ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「天然ガス」最新記事一覧

スマートホーム:
三菱地所レジが全戸採用、「省エネ+停電対応」をエネファームで
三菱地所レジデンスは東京ガスのガス供給区域で販売する住宅に、エネファームを標準搭載する。停電時の長期連続運転が可能なレジリエンスモデルを採用し、省エネと停電対策の機能を担う。(2017/12/5)

自然エネルギー:
パーム油の残さを自動車燃料に、メタン回収効率99%
大阪ガスはタイで農業残さを利用してメタンガスを製造し、天然ガス自動車に供給する実証事業を開始した。(2017/11/30)

日本の最終エネルギー消費は6年連続で減少、電力は3年振りの増加に
資源エネルギー庁は2016年度のエネルギー需給実績の速報値を公表。最終エネルギー消費は前年度比1.0%減となり、6年連続で減少した。(2017/11/28)

視点:
エネルギー業界における新たな機会と変革
エネルギー需要は長期的にも成長が見込まれ、4つのDがトレンドを大きく変えていく。(2017/11/27)

小売・流通アナリストの視点:
巨大ホームセンターから見る地方住宅事情の今後
幅広い商品を取り扱う巨大なホームセンターはその特性から地方都市に数多く存在する。そこから見えてきた地方の住宅事情とは――。(2017/11/22)

PR:自由な発想を持とう! YKK AP「未来窓」を指揮する東克紀氏の仕事の流儀【後編】
YKK APが推進する新しい窓のカタチである「未来窓」プロジェクト。この推進役である経営企画室 事業開発部長の東克紀氏は入社以来、型破りな行動で社内の組織や仕事の進め方を変えてきたという。(2017/12/4)

FAニュース:
プラントの統合生産制御システムを機能強化
横河電機は、統合生産制御システム「CENTUM VP」の機能を拡張した「CENTUM VP R6.05」を発売した。自社開発のLSI搭載プロセッサモジュールで部品改廃のリスクを低減し、システムの長期安定稼働を支援する。(2017/11/15)

PC事業も:
東芝構造改革、テレビ撤退も 9月中間は営業益最高 税負担で最終赤字
経営再建中の東芝は、業績が低迷するPCやテレビ事業について撤退も含めた構造改革を検討する考えだ。(2017/11/10)

東芝「テレビ・PC撤退」検討 「サザエさん」降板も
東芝は9日、業績が低迷するテレビやPC事業について撤退も含めた構造改革を検討する考えを示した。(2017/11/10)

サウジで太陽光発電開始:
「日本の電力会社は意地悪」 ソフトバンクが海外電力事業に注力する理由
ソフトバンクグループの孫正義社長が、11月6日開いた2017年4〜9月期の決算会見に登壇。サウジアラビアなど海外で電力事業を推進する理由を語った。(2017/11/7)

電気自動車:
バルブメーカーが小型水素ステーション建設、その狙いは
バルブメーカーのキッツが山梨県の自社工場に水素ステーションを建設。パッケージユニットを用いた小型ステーションで、1時間にFCV2台を満充填(じゅうてん)できるという。(2017/11/2)

電力供給サービス:
電気で絶好調の東京ガス、100万件獲得を前倒し達成
東京ガスは、電気の申し込み件数が100万件を突破したと発表。計画を大幅上回るペースで、今後は2020年度中までに累計220万の獲得を目指す方針だ。(2017/10/31)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
グーグル&Uberつぶしのトヨタ・タクシー
現在開催中の「第45回 東京モーターショー」。その見どころについて業界関係者から何度も聞かれたが、その説明が面倒だった。自動運転車や固体電池のクルマとかなら「ああそうですか」で終わるのだが、今回はタクシーなのだ。(2017/10/30)

車両デザイン:
トヨタのLPGハイブリッドの新型タクシー発売、東京だけで1万台の需要見込む
トヨタ自動車は、タクシー専用の新型車「JPN TAXI(ジャパンタクシー)」を発売した。1995年に「コンフォート/クラウン コンフォート」をタクシー専用車として投入して以来、22年ぶりの新型タクシーとなる。(2017/10/24)

トヨタの次世代タクシー「JPN TAXI」が発売 街に調和するニッポンの藍色ボディカラーが美しい
乗ってみたくなるデザインと快適性。(2017/10/23)

ワゴンに:
トヨタ、新型タクシー車「JPN TAXI」発売
トヨタが新型タクシー車「JPN TAXI」を発売。スライドドアを採用したワゴン型だ。(2017/10/23)

「セルフサービスBI」セミナーリポート:
Excelすら使えなかった新人が、2年で「BIエバンジェリスト」になれた理由
データ分析に取り組む企業が、必ずと言っていいほどつまづく「人材」の問題。ビジネスの現場でデータを扱う人材をどう育てればいいのか。その方法を、大阪ガスとホテルおかだの事例から見てみよう。(2017/10/19)

蓄電・発電機器:
燃料電池への水素供給を簡易化、常温で働く分離膜を新開発
北海道大学は常温で利用でき、高価な銀パラジウムを利用した合金膜より50倍高い水素透過速度を持つ新しい水素分離膜の開発に成功。燃料電池への高純度な水素供給の簡易化に貢献するという。(2017/10/12)

IT活用:
LPガスの検針を自動化、徳島県でLoRaWANを活用する実証開始
徳島県でLPガス検針の自動化を目指す実証実験がスタート。「LoRaWAN」ネットワークを活用するもので、検針だけでなく地域密着型の生活サービスの創出も目指す。(2017/10/4)

自然エネルギー:
風力発電の変動を水素で吸収、北海道で「Power to Gas」実証
北海道で再生可能エネルギーで発電した電力を水素に変換し、有効利用する「Power to Gas」の実証が始まる。風力発電の電力を利用するもので、出力変動の解決策としても期待される。(2017/10/4)

東芝、続くいばらの道 訴訟リスク、独禁法審査、「稼ぐ力」弱体化
「東芝メモリ」の売却で一段落ついた東芝。ただ訴訟リスクを抱えるなど待ち受けるのはいばらの道だ。(2017/9/29)

「江戸っ子1号」製造:
岡本硝子が急騰 鉱床採掘成功で深海探査機事業に期待
岡本硝子がストップ高。経産省とJOGMECが「海底熱水鉱床」の採掘実験に初成功し、深海探査機事業の拡大に期待が集まったため。(2017/9/27)

自然エネルギー:
下水処理場で消化ガス発電、1030世帯分の電力に
兵庫県内の2カ所の下水処理場で、消化ガスを利用した発電事業が始まる。下水処理の過程で発生する消化ガスを活用して、年間に約1030世帯分の電力を発電する。(2017/8/31)

太陽光:
投資ゼロで太陽光電力が使える、オフグリッド供給サービス登場
アイ・グリッド・ソリューションズと環境エネルギー投資は、建物屋根の遊休スペースに設置した太陽光発電設備の電力を、送電網を介さず建物側に供給する「オフグリッド電力供給サービス」を開始した。(2017/8/25)

三菱日立パワーシステムズ 加圧型複合発電システム:
都市ガスを効率利用、燃料電池×ガスタービンの複合発電機を販売へ
三菱日立パワーシステムズは、業務・産業用に開発した固体酸化物形燃料電池(SOFC)とマイクロガスタービン(MGT)の組み合わせによる加圧型複合発電システム(ハイブリッドシステム)の販売を開始した。(2017/8/24)

Gartner Insights Pickup(28):
機械学習でビジネスインテリジェンスを向上させる
なぜ今、機械学習に投資すべきなのか。(2017/8/18)

IT活用:
経産省が語る「スマート保安」の重要性、“稼ぐ力”の後押しにも
経済産業省は2017年7月に「スマート保安セミナー」を開催した。国内ではプラントの老朽化が進む一方、ベテラン技術者の不足が懸念されている。そこでIoTなどの先進技術を活用する「スマート保安」が重要視されつつある。セミナーではスマート保安の意義やポイント、導入事例が紹介された。(2017/8/17)

蓄電・発電機器:
総合効率90%の固体酸化物形燃料電池、市場投入へ
三浦工業は発電効率48%、総合効率90%を達成した、出力4.2kW(キロワット)の業務用固体酸化物形燃料電池(SOFC)システムを開発した。2017年10月より販売を始める。(2017/8/9)

総合効率90%:
業務用4.2kW固体酸化物形燃料電池を実用化
発電効率48%で総合効率90%を達成した業務用4.2kW固体酸化物形燃料電池(SOFC)システムを三浦工業が開発、2017年10月より販売を始める。(2017/8/8)

太陽光:
東京ガスが太陽光発電の新会社、60MWを早期確保へ
東京ガスが太陽光発電開発を手がける新会社を設立した。早期に60MW(メガワット)の電源獲得を目指す方針だ。(2017/8/4)

自然エネルギー:
バイオマス混焼発電所を新設、中国電力と広島ガスが新会社
中国電力と広島ガスは年内に新会社を設立し、広島県にバイオマス混焼型の火力発電所を建設する。広島県内の林地残材をはじめとするバイオマス燃料と、石炭や天然ガスと混焼する。(2017/8/3)

省エネ機器:
熱電供給システムの導入、2016年度は26万kWの増加
コージェネ財団は2016年度のコージェネレーションシステムの導入実績をまとめた。設置容量は26万kW(キロワット)、設置台数は707台で、累計設置台数は1万7134台となっている。(2017/8/2)

蓄電・発電機器:
総合効率90%、日立造船が業務・産業用SOFCの実証を開始
日立造船は大阪産業技術研究所と共同で、固体酸化型燃料電池(SOFC)を用いる出力20kW(キロワット)級の業務・産業用発電装置の実証実験を開始した。電気と熱を併せた総合エネルギー効率で90%を達成している。店舗や集合住宅など向けに、2017年度中の市場投入を目指す方針だ。(2017/7/31)

エネルギー管理:
水素を東南アジアから日本へ、海を越える水素サプライチェーン実証が始まる
海を越え、海外と連携する水素サプライチェーンの構築に向けた実証が本格的に始まった。千代田化工建設、三菱商事、三井物産、日本郵船は、NEDOプロジェクトで東南アジアのブルネイで製造した水素を、日本に輸送して利用する実証事業をスタート。世界に先駆け、国をまたいだ水素サプライチェーンの実現を目指す。(2017/7/28)

吉幾三「俺ら東京さ行ぐだ」の歌詞は結構ホントだった! 当時の様子を知る人が“答え合わせ”してみると……
歌詞の舞台は、吉さんが上京したころの「何にもない故郷」だった。【訂正】(2017/7/20)

太陽光:
油田の有毒ガスを太陽光で無害化、硫黄と水素に分解
昭和シェル石油グループは、サウジアラビアの油田から発生する硫化水素を含んだ有毒ガスの無害化を行うプロジェクトに参画する。CIS薄膜太陽電池を利用し、硫化水素を電気化学的に分解し硫黄と水素に分解するという。(2017/7/18)

自然エネルギー:
日本海水がバイオマス発電所を増設、未利用材やPKSを混焼
大手製塩会社の日本海水は、兵庫県赤穂市にある製塩工場内にバイオマス発電所を増設する。既に出力1万6530kW(キロワット)の発電所が稼働しているが、さらに出力3万kWの発電所を2020年度に稼働させる計画だ。未利用材の他、樹皮やPKSなどを混焼する。(2017/7/13)

自然エネルギー:
化学工場にバイオマスボイラーを導入、木質チップでCO2削減
化学工業メーカーのDICは、石川県白山市の自社工場にバイオマスボイラーを導入する。天然ガスボイラーを、木質チップ利用のバイオマスボイラーに置き換えることで、CO2排出量の削減を図る狙いだ。(2017/7/7)

自然エネルギー:
宝塚歌劇を“CO2排出ゼロ”で公演、「J-クレジット」を活用
阪急電鉄と大阪ガスは「J-クレジット制度」を活用し、2017年9月29日〜11月6日に「宝塚大劇場」で開催される全公演のCO2をオフセットする。(2017/7/6)

蓄電・発電機器:
ミニストップが燃料電池を導入、京セラの業務用SOFCの効果を検証
コンビニエンスストアのミニストップは、千葉市の店舗に京セラ製の固体酸化物形燃料電池(SOFC)システムを実証導入し、省エネ性能などを検証する。エネルギー効率がよく、CO2排出量が少ないというメリットがある燃料電池。これまでは「エネファーム」などの家庭向けが中心だったが、業務用に店舗や施設へ導入する動きが進みつつある。(2017/7/4)

太陽光:
スーパーの屋根に太陽光発電、シャープがタイで16カ所に
シャープはタイのスーパーマーケットの店舗や倉庫の屋根に、太陽光発電設備設置する事業を開始する。「二国間クレジット制度」を利用するもので、合計16カ所に16MW分の太陽光発電設備を設置する計画だ。(2017/6/26)

製造ITニュース:
遠隔での機器制御などに対応するLPWA無線技術を活用したIoTサービス
関西電力とケイ・オプティコムは、日本マイクロソフトと協力し、LoRa方式のLPWA無線技術を活用したIoTサービスを開発した。2017年7月より実証環境で「PoCサービス」を開始し、2018年度の本格展開を目指す。(2017/6/26)

製造ITニュース:
LPガスの配送合理化にLPWAネットワークを活用する実証事業
アズビル、東京ガスなど4社は、LPガスの配送合理化を目的としたIoTの実証事業を、2017年9月から共同で実施する。LPWAネットワークを活用してLPガスの使用量を多頻度かつ遠隔で調査し、その情報をガス容器交換や配送の合理化につなげる。(2017/6/23)

自然エネルギー:
2040年のエネルギー、石炭需要と太陽光の発電コストが大幅に減少
調査機関のBloomberg New Energy Financeが2040年までの世界のエネルギー市場の見通しを発表した。太陽光の発電コストは66%減少し“安価な電源”となる一方、石炭の需要は大幅に減少すると予測した。(2017/6/21)

蓄電・発電機器:
発電効率52%、京セラが3kWのSOFC燃料電池システム
京セラは、コージェネレーション型の業務用固体酸化物形燃料電池(SOFC)システムを開発し、2017年7月から受注を開始する。発電出力は3kWで、発電効率は業界最高の52%という。(2017/6/16)

関西電力と日本マイクロソフトがタッグ、LPWAで屋外広域をカバーするIoTサービス
関西電力とグループ会社のケイ・オプティコム、日本マイクロソフトは、LPWA無線技術(LoRa方式)を活用したIoTサービスを開発。LPガスメーターの遠隔検針など、広域や双方向通信を要するニーズに応える。(2017/6/8)

法制度・規制:
自由化で先行する欧州、その後追う国内企業の動向
資源エネルギー庁は、エネルギー政策の動向に関する年次報告書「2016年度エネルギー白書」を閣議決定した。その第1部 3章から自由化で先行した欧州の事例と国内の動向を紹介する。(2017/6/8)

IT活用:
LPガス配送を最適化するシステム開発へ、LoRaWAN活用
アズビルなどは2017年6月、IoT向けネットワーク「LoRaWAN」を活用して、LPガス配送の合理化を目指す実証を行い、最適な配送方法を構築するシステムの開発を進めると発表した。(2017/6/7)

Interop Tokyo 2017の歩き方(2):
Interop Tokyo 2017、IoTとクラウドで進化するITインフラ、そしてネットワーク
Interop Tokyo 2017の見どころを3回に分けて紹介する連載の第2回として、IoT、クラウド、そしてこれらをきっかけとしたネットワーキングの新たな役割を象徴する展示を紹介する。(2017/6/6)

法制度・規制:
徹底した省エネを、政府が夏季の取り組みを発表
関係政府機関で構成する「省エネルギー・省資源対策推進会議省庁連絡会議」は、2017年度夏季の省エネルギーに向けた取り組みを発表した。政府の取り組みと各産業界への呼びかけを一部紹介する。(2017/5/31)



Twitter&TweetDeckライクなSNS。オープンソースで誰でもインスタンス(サーバ)を立てられる分散型プラットフォームを採用している。日本国内でも4月になって大きくユーザー数を増やしており、黎明期ならではの熱さが感じられる展開を見せている。+ こういったモノが大好きなITmedia NEWS編集部を中心に、当社でもインスタンス/アカウントを立ち上げました! →お知らせ記事

意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。