ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「安全保障」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「安全保障」に関する情報が集まったページです。

世界を読み解くニュース・サロン:
「米粒スパイチップ」だけじゃない 中国に“情報を盗まれる”恐怖
米大手企業に対する中国のハッキング疑惑が報じられ、話題になった。しかし、その手口はこれまでも世界中で行われてきたサイバー工作だ。中国があの手この手で実践してきた、ターゲットが気付かないうちに膨大な情報を盗み出す手法とは……(2018/10/18)

「ロシアは戦争状態」:
スパイ騒動で浮かび上がるロシア軍の「戦時モード」
国外では、ロシアの軍事スパイはヘマばかりするとして嘲笑の対象になっている。だが、ロシア政府の外交政策に対する軍の影響力は増大しており、軍が「秘密工作(ブラック・オペレーション)」を止める可能性はほとんどない。(2018/10/16)

イーロン・マスク「『君の名は。』すき」スノーデン「『言の葉の庭』が一番」 ITの巨人たち、突然新海誠愛を告白 本人に届く
これには新海監督もにっこり。(2018/10/15)

世界を読み解くニュース・サロン:
フェイクニュース対策は「言論統制」に利用されてしまうのか
FacebookなどのSNSを悪用したフェイクニュース対策として、国内の言論統制を強化しようとする国が出てきている。法規制が強まると、言論弾圧につながる可能性もある。表現の自由を保障しながらフェイクニュース拡散を防ぐには、どうしたらいいのか。(2018/10/11)

IoTセキュリティ基礎解説:
組み込み技術者向けTLS1.3基礎解説(後編):IoTでTLS1.3を活用すべき3つの理由
インターネット接続機器のセキュリティ技術として広く用いられているTLSの最新バージョン「TLS1.3」は、IoTデバイスを強く意識して標準化が進められた。本稿では、組み込み技術者向けにTLS1.3の基礎を解説する。後編では、TLS1.3の具体的な変更点について確認し、IoT時代における活用の可能性を考えてみる。(2018/10/10)

AppleとAmazonが全面否定する中国不正チップ疑惑、米政府が両社を支持
AppleやAmazonが購入したサーバで中国政府が情報収集目的で仕込んだ不正チップが見つかったというBloombergの報道をAppleとAmazonが否定し、米国土安全保障省が両社の否定は「疑う余地がない」と支持した。(2018/10/8)

「APT38」と命名:
世界の銀行を狙う北朝鮮のハッキング集団、多額の不正送金に関与か 被害額は1億ドル以上
FireEyeが「APT38」と命名した集団は、世界各国の銀行でネットワークに侵入し、多額の現金を不正送金しているという。(2018/10/4)

世界を読み解くニュース・サロン:
政府が宣伝しているのに、中国の「好感度」が上がらないのはなぜか
トランプ米大統領が中国のプロパガンダ広告について発言し、注目された。中国のプロパガンダは今に始まったことではないが、最近は特に強化しているようだ。しかし、その成果はまったく出ていない。なぜなら……(2018/10/4)

脅威インテリジェンスだけでは得られない情報
企業が「ホワイトハットハッカー」を採用すべき、これだけの理由
ホワイトハットハッカーは、ダークWebに潜む脅威の評価において重要な役割を果たすかもしれない。伝統的な脅威インテリジェンスでは見抜けない脅威に対し、ホワイトハットハッカーはどのように役立つのだろうか。(2018/10/1)

世界を読み解くニュース・サロン:
月旅行に挑むZOZO前澤氏、海外からの評価は「イマイチ」な理由
通販サイト「ZOZOTOWN」を運営するスタートトゥデイ社長の前澤友作氏が月周回旅行をする初の個人客に選ばれ、話題になっている。ロケット開発費など莫大な資金を支払う前澤氏を、海外メディアはどのように見ているのか。(2018/9/27)

世界を読み解くニュース・サロン:
“トランプ暴露本”で注目のスター記者から学ぶ「人心掌握術」
新たなトランプ暴露本が発売され、注目されている。著者のジャーナリスト、ボブ・ウッドワードに対して、政権幹部らはなぜ口を開いてしまうのか。知られていない情報を得るための“仕事術”とは……(2018/9/20)

宇宙ビジネスの新潮流:
ボーイングが挑む新たな宇宙ビジネス
航空大手の米Boeingがベンチャー企業の買収を進めている。しかし、彼らが宇宙ビジネスに対して積極的に動いているのはそれだけにとどまらないのだ。(2018/9/17)

世界を読み解くニュース・サロン:
暴かれた「北朝鮮サイバー工作」の全貌 “偽メール”から始まる脅威
2014年に米国で発生した大規模サイバー攻撃の犯行メンバーとして、北朝鮮ハッカーが訴追。メールやSNSを悪用した犯行の詳細が明らかにされた。北朝鮮という「国家」によるサイバー工作の恐ろしさとは……(2018/9/13)

米司法省、北朝鮮のプログラマーを訴追 WannaCryやソニー攻撃に関与と断定
世界で猛威を振るったマルウェア「WannaCry」や、Sony Pictures Entertainmentの社外秘情報が流出した事件に関与したとして、北朝鮮国籍のプログラマーが訴追された。(2018/9/7)

Gartner Insights Pickup(75):
ITセキュリティ展開による、信頼性と回復力の向上に向けたアドバイス
サイバーセキュリティ対策では、「何が重要なのか」「何が危険なのか」「何が現実解なのか」の3点を、表面的ではなく深く考えるべきだ。これが2018年6月に米国で開催されたGartner Security and Risk Management Summitでの、Gartnerによるアドバイスだ。(2018/9/7)

2018年4〜6月:
Huawei、スマートフォン出荷台数でAppleを抜く
米国の市場調査会社であるGartnerによると、中国エレクトロニクス業界の巨人であるHuawei Technologiesが、2018年第2四半期(2018年4〜6月)の世界スマートフォン出荷台数で、Appleを超える業績を達成したという。Appleが世界上位2社から外れるのは、初代iPhoneの初期のころ以来のことだ。(2018/9/6)

米国際空港の顔認証ゲート、導入3日目に不法入国者を初逮捕
8月20日に顔認証ゲートを導入したワシントンのダレス国際空港で22日、システムがパスポートの写真とゲート撮影写真の不一致を確認し、初の不法入国者検出につながった。(2018/8/25)

機密性高い無料通信アプリ「Telegram」「Signal」犯罪使用相次ぐ 消去後の復元困難 警察当局、拡大に警戒
海外で開発された機密性の高い無料通信アプリ「Telegram」「Signal」が暴力団関係者や特殊詐欺グループなどによって犯罪に関する連絡手段として悪用されており、警察当局は犯罪ツールとしての悪用の拡大に警戒を強めている。(2018/8/22)

電力インフラをどう守る?:
PR:エネルギー業界のセキュリティ対策は、「何をすべきか」から「どう実行するか」のフェーズへ
電力業界でも活用が進みつつあるIoT。それに伴い、制御システムのセキュリティ対策の重要度が増している。Splunk Services Japanの矢崎誠二氏は、もはやIoTや制御システムのセキュリティは「何をすべきか」で悩む段階は過ぎ、具体的に対策をどう進めるかという段階に差し掛かっているという。対策の実現に不可欠なのが「データ」だ。(2018/8/13)

日本発、衛星画像のカラー化技術 無人機との組み合わせで災害対応も
人工衛星などが上空から撮影した画像は、夜間や悪天候時は、レーダーでのモノクロ撮影に限られていたが、近年これをカラー化する世界初の技術が日本で生まれた。西日本豪雨の被災地も明瞭に浮かび上がり、安全保障や災害対応など多様な場面での活用が期待されている。(2018/8/6)

電力業界のサイバーセキュリティ再考(2):
重要インフラのサイバーセキュリティ、米国はどう法整備を進めたのか
IoTの活用やデジタル化の進展に伴い、今後、電力業界でもさらに重要度が高まっているサイバーセキュリティ対策。本稿では、日本より取り組みが先行している米国において、重要インフラのサイバーセキュリティ対策がどのように法制度化されたのかについて解説する。(2018/7/30)

エンタメよもやま話:
中国に続き米国も監視社会に? Amazon「顔認証システム」、政府・警察が瞬時に……
米国も中国のような監視社会に? 米Amazon.comが、強力かつ危険な新型の「顔認証システム」を開発し、それを米の政府機関や警察といった国の法執行機関に販売する計画を進めているという。(2018/7/10)

そんなことは言ってないぞ! 「ディープフェイク」ビデオの脅威
特定人物の発言動画を捏造できる「ディープフェイク」技術の実用化が間近だ。どんな問題が起きるのか?(2018/7/5)

米政府、中国ZTEの一部事業再開を許可 8月1日までの期限付きで
米商務省が、中国ZTEの米国での事業一部再開を8月1日までの期間限定で認めた。期限までにZTEが制裁解除条件を満たせば、精細全体の解除の可能性もあるとBloombergが報じた。(2018/7/4)

法制度・規制:
新しい「エネルギー基本計画」、FITなど再エネ普及策は「抜本的見直し」
政府が日本の新しい「エネルギー基本計画」を閣議決定。再生可能エネルギーを「日本の主力電源」とすることを初めて明記した。一方、FITなどの再生可能エネルギーの普及施策については、2020年度末までに「抜本的に見直し」を行う方針を示した。(2018/7/4)

IoTセキュリティや“脆弱パスワード”問題に対処
無線LANの新プロトコル「WPA3」 「WPA2」との違いは?
「WPA2」の後継となる、無線LANの新たなセキュリティプロトコルが「WPA3」だ。従来のWPA2とは何が違うのか。(2018/6/29)

世界を読み解くニュース・サロン:
メルセデス・ベンツが「働く人の高齢化」を“チャンス”と捉える意味
高齢化が進んでいるのは日本だけではない。自動車ブランド「メルセデス・ベンツ」の高齢化に対する取り組みが注目されている。「年齢を重ねること」に対する意識を変える考え方は、日本企業にとっても参考になる。(2018/6/28)

世界を読み解くニュース・サロン:
日本人が知らない「ゴッドファーザー」の世界 末裔が語る“マフィアの掟”
映画『ゴッドファーザー』のモデルになったマフィアのボス。その末裔が日本でイタリア料理店を経営している。彼が自身の人生をまとめた著書を出版した。そこから、現代のマフィア事情が見えてくる。(2018/6/21)

総コア数14万5000個以上のデュアルプロセッササーバ2592台で構成:
目指すは世界最大級のArmスパコン――HPE、米エネルギー省との共同による「Astra」開発計画を発表
HPEは米エネルギー省および同省サンディア国立研究所と協力し、世界最大級のArmスーパーコンピュータ「Astra」を開発する。(2018/6/20)

世界を読み解くニュース・サロン:
トランプ、金正恩、プーチン……世界の首脳を守る“専用車” がスゴい
6月12日にシンガポールで米朝首脳会談が開催され、両国首脳がクルマで移動する様子など、一挙一動が注目された。世界の首脳はどのようなクルマを専用車として使っているのか。(2018/6/14)

「歴史的な会談」の成果:
米朝首脳、朝鮮半島の「完全非核化」と北朝鮮の安全保障で合意
米国のトランプ大統領と北朝鮮の金正恩 朝鮮労働党委員長が朝鮮半島の「完全な非核化」を目指すことで合意。米政府は北朝鮮に安全保障を提供することを確約した。(2018/6/12)

FBI、ビジネスメール詐欺で74人逮捕 不正送金された約15億円を回収
FBIは米政府機関や各国の捜査当局と連携して「Wire Wire作戦」を展開、不正送金にかかわったとして米国やナイジェリアで74人を逮捕した。(2018/6/12)

「透明化強く促す」:
FBの中国企業との利用者データ共有、米議会幹部が強く反発
米議会幹部らは、Facebookが中国企業4社とも利用者データの共有契約を結んでいたと公表したことを受け、同社を強く批判した。(2018/6/7)

世界を読み解くニュース・サロン:
富豪ランキング“圏外” 日本はなぜ「ビリオネア」が少ないのか
2018年版の「ビリオネア調査」の結果を見ると、ビリオネア数で日本はトップ10にも入っていない。なぜだろうか。その背景には、日本の企業文化がある。(2018/6/7)

個人情報はどのように扱われているのか
Appleが「透明性レポート」公表 情報開示を求められるデバイス数が増加
Appleの2017年下半期透明性レポートは、米国の国家安全保障に基づく要請が増加したことを示した。専門家は、同社が開示すべき情報はまだ他にもあると指摘する。(2018/6/7)

航空機乗っ取り、金正恩氏の“暗殺”さえ可能 ここまで進んだサイバー攻撃技術
航空機へのサイバー攻撃も可能な技術の開発が進んでいる。金正恩氏の専用機を乗っ取って“暗殺”することさえ絵空事ではなくなっているためだ。世界が注目する政治イベントを狙ったサイバー攻撃は増加するとみられており、対策が急がれる。(2018/6/4)

JoanapとBrambul:
米政府、「北朝鮮のマルウェア」2件の情報を新たに公開
北朝鮮が関与しているとされるリモートアクセスツールの「Joanap」とSMBワームの「Brambul」は、被害者のネットワークに潜伏してセンシティブな情報を盗み出す。(2018/5/31)

世界を読み解くニュース・サロン:
米朝会談がシンガポールにとって「大迷惑」な理由
トランプ米大統領が、6月12日に予定されていた米朝会談を中止すると一方的に発表。その後、予定通り開催する可能性にも言及し、混乱が続いている。誰よりも迷惑を被っているのが、開催地のシンガポールだ。関係者に話を聞いてみると……(2018/5/31)

業界スタンダードを狙う:
地図とOTA、自動運転の核心技術を押さえる「HERE」
高精度地図データの提供を行うHEREは2018年5月22日、グローバルでの高精度地図提供を目的とした企業間アライアンス「OneMap Alliance」の結成と、自動車に搭載されるソフトウェアのアップデートや機能追加を無線環境で実現するOTA(Over the Air)ソリューション「HERE OTA Connect」を発表した。(2018/5/28)

暗号解読やDB検索以外にも用途あり:
量子コンピューティングは“物理実験”の段階にあり、企業はアルゴリズムの研究に集中せよ
エンタープライズ分野のITリーダーのために量子コンピューティング分野を調査しているChirag Dekate氏(GartnerでResearch Director、HPC Servers、Emerging Tech.を務める)に、一般企業と国が今、何をすればよいのかを聞いた。前半ではDekate氏が2018年4月27日に講演した内容を紹介。後半では既存の暗号が解読されてしまう課題などを同氏にインタビューした。(2018/5/28)

世界を読み解くニュース・サロン:
人ごとではない? 「セックスパット」駐在員のとんでもない行動
「セックスパット・ジャーナリスト」に関する米雑誌記事が物議に。特にアジアで、駐在している欧米のジャーナリストがひどいセクハラを行っているという内容だ。なぜ海外でセクハラしてしまうのか。日本のビジネスパーソンも人ごとではない。(2018/5/24)

海外医療技術トレンド(35):
NISTサイバーセキュリティフレームワーク1.1版と医療機器
2018年4月16日、米国立標準技術研究所(NIST)が、サイバーセキュリティフレームワーク1.1版を正式にリリースした。医療機器/デジタルヘルス企業に、どんな影響が及ぶのだろうか。(2018/5/18)

世界を読み解くニュース・サロン:
なぜパタゴニアはトランプ大統領に「宣戦布告」したのか
米アウトドア用品大手パタゴニアのマーカリオCEOがトランプ政権について「最低だ」「信じられない」と発言し、話題になった。なぜ対立しているのか。背景にある、米国の企業文化とは……(2018/5/17)

世界を読み解くニュース・サロン:
まるで本物 「ディープフェイク」動画の危険性
欧米で新たなテクノロジーを使ったフェイクニュースが出現している。それは、実在の有名人を使って偽物の動画を作成する「ディープフェイク」だ。その危険性とは……(2018/5/10)

今年こそ「防御側が優勢だった」と言えるだろうか?
2018年に注目すべきセキュリティ動向 データを破壊する「ワイパー」被害が激化か
「CIO Boston Summit」のセミナーから、サイバー攻撃リスクを軽減するためのステップを紹介する。(2018/5/10)

PR:「侵入を100%防ぐことは困難」 防御の網をすり抜ける脅威、いち早く検知・警告 EDRとMSSの“両輪”で
サイバー攻撃の変化に伴い、従来の対策がすり抜けられるのは当たり前になってきた。サイバーリーズンは、忍び込んだ脅威をリアルタイムに見つけ出すEDR製品と、適切なアドバイスとともに提供するマネージド・セキュリティ・サービスを組み合わせ、致命的な事態を防ぐ手助けをしている。(2018/5/8)

世界を読み解くニュース・サロン:
「セクハラ大国」の汚名を返上するために、どうしたらいいのか
前財務省事務次官・福田淳一氏のセクハラ問題は海外でも広く報じられている。どのように対処していけばいいのか。いま一度、ハラスメントに対する認識を見つめ直すべきだ。(2018/4/26)

Kaspersky、Twitterの広告禁止に抗議の公開書簡
KasperskyはTwitterから広告禁止を通知されたことについて、「Twitter自らが掲げる表現の自由の原則と矛盾する」と反発している。(2018/4/23)

Microsoftなど34社が「セキュリティ協定」、国家によるサイバー攻撃支援せず
「攻撃の動機に関係なく、世界の全てのユーザーを守る」「政府が仕掛けるサイバー攻撃は支援しない」などの基本原則を打ち出した。(2018/4/18)

「ロシアが世界のネットワークインフラを標的に」、米英が共同アラート
国家としてのロシアが関与するサイバー集団が、世界各国でルータやスイッチなどのネットワーク機器を狙った攻撃を仕掛けているとして、米英が共同アラートを発表した。(2018/4/17)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。