ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「新車販売台数」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「新車販売台数」に関する情報が集まったページです。

ベンツ、テスラ…… 海外メーカーEVが続々上陸 普及の鍵は「大衆性」
日本国内で購入できる電気自動車の選択肢が、街乗り用の車から高級車まで広がろうとしている。海外の有力自動車メーカー各社が今夏以降、国内EV市場に相次いで新型車を投入するからだ。中国では、環境規制や産業振興策を背景にEV市場が急成長している。いまだEVが普及しているとはいえない日本市場では、“黒船の来航”で一気に普及するのか。(2019/6/4)

大衆性:
日本市場で、黒船のEVは普及するのか
日本国内で購入できる電気自動車(EV)の選択肢が、街乗り用の車から高級車まで広がろうとしている。いまだEVが普及しているとはいえない日本市場では、“黒船の来航”で一気に普及するのか。(2019/6/3)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
バッテリースワップ式EVへの期待と現実
時期はともかく、EVは必ず普及する。ただしそのためにクリアしなくてはいけないのがバッテリーの問題だ。EVの性能を決める心臓部品でもあるバッテリーは、高価な部品である。ではどうやって安いバッテリーで充電の待ち時間を短縮するか? という話になると人気の説の一つが、バッテリースワップ方式。ここに可能性はあるのだろうか?(2019/3/25)

自動車業界、定額制導入を拡大 トヨタが先陣、国内市場活性化の呼び水に
毎月定額の料金を支払うことで気軽にマイカー感覚を楽しめる車の「サブスクリプション」型サービスの選択肢が広がりつつある。(2019/3/22)

トヨタ、車の定額制サービス参入 背景に「危機感」 
毎月定額の料金を支払うことで気軽にマイカー感覚を楽しめる車の「サブスクリプション(定額制)」型サービスの選択肢が広がりつつある。トヨタ自動車が新たなファンの開拓に向けて定額制サービスの提供を始めたほか、この分野で先行するIT企業のナイル(東京都品川区)も中古車版の検討に乗り出した。両社の戦略に迫り、車の新たな利用スタイルが国内市場に広がる可能性を探った。(2019/3/22)

「若者呼び込みたい」:
トヨタ、車の定額制サービスに参入 その戦略に迫る
毎月定額の料金を支払うことで気軽にマイカー感覚を楽しめる車の「サブスクリプション(定額制)」型サービスの選択肢が広がりつつある。トヨタ自動車が新たなファンの開拓に向けて定額制サービスの提供を始めたほか、この分野で先行するIT企業のナイル(東京都品川区)も中古車版の検討に乗り出した。両社の戦略に迫り、車の新たな利用スタイルが国内市場に広がる可能性を探った。(2019/3/22)

日本の軽はいろいろ世界一ィィィ 楽しくて脳汁出る「スポーツ軽自動車」6選
黄色いナンバーと甘く見ているとヤケドしますわよ。(2019/2/27)

やっぱりMT! 走りを楽しむ「200万円そこそこで狙えるMT小型スポーティーカー」6選
探せばあるのでしょうか。(2019/2/25)

「スープラ」が話題:
東京オートサロンに国内活性化のヒント カギは顧客目線の車造り
個性をとがらせた車が国内外の自動車イベントで存在感を発揮している。1月に開かれた改造車の祭典「東京オートサロン」は、スポーツカーブランドの競演も原動力となって、過去最多の来場者を獲得。米ミシガン州デトロイトで同月に開かれた北米国際自動車ショーでは、トヨタ自動車が17年ぶりに復活させたスポーツカー「スープラ」が話題を呼んだ。そこには、車ファンの裾野を広げるヒントが隠されている。(2019/2/6)

軽自動車が上位独占:
2018年新車販売「N-BOX」が2年連続トップ 登録車は「ノート」が初の首位
2018年の国内新車販売台数は、ホンダの軽自動車「N-BOX」が2年連続のトップ。上位を軽自動車が独占した。軽を除く登録車では、日産自動車「ノート」が初の首位だった。(2019/1/10)

エネルギー管理:
EVの蓄電池と太陽光をまとめて最適化、新しいエネマネ技術
三菱電機は電気自動車や蓄電池などの蓄電設備と、太陽光発電などの発電設備を組み合わせて管理する新しいエネルギーマネジメントシステムを開発。電気料金単価の変動に連動してEVの充放電スケジュールと太陽光などの発電設備の運転を最適化することで、建物の電力コストを削減できるという。(2018/11/1)

矢野経済研究所:
48Vマイルドハイブリッドシステムの世界市場、2025年に920万台規模へ
矢野経済研究所は、48Vマイルドハイブリッド(48V M-HEV)システム世界市場を調査し、構成システム別の動向および、主要企業の電動車戦略などをまとめた。(2018/10/2)

MONOist×JOBS 転職市場動向:
トランプが仕掛けるも米国自動車メーカーが被る悲劇、米中貿易戦争
2018年7月に米国政府が中国からの輸入品に追加関税をかけたことに端を発し、米中貿易戦争が本格化した。米国が仕掛けた形ではあるが、追加関税の応酬や米中関係の悪化は米国産業にもダメージを与える。米中貿易戦争が米国の自動車メーカーに及ぼす影響についてまとめた。(2018/9/27)

矢野経済研究所が調査:
48Vマイルドハイブリッド車、2025年に920万台へ
48Vマイルドハイブリッドシステム世界市場規模(新車販売台数ベース)は、2020年に200万台となり、2025年は920万台へと拡大する見通しだ。(2018/9/20)

何て美しすぎるEVなんだ ジャガー、あの「Eタイプ」のEV版を本当に市販化
これマジで売リ出すジャガーさんすごい。【写真11枚】(2018/8/30)

IHS Future Mobility Insight(4):
モビリティサービスが自動車市場に与えるインパクトはプラスかマイナスか
世界各国で普及が進むモビリティサービスだが、自動車市場にどのような影響を与えるのだろうか。中国と米国、欧州、そしてインドでどのような変化が起こるかを予想する。(2018/6/5)

めざせ高効率! モーター駆動入門講座(5):
世界が注目するEVモーターの高効率化原理について考えてみよう
5回目となる今回は、モーターの高効率駆動を二酸化炭素削減の目玉である電気自動車(Electric Vehicle/以下、EV)から考えてみたいと思う。(2018/5/22)

TechFactory通信 編集後記:
オートバイ販売動向に見る「MaaS」のヒント
昨今話題の「MaaS(Mobility as a Service:サービスとしてのモビリティ)」をより理解するためのヒントは、オートバイにある……かもしれません。(2018/5/12)

かなりお安くなった! トヨタ、人気SUV「C-HR」を刷新 求めやすい新グレードを追加
229万円からの「1.2リッターターボ2WD版」を追加、新色も登場。(写真56枚)(2018/5/10)

決算は過去最高更新:
トヨタ社長が強調する「原点回帰」 激変期に打ち出す“トヨタらしさ”とは
トヨタ自動車の2018年3月期決算は売上高、純利益ともに過去最高を更新。一方、豊田章男社長は原点回帰を強調。トヨタ生産方式(TPS)と原価低減で「トヨタらしさを取り戻す」と話した。その真意とは……(2018/5/9)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
71億円の減益ながら表情の明るいホンダ
大型連休前にホンダの決算発表会が開催された。営業利益は8335億円で、前年度に比べて71億円のダウンとなった。しかし会見に臨んだ倉石副社長の表情は明るい。質疑応答では笑顔を見せる局面もあった。(2018/5/7)

新興国自動車事情(7):
ジャカルタ市内は世界最悪の渋滞、公共交通の拡充が急務に
インドネシアの首都ジャカルタは、人口1000万人を超える世界有数の大都市。しかし公共交通機関の整備はまだまだこれからということで、急増する自家用車があふれて混沌(こんとん)の度合いを増しています。今回はそんなジャカルタと、モーターショーの開催される新開発エリア「BSDシティー」の様子を紹介しましょう。(2018/3/22)

富士経済 コネクテッドカー市場調査:
普及見込まれるコネクテッドカー、2035年の新車はほぼ100%対応に
自動車がインターネットなどに接続される「コネクテッドカー」は、2035年の新車において96%を超えるまでになる。富士経済が調査資料を発表した。(2018/3/19)

自動運転技術との融合進む:
コネクテッドカー(乗用車)、2035年に1億台超
外部通信ネットワークと常時接続が可能なコネクテッドカー(乗用車)の新車販売台数は、2035年に1億1000万台を超える見通しだ。新車販売に占めるその構成比率は96.3%に達することになる。(2018/3/1)

IHSアナリスト「未来展望」(9):
期待の2020年へ、2018年は準備の年 ――座談会編2
IHS Markit Technologyのアナリスト5人が2018年の半導体市況と半導体のアプリケーション市場の展望を語る。(2018/2/13)

軽自動車が躍進:
17年の新車販売台数、首位に立ったクルマは……?
日本自動車販売協会連合会と全国軽自動車協会連合会が、2017年の国内車名別新車販売台数を発表した。(2018/1/11)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
中国製EVに日本市場は席巻されるのか?
「日本車が中国製の電気自動車にやられたりする心配はないの?」。最近何度かそんな質問を受けた。本気でそんな心配している人は本当にいるらしい。(2018/1/9)

クルマが売れない時代のビジネス基盤 トヨタのコネクテッドカー戦略
コネクテッドカーは継続的なサービスや関連事業の可能性を広げる将来のビジネス基盤。2018年からコネクテッドカーを本格展開するトヨタがその戦略を語った。(2017/12/15)

製造マネジメントニュース:
三菱自は2019年に販売台数を4割増の130万台に、設備投資や研究開発費も大幅増
三菱自動車は、2019年度を最終年度とする中期経営計画「DRIVE FOR GROWTH」を発表した。2019年度に売上高を2016年度比3割増の2兆5000億円に、販売台数は同4割増の130万台を目指す。営業利益率は2016年度の0.3%から6%以上に引き上げる目標だ。(2017/10/19)

製造マネジメントニュース:
ルノー日産三菱が2022年に1400万台の販売目指す、600km走るEVや完全自動運転車も
Renault(ルノー)と日産自動車、三菱自動車は、新6カ年計画の「アライアンス2022」を発表した。プラットフォームとパワートレインの共有や、電動化・自動運転などの技術の共有によるシナジー創出に取り組み、2022年に年間販売台数は1400万台以上、売上高は2016年比で3割以上の増加となる2400億米ドル(約26兆6400億円)を見込んでいる。(2017/9/19)

製造マネジメントニュース:
ルノー日産が世界新車販売台数で初の首位、ルノーと日産の好調さがけん引
2017年上期(1〜6月)の世界新車販売台数で、ルノー・日産アライアンスが初めて首位に立った。同期間で約50万台を販売した三菱自動車が傘下に加わったことが最大の要因だが、ルノーと日産自動車の好調さがなければ初の首位に立つことはかなわなかった。(2017/7/31)

NEC/小田急シティバス:
リストバンド型ウェアラブル端末でバス乗務員の健康状態を可視化
NECと小田急シティバスは、乗り合いバスの安全運航支援に向け、ウェアラブル端末による生体情報の収集および活用に関する実証実験を実施。乗務員本人も気が付いていない乗務中の体調変化や疲労度をリアルタイムに確認できる。(2017/7/13)

17年上半期は1番人気:
ホンダ、新「N-BOX」8月発売 80キロ軽く、より安全に
ホンダが、主力の軽自動車「N-BOX」の新型を8月31日に発売すると発表。(2017/7/7)

「ノート」「タント」なども人気:
「N-BOX」が「プリウス」抜き首位 17年上半期の販売数
2017年上半期(1〜6月)に最も売れた自動車は?――日本自動車販売協会連合会と全国軽自動車協会連合会が調査結果を発表した。(2017/7/6)

7割がe-POWER:
日産の新型「ノート」、発売7カ月で10万台達成
日産の新型「ノート」が発売7カ月間で10万台達成。(2017/6/6)

新興国自動車事情(6):
「カロセリ」「シート表皮張り替え」、インドネシアの個性豊かな出展社
およそ2億6000万人というASEAN地域最大の人口を持ち、同時に地域最大の自動車市場を抱えるインドネシア。とはいえ自動車産業の集積という点ではタイにまだまだ及ばず、国を挙げての産業育成を目指しているところです。モーターショーではそうした意気込みと、大衆の「クルマへの憧れ」とあいまった熱気を感じることができました。(2017/5/24)

ニューヨークオートショー 2017:
スバル最大となる7人乗りSUV「アセント」、北米での成長を支える存在に
SUBARUは「2017年ニューヨーク国際オートショー」において、2018年発売の3列シートSUV「ASCENT(アセント)」をイメージしたデザインコンセプトカーを披露した。プラットフォームは「インプレッサ」などと同じ「スバル グローバル プラットフォーム」で、新開発の水平対向直噴ターボエンジンを搭載する。(2017/4/17)

電子ブックレット/電気自動車:
ノルウェーが電気自動車で快挙、シェア4割へ
ノルウェーで電気自動車の記録が生まれた。2017年1月、新車販売台数におけるディーゼル車とガソリン車の合計シェアが5割を切った。ノルウェーは今後も電気自動車の比率を高め、2025年にはゼロエミッション車100%を目指す。(2017/4/4)

フロスト&サリバン:
2017年、ビジネスや産業、経済に大きな影響をもたらす17のトレンドとは?
フロスト&サリバンは、2017年のビジネスや産業、経済に大きな影響をもたらすことが予測されるトレンド「2017年:17のトレンド予測」を発表した。(2017/3/24)

次のブルーオーシャンはどこか
創造的破壊が起きつつある5つの市場 次の「Airbnb」「Uber」はどこで生まれる?
近年、民泊サービスの「Airbnb」、タクシー配車サービスの「Uber」、不動産取引の金融サービス「HomeAdvisor」などのサービスが勢いを増している。次はどの市場にシェアリングエコノミーが参入するだろうか。(2017/3/23)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
悪夢の「マツダ地獄」を止めた第6世代戦略
一度マツダ車を買うと、数年後に買い換えようとしたとき、下取り価格が安く、無理して高く下取りしてくれるマツダでしか買い換えられなくなる。その「マツダ地獄」をマツダ自身が今打ち壊そうとしているのだ。(2017/3/20)

国内販売は5万台超え:
高級車「レクサス」が売れている理由
トヨタ自動車がブランド展開する高級車「Lexus(レクサス)」が好調だ。国内新車販売は2016年に5万台を超えるなど、右肩上がりを続けている。実はその好業績の裏側には地道な取り組みがあったのだ。(2017/3/10)

製造マネジメントニュース:
2017年のトレンド予測を発表、「コグニティブ」が新たなキーワードに
フロスト&サリバンは、2017年のビジネスや産業、経済に大きな影響をもたらすことが予測されるトレンド「2017年:17のトレンド予測」を発表した。コグニティブやAIパーソナルアシスタント市場などに注目している。(2017/3/8)

軽自動車が存在感示す:
「N-BOX」3カ月連続トップ 2月新車販売
2月の国内新車販売は、ホンダ「N-BOX」が3カ月連続のトップ。(2017/3/6)

自然エネルギー:
2050年に自然エネルギー100%、脱炭素の長期シナリオ
環境保全団体のWWFジャパンが2050年までに自然エネルギーを100%に高める長期シナリオを策定した。太陽光をはじめ自然エネルギーの電力・熱と水素を最大限に拡大する一方、産業分野を中心にエネルギー消費量を半減させる。理想に向けたシナリオだが、実現には課題も多い。(2017/2/20)

日産の新型車も躍進:
「N-BOX」が2カ月連続トップ 1月新車販売
1月の国内新車販売は、ホンダの軽自動車「N-BOX」が2カ月連続の首位。軽を除く登録車では、日産車が躍進した。(2017/2/6)

組織改革で業績回復目指す:
三菱自、営業益黒字に 17年3月期予想
三菱自動車は、2017年3月期の連結営業利益が前期比99.3%減の10億円になる見通しだと発表。コスト低減や為替変動の効果により、赤字予想から上方修正した。(2017/2/1)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
トランプ時代の自動車摩擦
米国大統領に就任直後のトランプ氏が対日貿易についての批判発言をした。「米国の自動車メーカーは日本で販売が増加しないのに、日本の自動車メーカーは米国に何十万台も輸出している」と言うのだ。トランプ政権による新たな日米貿易摩擦について検証してみたい。(2017/1/30)

新型効果で:
プリウスが4年ぶり首位 16年新車販売
2016年の国内新車販売台数はトヨタ「プリウス」が4年ぶりの首位。(2017/1/11)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
新型スズキ・スイフトが国内外に与える影響
年明け早々、スズキのベストモデルである新型スイフトがデビューした。このクルマが日本および世界マーケットにどのような影響をもたらすのだろうか。(2017/1/10)



2013年のα7発売から5年経ち、キヤノン、ニコン、パナソニック、シグマがフルサイズミラーレスを相次いで発表した。デジタルだからこそのミラーレス方式は、技術改良を積み重ねて一眼レフ方式に劣っていた点を克服してきており、高級カメラとしても勢いは明らかだ。

言葉としてもはや真新しいものではないが、半導体、デバイス、ネットワーク等のインフラが成熟し、過去の夢想であったクラウドのコンセプトが真に現実化する段階に来ている。
【こちらもご覧ください】
Cloud USER by ITmedia NEWS
クラウドサービスのレビューサイト:ITreview

これからの世の中を大きく変えるであろうテクノロジーのひとつが自動運転だろう。現状のトップランナーにはIT企業が目立ち、自動車市場/交通・輸送サービス市場を中心に激変は避けられない。日本の産業構造にも大きな影響を持つ、まさに破壊的イノベーションとなりそうだ。