M4チップを搭載して処理能力が大幅に向上した新型iPad Airは、2024年モデルのiPad Proに匹敵する実力を備えている。外観やTouch IDなどの基本仕様は前世代を継承しており、12GBに増量されたメモリが生成AIなどの重い処理を支える。10万円を切る価格設定は魅力的だが、キーボード利用時の操作性を考慮するとFace ID非対応である点が惜しまれる。
3月11日発売の「iPhone 17e」を先行レビューする。iPhone 14ベースのボディーに最新のA19チップを搭載し、待望のMagSafe対応やストレージの256GB倍増など、10万円を切る価格ながら“実質値下げ”といえる大幅な進化を遂げている。
石野純也のMobile Eye：
ドコモはMWC26にてdアカウントのデータを活用した新AIエージェント「SyncMe」を発表した。生成AIの導入により、従来のiコンシェル等では困難だった高度な対話と精密なユーザー把握を実現する。今後は決済データなどの強みを生かしつつ、アプリ操作の自動化や専用デバイス展開による進化が期待される。
韓国のALT社が日本市場へ参入し、テンキー付きスマートフォン「MIVEケースマ」を第1号機として投入した。同社は大手出身者が集う少数精鋭のメーカーであり、ドコモの3G停波に伴うシニア層の需要取り込みを狙う。独自カスタムの入力システムやサポート体制を整備し、今後は5G対応モデルの展開も視野に日本定着を目指す。
MVNOに聞く：
MVNOのmineoを展開するオプテージが2027年下期に音声フルMVNO事業を開始する。自社でSIM発行や加入者管理を行うことで、音声通話の新サービス創出や柔軟な法人向け展開を目指す。将来的にはドコモ回線を含むマルチキャリア化も視野に入れ、回線数と売上高の倍増を計画している。
石野純也のMobile Eye：
サムスン電子が米サンフランシスコでGalaxy S26シリーズ3機種を発表し、国内でも4キャリアから発売される。同社は新モデルをエージェント型AIフォンと定義し、AIを生活インフラとして浸透させる方針を掲げた。独自機能のNow NudgeやGoogleと連携したタスク自動化など、AIがユーザーを先回りする進化が主眼となる。
サムスンはGalaxy S26シリーズを発表し、国内では主要4キャリアによる同日発売が初めて実現する。各キャリアは月1円販売やARPU向上、長年の信頼関係などで顧客獲得を狙う。実店舗でのアンバサダー活用や若年層への訴求を通じたハイエンド市場の活性化が期待される。
サムスン電子が、「Galaxy S26」と「Galaxy S26+」を発表。2モデルにサイズ以外の違いはなく、日本では5年ぶりに+モデルが投入される。カメラスペックはGalaxy S25から据え置きも、画像処理性能が向上している。
サムスン電子が、「Galaxy S26」シリーズのフラグシップモデル「Galaxy S26 Ultra」を発表した。斜めや横からののぞき見を防止する「プライバシーディスプレイ」を搭載する。アウトカメラはより明るいレンズになり、Galaxy AIにはメッセージアプリの内容を読み取って先回りで次のアクションを提案してくれる。
石野純也のMobile Eye：
KDDIが国内で初めてiOSとAndroidの間でのeSIM転送機能を提供開始した。最新OSとキャリア側の設備対応により、QRコードを読み取るだけでプラットフォームをまたぐ移行が可能だ。一方で対応機種の拡大やMVNOへの機能開放など、普及に向けた業界全体の課題も依然として残る。
Googleは、Pixelシリーズの廉価版にあたる「Pixel 10a」を2月19日に発表した。日本での投入も予定している。Pixel 9aのデザインを引き継ぎながら、よりカメラと背面の段差をなくし、ほぼフラットにしている。
石野純也のMobile Eye：
韓国のスタートアップ企業であるALTが、テンキー搭載スマホを引っ提げて日本市場への参入を表明した。同社はAppleとサムスンが君臨する韓国でニッチ市場を攻略しており、日本でも3G停波に伴う乗り換え需要を狙い撃つ。今後は日本特有のニーズに応えつつ、強みであるキッズ向けスマホの展開も視野にビジネス拡大を目指す。
Googleは台湾にあるハードウェア研究開発拠点と各種ラボの内部を公開した。同拠点はサプライチェーンとの密接な連携を強みとし、Pixelシリーズの設計から検証までを担う。 Pixel 10 Pro Foldのヒンジ開発や過酷な耐久試験などの現場を見ることができた。
石野純也のMobile Eye：
楽天モバイルは契約数1000万を突破し、三木谷氏は次なる目標として「早期に2000万」を掲げた。 ユーザー急増とデータ無制限プランにより一部で品質が低下しており、5G導入や地下鉄の帯域拡大を急ぐ。 2026年には5G SAの導入やKDDIローミングの終了を控え、通信品質とエリア維持の両立が急務だ。
Googleは台湾拠点を公開し、2026年に強化するAI機能について語った。AirDrop互換の共有機能をPixel 10シリーズ以外へ拡大する他、ホーム画面の配置まで移せる移行ツールも提供する。独自チップによる垂直統合を強みに、AIを意識せず使える体験と7年間の長期サポートを今後も追求していく。
石野純也のMobile Eye：
mineoを展開するオプテージは、au回線を使ったフルMVNOに参入することを発表した。当初はau回線でスタートするmineoのフルMVNOだが、その後はマルチキャリアに対応していく方針。「音声フルMVNO」を展開することで、従来のMVNOでは提供できなかったサービスの開発が可能になる。その具体像に迫る。
オウガ・ジャパンが2025年12月に発売した「OPPO Find X9」は、シリーズ初のおサイフケータイに対応した。実験的な色合いが濃く、グローバルモデルに仕様が近かったFind X8とは違い、Find X9はより日本市場に根付くハイエンドモデルとして導入した印象が強い。Find X9導入で弾みをつけ、よりバリエーションを広げることができるのか。
石野純也のMobile Eye：
NTTドコモは、住信SBIネット銀行を傘下に収め、銀行業に参入した。2026年8月3日から、「ドコモSMTBネット銀行」としてサービスを提供していくとともに、ドコモ本体が手掛ける通信や各種ポイント、決済サービスとの連携も強化する。金融事業に足りないピースを買収という形で補ってきたドコモだが、その中心となる銀行を手に入れたことで子会社間の相互連携も強化していく。
ZTEが、破格のエントリースマホや安価なフォルダブルスマホを次々と投入し、注目を集めている。同社は2025年12月に突如、横開きの折りたたみスマホ「nubia Fold」を発売した。3世代目になって使い勝手を高めた「nubia Flip 3」も2026年1月に発売した。これら2モデルの狙いをZTEジャパンに聴いた。
石野純也のMobile Eye：
Xiaomi Japanが1月15日に発売した「REDMI Note 15」シリーズは、Proモデルのみがおサイフケータイを採用している。2025年から、自社ストアのXiaomi Storeに注力し、スマホもオープンマーケット版が大多数になった。そうした背景から、ローカライズにも濃淡をつけている。
ミッドレンジモデルの大本命ともいえるシャープの「AQUOS sense10」が、2025年11月13日に発売された。先代モデルである「AQUOS sense9」から踏襲したが、単なるマイナーチェンジではない理由がある。パッと見では違いが分からないカメラの進化や、電話が便利になる新機能の狙いも聞いた。
石野純也のMobile Eye：
Nothingのエントリースマホ「Nothing Phone (3a) Lite」が1月15日に発売される。楽天モバイルは、Nothing直販より1万円近く安い3万2890円で販売し、限定カラーのレッドも用意する。エントリーモデルの中にはより安い端末もあるが、性能とのバランスという意味でNothing Phone (3a) Liteのコストパフォーマンスは抜群に高い。
石野純也のMobile Eye：
2025年は薄型の「Galaxy Z Fold7」や「iPhone Air」が登場し、性能の向上で置き去りになってきたスマホの形状に改めて焦点が当たった1年だった。楽天モバイルと提携したNothingが販路を拡大して存在感を高めた。AI機能も進化したが、先回りで提案をするエージェント的な振る舞いは道半ばといえる。
石野純也のMobile Eye：
振り返ってみると、2025年は4キャリアの料金体系が大きく変わった1年だった。ドコモとKDDIはメインブランドの料金を、ソフトバンクはY!mobileの料金を刷新し、楽天モバイルはU-NEXTとのセットプランを開始した。こうした料金プランやサービスを縁の下で支える通信品質の競争も激化している。
MVNOに聞く：
オプテージのmineoが、データ容量の大幅改定やサービスの追加を行った。3GBと7GBのコースには、1Mbpsでデータ通信が使い放題になる「パケット放題 1Mbps」を無料で利用可能とする。データ容量の増量やパケット放題の新設、増速によって、大きく競争力をつけた形のmineoの戦略についてインタビューした。
石野純也のMobile Eye：
「スマホ新法」の施行により、代替アプリストアや外部決済サービスの導入が必須になった。Appleは、iOSに代替アプリストアや外部決済サービスの導入を余儀なくされた。手数料については決済手数料を切り出し、5％に設定したことで、外部決済サービスのアプリ内決済は導入の難易度が高くなった。
MVNOに聞く：
楽天モバイルとU-NEXTのセットプランが提供開始された中、U-NEXTも自らMVNOサービス「U-NEXT MOBILE」を立ち上げた。U-NEXTのポイントを通信料金に充てると、月額300円で20GBが使える。U-NEXTユーザーをメインターゲットに据え、分かりやすさを重視してワンプランとしている。
石野純也のMobile Eye：
ソフトバンクがネットワーク品質を高めている秘訣（ひけつ）を解説。エリア構築においては、途切れないように5Gを面展開した後、容量が必要な場所に周波数を重ねている。5G SAも積極導入し、カギになっている技術は大きく分けて4つあるという。
MVNOに聞く：
経済圏を結び付ける生活インフラサービスの1つとして、MVNOが注目を集めている。そんな中、ミークモバイルは、非通信事業者に対して、MVNOに必要なサービスをパッケージ化した「MVNO as a Service」を立ち上げた。当初狙っていたような企業以外からも問い合わせも増えているという。
石野純也のMobile Eye：
パスワードレスを実現するセキュリティ仕様として注目を集めている「パスキー」の導入が急ピッチで進んでいる。一方で、過渡期ゆえにユーザー体験（UX）には課題もある。アライアンスのボードメンバーとして早くからFIDOの認証を導入してきたドコモもその1社で、現状ではアプリによる認証とパスキー認証、さらには回線認証が混在している。
石野純也のMobile Eye：
2025年7月の組織変更で、ドコモに「イエナカサービス部」が発足した。「ドコモ光」や「ドコモでんき」「ドコモガス」を1つの部門に集約し、モバイル回線以外の家の中で使うサービスをまとめて取り扱うのがその目的だ。周辺サービスをひもづけることによって、ドコモ経済圏での囲い込みを強化していく。
石野純也のMobile Eye：
KDDIは12月1日に、「auバリューリンク マネ活2」や「使い放題MAX＋ マネ活2」を導入する。傘下のauじぶん銀行との銀行連携を強化し、預金残高に応じた特典を用意。一方、特典の条件を子細に見ていくと、ゴールドカードの獲得を増やしたいKDDIの思惑も見え隠れする。
石野純也のMobile Eye：
楽天モバイルの契約数が950万に達したが、年内の1000万契約に向けてどこまで伸ばせるかが焦点の1つだ。10月に開始した「Rakuten最強U-NEXT」も、契約者獲得やARPU上昇にはプラス材料になりそうだ。一方で、KDDIのローミング期限が1年を切り、ネットワークの課題はまだ残されている。
かつてはMVNOとして格安SIM事業に参入したDMMが、「DMMモバイルPlus」と銘打った新サービスを2025年1月に開始した。povo、IIJと組んだ通信サービスを提供している。DMMが再びモバイルに取り組む狙いについて聞いた。
石野純也のMobile Eye：
ドコモ、KDDI、ソフトバンクの大手3キャリアの上期決算で浮き彫りになったのが、“ドコモ一人負け”の状況だ。KDDIとソフトバンクが増収増益だったのに対し、ドコモはMNPももマイナスに転じてしまった。親会社であるNTTから競争基盤であるシェア拡大を課されているドコモだが、「今年が正念場」（NTTの代表取締役社長 島田明氏）という、厳しい状況が続いている。
石野純也のMobile Eye：
通信事業のノウハウを持たない企業や個人とタッグを組み、ホワイトレーベル的にサービスを提供するMVNOが徐々に増えている。こうした事業は、エックスモバイルやpovo2.0を手掛けるKDDI Digital Lifeが展開しているが、最近ではIIJも「JALモバイル」などで成果を上げている。このホワイトレーベル型MVNOのサービスを新たに手掛けるのが、ミークが設立したミークモバイルだ。
モトローラは、新機種の「motorola razr 60」シリーズでAI性能を強化したことをアピールしている。閉じたまま手軽にAI機能を使えることから、razr 60シリーズはAI機能を大きく訴求する。モトローラの端末戦略を、モトローラ・モビリティ・ジャパンのテクニカルサポートグループ 開発事業部長の伊藤正史氏に聞いた。
石野純也のMobile Eye：
NTT、KDDI、ソフトバンク、楽天モバイルの4社は、大規模災害時の避難所支援でエリア分担などの連携を強化していく。非常時での連携は、KDDIがNTTの用意した船舶に相乗りして、海上からエリア復旧を行った他、KDDIとソフトバンクで給油拠点の共同利用を行った。年度内のスタートが予定されている事業者間ローミングのスムーズな実現にもつなげていく。
石野純也のMobile Eye：
CEATECの会期2日目には、大手キャリア4社や国内通信機器ベンダー、インフラシェアリング事業者が集うイベントが開催され、5Gの現状とこれから進む道を示した。各社5GのSA（スタンドアロン）を拡大しながら、次のサービス展開を準備している。ソフトバンクは5G SAのエリアが急拡大し、KDDIはミリ波をより活用していく。
石野純也のMobile Eye：
オンライン専用ブランドのpovoを運営するKDDI Digital Lifeは、10月7日に「いつものトッピング」の一部をリニューアルした。背景には、ユーザーのデータ利用量が増加していることがある。分割払いを導入したことで、長期間トッピングをお得に利用できるようになった。
3世代目になってより成熟度が増したGoogleの折りたたみスマートフォン「Pixel 10 Pro Fold」をレビュー。防塵対応はうれしいが、Galaxy Z Fold7を使うと薄型化は改善の余地があると感じる。カメラはPixel 10 Proと差分はあるが、AI補正が効いており予想以上に高画質だった。
石野純也のMobile Eye：
大手3キャリアが相次いで料金を改定し、事実上の値上げに踏み切る中、楽天モバイルは価格据え置きを宣言した。一方で、物価や人件費の上昇に加え、円安の影響は楽天モバイルにも直撃している。ネットワーク改善では設備投資が必要になるため、難しいかじ取りが求められそうだ。
povo2.0を運営するKDDI Digital Life（KDL）の新社長として濱田達弥氏を迎えた。2025年4月からpovoは濱田氏がかじ取りをしており、「povo AI」やペイディでの分割払いへの対応など、矢継ぎ早にサービスをアップデートしてきた。AIの活用法やパートナー戦略についてお話を聞いた。
石野純也のMobile Eye：
Qualcommが発表した最新のプロセッサ「Snapdragon 8 Elite Gen 5」は、さらに性能が引き上げられている。一方で、このチップセットの本質やQualcommが目指す方向性は、数値で表せる単純な進化ではない。個人に最適化されたAI機能の実装が期待される。
Nothingのスマートフォン戦略について、日本事業を率いる黒住吉郎氏にインタビュー。ミッドレンジの「CMF Phone 2 Pro」は販売好調で、楽天モバイルの展開もプラスに働いている。フラグシップの「Nothing Phone (3)」はFeliCaを搭載しながら海外と同水準の価格を実現した。
欧州連合（EU）で施行されたデジタル市場法（DMA）により、欧州でAppleが提供する機能の一部を使用できなくなっている。AppleにはOSや課金システムの開放、相互運用性の確保を求めている。この状況に、ジョズの愛称で知られるAppleのワールドワイドマーケティング担当上級副社長 グレッグ・ジョズウィアック氏が不満を爆発させた。
石野純也のMobile Eye：
2025年に日本で発売するiPhoneは、全てがeSIMのみに対応した。超薄型のAirを投入し、Proモデルはこれまでと路線を変え、アルミのユニボディーを採用した。なぜAppleはここまで大きくiPhoneをリニューアルしたのか。
iPhone 17シリーズとiPhone Airを発売前に試用できたので、実力をチェックする。iPhone Airにはスペック度外視で選びたくなる力があるが、トレードオフになった機能もある。iPhone 17 Proは質実剛健なデザインになり、放熱性能とカメラのズーム性能が向上している。
発売に先立ち、Apple Watch Ultra 3とApple Watch Series 11を試用できたので、実力を検証する。バッテリーの持ちが向上したことで、1日中充電せずに睡眠スコアを取れるようになった。5G SAに対応しているが、エリアはまだ限定的のようだ。
石野純也のMobile Eye：
「iPhone 17」シリーズや「iPhone Air」で、最も驚きだったことの1つが「eSIMオンリー」という仕様だ。eSIM専用化で設計の自由度を高め、薄型化やバッテリー増量に貢献するメリットもある。iOS 26ではeSIMをより便利に移行する工夫も盛り込まれている。