ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「天然ガス」最新記事一覧

太陽光:
スーパーの屋根に太陽光発電、シャープがタイで16カ所に
シャープはタイのスーパーマーケットの店舗や倉庫の屋根に、太陽光発電設備設置する事業を開始する。「二国間クレジット制度」を利用するもので、合計16カ所に16MW分の太陽光発電設備を設置する計画だ。(2017/6/26)

製造ITニュース:
遠隔での機器制御などに対応するLPWA無線技術を活用したIoTサービス
関西電力とケイ・オプティコムは、日本マイクロソフトと協力し、LoRa方式のLPWA無線技術を活用したIoTサービスを開発した。2017年7月より実証環境で「PoCサービス」を開始し、2018年度の本格展開を目指す。(2017/6/26)

製造ITニュース:
LPガスの配送合理化にLPWAネットワークを活用する実証事業
アズビル、東京ガスなど4社は、LPガスの配送合理化を目的としたIoTの実証事業を、2017年9月から共同で実施する。LPWAネットワークを活用してLPガスの使用量を多頻度かつ遠隔で調査し、その情報をガス容器交換や配送の合理化につなげる。(2017/6/23)

自然エネルギー:
2040年のエネルギー、石炭需要と太陽光の発電コストが大幅に減少
調査機関のBloomberg New Energy Financeが2040年までの世界のエネルギー市場の見通しを発表した。太陽光の発電コストは66%減少し“安価な電源”となる一方、石炭の需要は大幅に減少すると予測した。(2017/6/21)

蓄電・発電機器:
発電効率52%、京セラが3kWのSOFC燃料電池システム
京セラは、コージェネレーション型の業務用固体酸化物形燃料電池(SOFC)システムを開発し、2017年7月から受注を開始する。発電出力は3kWで、発電効率は業界最高の52%という。(2017/6/16)

関西電力と日本マイクロソフトがタッグ、LPWAで屋外広域をカバーするIoTサービス
関西電力とグループ会社のケイ・オプティコム、日本マイクロソフトは、LPWA無線技術(LoRa方式)を活用したIoTサービスを開発。LPガスメーターの遠隔検針など、広域や双方向通信を要するニーズに応える。(2017/6/8)

法制度・規制:
自由化で先行する欧州、その後追う国内企業の動向
資源エネルギー庁は、エネルギー政策の動向に関する年次報告書「2016年度エネルギー白書」を閣議決定した。その第1部 3章から自由化で先行した欧州の事例と国内の動向を紹介する。(2017/6/8)

IT活用:
LPガス配送を最適化するシステム開発へ、LoRaWAN活用
アズビルなどは2017年6月、IoT向けネットワーク「LoRaWAN」を活用して、LPガス配送の合理化を目指す実証を行い、最適な配送方法を構築するシステムの開発を進めると発表した。(2017/6/7)

Interop Tokyo 2017の歩き方(2):
Interop Tokyo 2017、IoTとクラウドで進化するITインフラ、そしてネットワーク
Interop Tokyo 2017の見どころを3回に分けて紹介する連載の第2回として、IoT、クラウド、そしてこれらをきっかけとしたネットワーキングの新たな役割を象徴する展示を紹介する。(2017/6/6)

法制度・規制:
徹底した省エネを、政府が夏季の取り組みを発表
関係政府機関で構成する「省エネルギー・省資源対策推進会議省庁連絡会議」は、2017年度夏季の省エネルギーに向けた取り組みを発表した。政府の取り組みと各産業界への呼びかけを一部紹介する。(2017/5/31)

採用事例 CRI・ミドルウェア:
圧電ブザーで発話可能な低コスト音声ガイド、ガス警報器に採用
 安価なブザー用スピーカー(圧電ブザー)での音声再生を可能とする、CRI・ミドルウェアのミドルウェア「D-Amp Driver(ダンプドライバー)」が矢崎エナジーシステムのガス警報器「YF-434G」に採用された。ハードウェア構成の大きな変更なしに警告をブザーから音声に変更したことで、コストを抑えての安全性向上を実現した。(2017/5/29)

IT活用:
産総研、日本全国を表示できるWeb地質図をリニューアル
産総研の20万分の1日本シームレス地質図編集委員会は、2005年からWeb上で公開してきた日本全国の地質情報を継ぎ目なく表示する「20万分の1日本シームレス地質図」をリニューアルした。(2017/5/26)

蓄電・発電機器:
SOFC発電効率の高みへ、火力発電超える65%実証
東京ガスは、固体酸化物形燃料電池(SOFC)の発電効率を向上させる技術を開発したと発表した。5kW出力規模のホットボックスで、AC発電効率で65%LHV相当になることを実証したという。(2017/5/25)

法制度・規制:
排出取引制度、埼玉県が目標を大幅に上回る成果
埼玉県は2011年度から運用を始めている目標設定型排出量取引制度について、第1計画期間(2011〜2014年度)における成果を発表した。目標を大幅に上回る22%削減を実現したという。(2017/5/22)

日本とアジアをつなぐ国際送電網(1):
電力を輸出入する時代へ、世界最大市場の北東アジアに
いまや通信と同様に電力の領域でも多国間のネットワークが広がる。日本や中国を含む北東アジアに国際送電網を構築するプロジェクトが動き始めた。世界最大の電力市場に新たな競争がもたらされるのと同時に、各国をつないだ広域ネットワークで電力の安定供給を図りながら、自然エネルギーの電力を一気に拡大できる。(2017/5/22)

SIGFOX 導入協業:
LPWA対応のIoTユニットを開発、SIGFOXとAIでLPガス検針と配送を効率化
NECら3社がLPWAの1つである「SIGFOX」についての協業を開始した。LPガス事業者の行う検針業務と容器配送業務における効率化を目的としており、NECは新開発した、汎用性の高いLPWA対応のIoTユニットを導入する。(2017/5/18)

電力供給サービス:
東電、ガス料金プラン発表 サービスで東京ガスと差別化か
東京電力エナジーパートナーは、家庭向け都市ガスの料金プラン「とくとくガスプラン」を2017年5月9日に発表した。東京ガスの「一般料金」と比較して、最大8%安くなる。また電気料金プランとセットで契約すると、毎月100円(税込)を電気料金から割引するという。(2017/5/10)

自然エネルギー:
夢の国産天然ガス資源「メタンハイドレート」、4年ぶりにガス産出に成功
日本近海の海底に分布し、国産の天然ガス資源として期待されている「メタンハイドレート」。資源エネルギー庁が愛知県と三重県の沖合で進めているメタンハイドレートら天然ガスを取り出す海洋試験で、4年ぶりにガス生産に成功した。(2017/5/9)

エネルギー管理:
LPガス配送の非効率を変える、AIとIoT活用で自動化へ
NECなど3社は、AIとIoTを活用したLPガスの配送業務効率化ソリューションを開発した。検針からLPガス配送車両への積載容器本数を指示するまでのプロセスを自動化するという。(2017/5/9)

エネルギー管理:
近未来の家を実現へ、水と電気の完全自給自足に挑む
TOKAIホールディングズは、水と電気の完全自給自足を実現する近未来の住宅を検証するため、静岡県島田市に「OTSハウス」を着工する。2017年7月末に完成し、同年10月に検証内容が公開予定だ。(2017/5/8)

蓄電・発電機器:
SOFCの実用化へ、トヨタがハイブリッド発電の実証開始
トヨタ自動車は2017年4月26日、円筒形の固体酸化物形燃料電池とマイクロガスタービンを組み合わせたハイブリッド発電システムの実証を、同社の元町工場(愛知県豊田市)で開始した。(2017/4/27)

ロングセラー商品:
岩谷のカセットコンロが今も売れ続ける理由
今では当たり前のように家庭で使われているカセットコンロを、業界で初めて発売したのが岩谷産業だ。もう半世紀近く前に誕生した商品だが、いまだに年間約70万台売れているという。そのワケとは……。(2017/4/27)

エネルギー管理:
産業革命以来で初、英国で24時間「石炭火力ゼロ」を記録
2025年までに石炭火力の撤廃を掲げる英国で、2017年4月21日は記憶に残る一日となった。18世紀の産業革命以来で初めて、24時間連続で石炭火力発電を稼働させない日になった。(2017/4/26)

「関電ガシ」も配布:
「誰がアスパラガスやねん」関電、ガスCMに吉本新喜劇を起用
関西電力が都市ガス販売のPRで、軟派路線を突き進んでいる。CMで、野菜のアスパラガスを使った「ガスソング」を流す第1弾に続き、吉本新喜劇のアスパラガスこと中條健一さんを起用。電力に続く都市ガス販売の自由化は、関電のイメージ戦略までも変えるのか。(2017/4/25)

エネルギー管理:
丸紅、火力発電所にGEのPredix導入 世界展開も検討
丸紅は所有する天然ガス焚き複合火力発電所に、GE Powerの産業向けIoTプラットフォームを導入する。プラント運営全体を最適化することで、収益の増加とコスト削減を目指すという。(2017/4/24)

bitFlyerが展開:
ガス代をビットコインで支払い 年内に開始へ
「ビットコイン」でガス代の支払いができるサービスを年内に開始するとbitFlyerが発表。(2017/4/21)

エネルギー管理:
国内エネルギー消費量は1990年度水準に、再エネと原子力再稼働でCO2も減少傾向
資源エネルギー庁が2015年度のエネルギー需給実績をまとめた。日本のエネルギー消費量は1990年度とほぼ同水準まで下がった。省エネの促進などにより震災以降5年連続で減少が続いている。再生可能エネルギーの普及や原子力発電所の再稼働などにより、エネルギーに起因したCO2排出量の削減も6年振りに2年連続で減少した。(2017/4/19)

電力供給:
「真の電力会社」を目指す東京ガス、“大競争時代”2年目の戦略は
東京ガスは2017年度における取り組みを発表した。2016年4月の電力小売全面自由化によって“エネルギー大競争時代”の2年目に入った2017年度、ガス、電気、リキッドガスにサービスを加えた総合提案をより拡充していく。これにより契約件数累計100万件を目指すという。(2017/4/17)

PTC/OSIsoft:
「ThingWorx」と「PI System」の連携を実現――IIoTソリューション開発を加速
PTCは、OSIsoftとの協業を発表。PTCのIoTプラットフォーム「ThingWorx」とOSIsoftのデータ収集/管理システム「PI System」の連携を実現し、インダストリアルIoTソリューションの短期開発を支援する。(2017/4/17)

スマートシティ:
新潟県五泉市でスマートシティ計画、エネルギーの地産地消へ
新潟県五泉市でエネルギーの地産地消を目指したスマートシティ計画が進行中だ。ミライト・テクノロジーズと越後天然ガスが五泉市で実施した再生可能エネルギー利用の調査を行った。今後市と協力して太陽光発電やガスコージェネレーションシステムを活用したシステムの構築を検討する。(2017/4/14)

米原発事故の賠償額は141億円:
三菱重工業が、一転して「サプライズ」に沸いている
大型客船の建造遅れ、旅客機「MRJ」の納入遅延と、暗い話題が続いていた三菱重工業が、一転して「サプライズ」に沸いている。(2017/4/13)

製造業IoT:
LPWA「LoRaWAN」を活用した実証実験を福岡市で実施
日本IBMら7社は、通信技術「LoRaWAN」を活用した実証実験を福岡県福岡市で実施する。2017年度にはLoRaネットワークを市内広域に構築し、誰もが利用できる実証環境を整備する。(2017/4/13)

エネルギー管理:
火力発電所を改造して国内最大のバイオマス発電所に、関西電力が兵庫県で
関西電力は兵庫県相生市にある火力発電所「相生発電所」の2号機の燃料を木質バイオマスに転換する。2022年度をめどに、国内最大級のバイオマス発電所として運転を開始する計画だ。三菱商事と子会社を設立し、発電所の管理や燃料の調達を行う。(2017/4/7)

電力供給:
新電力プラン「横浜FCでんき」 削減した電気代の一部を地元サッカーチームに還元
イ―ネットワークシステムズは、地元のスポーツチームを応援する新しい電力プラン「横浜FCでんき」を発表した。削減した電気代の一部を練習施設の増設費用、クラブ運営費として還元する。(2017/4/7)

自然エネルギー:
変換効率の壁を突破、「カーボンナノチューブ光触媒」でCO2フリー水素製造に成功
岡山大学大学院の高口准教授らは、太陽光スペクトルの大部分を吸収可能なカーボンナノチューブを光吸収材材料に用いたエネルギー変換技術により、水から水素を製造することに成功した。(2017/4/6)

蓄電・発電機器:
固体酸化物形燃料電池とガスタービンを組み合わせた複合発電システムの実証開始
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は、日本特殊陶業を助成先として円筒形の固体酸化物形燃料電池(SOFC)とマイクロガスタービンを組み合わせた複合発電システムの運転を開始した。(2017/4/6)

LoRaWAN網でガス・水道メータからデータ収集――福岡市でIBMなどがIoT活用の実証実験
日本IBMなど7社は、福岡県福岡市にてIoT向け通信技術「LoRaWAN」を活用した実証実験を行う。LoRaWANネットワークーで、都市ガスメーター、LPガスメーター、水道メーターからデータを収集し、通信性能などを検証する。(2017/3/31)

蓄電・発電機器:
大阪で「固体酸化物形燃料電池」の実証実験が始まる、2017年度の市場導入に向けて
日立造船は、業務・産業用 固体酸化物形燃料電池(SOFC:Solid Oxide Fuel Cell)発電装置の2017年度市場導入に向けて、大阪の2カ所で装置を設置し、実証実験を実施すると発表した。(2017/3/31)

電子ブックレット/自然エネルギー:
12の予測は光と影、2035年のエネルギー
英国の国際石油資本BPが2017年1月に公開した「BP Energy Outlook 2017 edition」では、2035年までの世界のエネルギー動向を予測した。エネルギー源ごと、地域ごとに将来の需給量を扱った。天然ガスと再生可能エネルギーの拡大によって、いわゆるエネルギー危機は起こらない。しかし、二酸化炭素排出量の削減が進むかどうか、危うい状況が続く。カギを握るのは交通革命と中国である。(2017/3/30)

世界最大となる1.7メートルもの恐竜の足跡が発見される オーストラリア北西部に生息していた竜脚類
研究者は「オーストラリアのジュラシックパーク」と調査場所を表現。(2017/3/29)

自然エネルギー:
もみ殻で精米、熱と電力を100%自給
米作への依存度が高いミャンマーは、精米時に必要なエネルギーの調達に苦心している。精米後に残る「もみ殻」をバイオマスとして用い、必要な全エネルギーを得る。このような取り組みをヤンマーが始めた。(2017/3/27)

省エネ機器:
電気とガスを使い分ける新型空調「スマートマルチ」、販売が本格化
東京ガスなど都市ガス3社と空調メーカーが共同開発した、ガス空調と電気空調を組み合わせるハイブリッド空調システム「スマートマルチ」の販売が2017年度から本格化する。電気とガスの使用比率を最適に使い分けることで、省エネを図れるのが特徴の製品だ。既に販売しているパナソニックに加え、ヤンマーエネルギーシステム、ダイキン工業、アイシン精機を加えた4社の製造販売体制が整う。(2017/3/27)

電力供給サービス:
東京電力の新々事業計画、2020年代の自立を目指すも道険し
東京電力グループは2017年度から「新々総合特別事業計画」のもと、福島事業・経済事業・原子力事業の3本柱で変革を進めていく。国の改革案に沿って火力発電・送配電・原子力事業を他社と統合して競争力を高める方針だ。国有化の状態から脱却するために年間5000億円の利益創出を目指す。(2017/3/24)

自然エネルギー:
太陽光に頼る途上国、フィリピンの事例
途上国の電力事情は日本とどのように違うのだろうか。地熱発電で知られるフィリピンは太陽光発電の導入量を急速に増やしている。大容量蓄電池の導入も始まった。(2017/3/23)

電力供給サービス:
石炭火力発電で木質バイオマス30%混焼、CO2排出量はLNG火力の2倍弱
四国電力と住友商事が宮城県の臨海工業地帯で石炭火力発電所を建設する計画に着手した。石炭に木質バイオマスを30%混焼させてCO2排出量を大幅に低減する方針だが、それでもLNG火力発電の2倍近い排出量になる。2021年度に運転を開始する予定で、地域の復興にも貢献する狙いがある。(2017/3/17)

自然エネルギー:
再エネ賦課金が標準家庭で年間9500円に、前年から17%増加も伸び弱まる
固定価格買取制度に伴って電気料金に上乗せする賦課金の新しい単価が決まった。毎月の電力使用量1kWhあたり2.64円の負担になり、標準的な使用量の家庭では年間に9500円の賦課金を支払う必要がある。前年度と比べて17%の増加だが、伸び率は小さくなって上昇傾向は弱まってきた。(2017/3/16)

「新生東芝」うたうも……:
「二部降格は覚悟している」東芝の危機的状況
東芝が危機的状況にある。東証一部から二部への降格はほぼ確実で、上場廃止の可能性も十分にある。原発事業の巨額損失を抱え、主力のメモリ事業を手放す必要に迫られている同社は、今後どのような生き残りの道を選ぶのか。(2017/3/15)

製造マネジメントニュース:
東芝、逆転のシナリオは「第4次産業革命」にあり
経営危機の東芝は、新たに「今後の東芝の姿」を発表。メモリ事業の完全売却や海外原発事業整理後の成長のシナリオについて示した。(2017/3/15)

エネルギー管理:
ガスも無線通信で遠隔操作へ、消し忘れ見守りサービスにも生かす
東京ガスと京都大学がスマートメーター用の国際標準規格に準拠した無線通信技術を世界で初めて開発した。ガスのスマートメーターと家庭内の機器を無線通信でつなぎ、遠隔監視システムから消し忘れの通報や遮断操作を実施できる。スマートメーターを使って電力と同様のサービスを提供する。(2017/3/15)

法制度・規制:
石炭火力発電に国の方針が定まらず、原子力と合わせて見直し急務
環境省が石炭火力発電所の新設に難色を示し続けている。国のCO2排出量の削減に影響を及ぼすからだ。しかし最終的な判断を担う経済産業省は容認する姿勢で、事業者が建設計画を変更する可能性は小さい。世界の主要国が石炭火力発電の縮小に向かう中、日本政府の方針は中途半端なままである。(2017/3/14)



Twitter&TweetDeckライクなSNS。オープンソースで誰でもインスタンス(サーバ)を立てられる分散型プラットフォームを採用している。日本国内でも4月になって大きくユーザー数を増やしており、黎明期ならではの熱さが感じられる展開を見せている。+ こういったモノが大好きなITmedia NEWS編集部を中心に、当社でもインスタンス/アカウントを立ち上げました! →お知らせ記事

意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。