真=右)
photophoto 同氏が著者として参加している書籍「T-01A GUIDE BOOK」もT-01Aの発売に合わせて発売されることがアナウンスされた

 またドルフィンシステムの福島氏より、初心者でもソフトウェアのダウンロードやインストールが手軽にできるツール「Aplio(アプリオ)」の開発が発表された。これは、主催でもあるWindowsケータイFANのサイト内にある「WindowsCE FAN ソフトウェアライブラリ」から、Windows Mobile用のソフトウェアを検索してダウンロードし、端末にインストールするというもの。

photophoto AplioはWindows Mobile搭載のスマートフォン向けにソフトウェアのダウンロードやインストールが簡単に行えるツールとして開発された。こうしたソフトウェアを通じWindows Mobileを利用するユーザーの裾野が広がっていくことが市場としては重要になってくるだろう
photo Aplioを起動した画面。ソフトウェアの検索機能のほか、おすすめパックなど複数のソフトウェアをダウンロードして端末にインストールすることもできる。このAplioもWindowsCE FANのソフトウェアライブラリ(http://soft.wince.ne.jp/soft/Detail/Aplio/PID4304/)からダウンロードできる。利用料は無料
photophoto ソフトウェアライブラリをサポートするK-MAXの島田氏からは、開発者にソフトウェアの登録を呼びかけた。ソフトウェアの登録も無料となっており、App Storeなどに比べ開発者にとっても気軽にソフトウェアを登録することが可能となっている

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