ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

  • 関連の記事

「次世代通信」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「次世代通信」に関する情報が集まったページです。

圧倒的魅力の12 mini、圧倒的スペックの12 Pro Maxが加わり悩ましくなった2020年のiPhone選び
ついにiPhone 12シリーズ全4モデルが出そろうときが来た。あらかじめ12と12 Proに触っていたが、12 miniと12 Pro Maxを新たに試用する中で、ますますモデル選びが悩ましくなったという林信行氏。悩んだ末に選んだモデルとは?(2020/11/9)

5G時代なのに……:
セコい値下げで喜んでいる場合ではない、NTTのドコモ完全子会社化ウラ事情
NTTがドコモを完全子会社すると発表。5Gや6Gのイニシアチブ奪還に向けて歓迎する声も多いが……(2020/11/4)

トヨタ、KDDIに約520億円の追加出資 次世代の研究開発を強化
KDDIとトヨタ自動車が、コネクテッドカー技術などの研究やサービス開発、ビッグデータ活用に向けた新たな業務資本提携を結んだと発表した。(2020/10/30)

福田昭のデバイス通信(279) 2019年度版実装技術ロードマップ(87):
実装設備間の次世代通信規格「SEMI SMT-ELS」(後編)
「2019年度版実装技術ロードマップ」解説の最終回となる今回は、前回に続き実装設備間の次世代通信規格「SEMI SMT-ELS」について説明する。(2020/10/23)

「iPhone 12」「12 Pro」を使って見えた、買い換えへの決断ポイントと新しい「Pro」の定義
Appleが2020年に投入する「iPhone 12」の中で、スタンダードモデルとなるiPhone 12とiPhone 12 Proを徹底比較。そこから見えてくることについて、林信行氏がまとめた。(2020/10/20)

福田昭のデバイス通信(278) 2019年度版実装技術ロードマップ(86):
実装設備間の次世代通信規格「SEMI SMT-ELS」(前編)
実装ラインの次世代通信規格を前後編で解説する。前編となる今回は、従来の通信規格「SMEMA」と、それを置き換える「JARAS1014」を紹介する。(2020/10/20)

ブレーキの歴史と未来(1):
革のベルトからバイワイヤまで、ブレーキの発展の歴史を振り返る
ブレーキの歴史を振り返ると、自動車の進化や外部環境の変化によって課題が生じ、そうした課題を解決するために発展を遂げてきたことがよく分かります。第1回はブレーキが発展してきた歴史と今後の展望について解説します。(2020/10/19)

NTT 分身ロボベンチャーのオリィ研究所と資本業務提携 
次世代通信網の活動事例を具体化させることで、将来の利用者獲得につなげる。(2020/10/16)

「iPhone 12/mini/Pro/Pro Max」は何が変わった? 11シリーズ+SE 2との比較まとめ
Appleが「iPhone 12」シリーズ4機種を発表。従来モデルの「iPhone 11」シリーズや第2世代「iPhone SE」と比べながら、新機能や注目ポイントを紹介していく。(2020/10/14)

iPhoneに初の“mini”、「iPhone 12 mini」発表 「世界で最も小さい5G対応スマホ」
米Appleは、iPhoneとしては初のminiモデルとなる「iPhone 12 mini」を発表した。価格は7万4800円(税別)から。(2020/10/14)

エネルギーのデジタル化をけん引:
PR:ファーウェイが日本で初のデジタルエネルギー製品の巡回展、注目の新製品を一挙公開
ファーウェイが日本で初となるデジタルエネルギー業界向け新製品の巡回展を開催。ソーラー・蓄電からUPS・バッテリー製品まで、注目のファーウェイ製品についてその機能や特徴を直接確かめられる貴重な機会だ。(2020/10/8)

古田拓也「今更聞けないお金とビジネス」:
NTTから分離したドコモ、28年で元サヤに 真の狙いは?
NTTは同社が支配株主となっている携帯子会社のNTTドコモを、TOB(公開買付) によって完全子会社化する。1985年の旧電電公社民営化と、92年のNTTドコモ分離を経て、およそ28年で元のサヤに収まるかたちとなった。その背景にはどのような要因が考えられるのだろうか。(2020/10/2)

「失われた20年」を巻き返す──ドコモ完全子会社化でNTTが目指すもの
日本電信電話(NTT)の澤田純社長は、NTTグループの企業価値がバブル崩壊からの30年間で低迷していると危機感を示す。ドコモの完全子会社化で、国内外に対し再度リーダーシップを発揮したい考えだ。(2020/9/29)

組み込み開発ニュース:
5G用アンテナ設計のソリューションサービスを開始
三菱マテリアルの高機能製品カンパニーは、次世代通信規格5G用アンテナ設計のソリューションサービスを開始した。最適なアンテナ設計や無線通信環境を提案していく。(2020/9/24)

湯之上隆のナノフォーカス(30):
「米国に売られたケンカ」は買うしかない? 絶体絶命のHuaweiに残された手段とは
Huaweiを取り巻く状況が、ますます厳しくなっている。米国による輸出規制の厳格化により、プロセッサだけでなく、CMOSイメージセンサーやメモリ、そしてパネルまでも調達が難しくなる可能性が出てきた。Huaweiが生き残る手段はあるのだろうか。(2020/9/15)

都が「note」に公式アカウント 職員が5G政策をPR
東京都のICT専門組織「戦略政策情報推進本部」が政策発信の一環としてnoteに公式アカウントを開設。都が独自に推進する5Gネットワーク網の構築の意義や、基地局の設置現場での取り組みを紹介している。(2020/8/20)

浦上早苗「中国式ニューエコノミー」:
英が一転5G排除、中国ファーウェイに迫る次の「Xデー」
7月14日、英政府が5G通信網からファーウェイを排除すると発表した。欧州各国はアメリカによる同社排除以降、中国との関係を深めたが、コロナ禍で悪化した対中感情などが背景にあると見られる。また同社は2020年前半の決算を、英政府発表の前夜午後11時すぎにひっそりと発表しており、カナダで拘束中の孟副会長の2度目の審理日「Xデー」が近いともされている。(2020/7/16)

キャリアニュース:
転職したい企業ランキング、「トヨタ自動車」が2年ぶりに1位獲得
転職サービス「doda」が「doda転職人気企業ランキング2020」を発表した。転職したい企業の1位を「トヨタ自動車」が2年ぶりに獲得。また、2位に「グーグル」、3位には「ソニー」がランクインした。(2020/6/25)

滋賀工場は全生産ラインを速やかに停止:
ルネサス、LD/PD事業から撤退
ルネサス エレクトロニクスは、2020年5月15日、LD(レーザーダイオード)、PD(フォトダイオード/フォトディテクタ)事業から撤退すると発表した。同社は、「次世代通信に向けた新商品開発の遅延などにより、当初期待していた売り上げの確保が困難な見通しとなった」などと説明している。(2020/5/15)

組み込み採用事例:
厚み7.6mm、5Gスマートフォンのレファレンスデザインを発表
富士通コネクテッドテクノロジーズは、5Gスマートフォンのレファレンスデザインを発表した。「Qualcomm Snapdragon 865 5G Modular Platform」と3次元実装技術を採用し、Sub-6+ミリ波対応機器で厚さ7.6mmに抑えた。(2020/5/7)

サダタローの「ニュースゆる知り!」:
スマホの「5G」は何がどうすごいのか? マンガで解説
注目ニュースをマンガでゆるく&分かりやすく解説していく本連載。今回のテーマは「5G」。「5Gで何がどう変わるのか」「自分にメリットはあるのか」といった5GのキホンをITオンチを自称する漫画家サダタロー氏がゆるく学んでいきます。(2020/4/10)

ドコモがクラウドゲーム参入 5G活用、「三國無双8」「FF XV」などスマホ向けに配信
NTTドコモが、スマホ向けクラウドゲーミングサービスをリリース。5Gを活用し、「dゲーム」で据え置き型ゲーム機向けの大容量タイトルなどを配信する。当初は12タイトルをそろえ、4月から「真・三國無双8」「FINAL FANTASY XV」などを順次リリースする。(2020/3/18)

ドコモが5Gプランを発表 当面は容量無制限、5Gスマホ購入には割引も
NTTドコモは3月18日、次世代通信規格「5G」を用いたサービスの料金プランと5G対応スマートフォンを発表した。大容量プランの「5Gギガホ」と段階制プランの「5Gギガライト」を用意し、3月25日に提供を始める。(2020/3/18)

「5G」普及の鍵は結局“端末の値下げ”しかない? キャリアの販売戦略を考えてみた
5G商用サービス開始を目前に控える中、キャリア各社がどんな販売戦略を取るのかを予想してみたい。(2020/3/5)

5Gビジネスの神髄に迫る:
「5G元年」に出遅れた日本、5Gへの取り組みは本当に遅れているのか?
昨今大きな注目を集めている「5G」。日本では2020年3月にサービス開始予定だが、実は海外では2019年が「5G元年」であり、多くの国が既に5Gサービスを提供している。なぜ日本は5Gのサービス開始が遅れているのか? そして日本の5Gに対する取り組みは本当に遅れているのか?(2020/3/3)

ドコモとH2L、自分の顔に他者の口の動きと表情をリアルタイムに再現する技術を開発
頬に装着したデバイスから口周りの筋肉に電気刺激を与えて収縮させ、他者の口の動きを再現。(2020/1/16)

“いま”が分かるビジネス塾:
5G元年は結局「から騒ぎ」に終わる? 新技術が日本を変えられない真の理由
「日本の未来を開く」などとうたわれる5G。しかしユーザー・メーカー双方に大したメリットをもたらさない可能性も。5Gでどう経済効果を生み出せるかを問う。(2020/1/7)

5Gビジネスの神髄に迫る:
京セラのローカル5G戦略を聞く 基地局と端末を同時開発、5Gのみのスタンドアロンで勝負
次世代通信規格「5G」を用いた通信サービスを、企業や自治体などが限られたエリア内で提供する「ローカル5G」。そのローカル5Gに参入を計画し、基地局や端末の開発を進めているのが京セラだ。どのような戦略で市場開拓を進めようとしているのだろうか。(2019/12/26)

2019年のインスタ映えスポットランキング SNS投稿データを分析した結果は?
2020年は「エモーショナル」な場所がインスタ映えスポットに。(2019/12/24)

折りたたみ、中国メーカーの躍進、5G──2020年のスマートフォンはどうなる? 19年の業界トレンドまとめ
2020年には次世代通信規格「5G」の商用サービス開始を控えており、ハイエンドスマホの動向も気になるところ。今年のスマホトレンドを振り返りながら2020年を展望する。(2019/12/24)

激化する業界競争に複雑化する顧客ニーズ
インターネット業界で差をつける、洞察力を引き出すデータ分析術
インフラ技術の進展もあり、通信事業者やEコマース、Webサービスといったインターネットでビジネスを展開する企業間の競争が年々激化している。この時代を生き残るために求められるものとは。(2019/12/6)

製造業IoT:
住友重機械のエッジコンピューティング活用法とは、HPEは「5Gクラウド」目指す
日本ヒューレット・パッカード(日本HPE)は、工場をはじめとする厳しい動作環境向けのエッジコンピュータ「HPE Edgeline」の最新ラインアップとなる「HPE Edgeline EL8000 Converged Edge System」を発表。また、HPE Edgelineのユーザー事例として、住友重機械の射出成形機事業の取り組みも紹介した。(2019/11/27)

米中貿易戦争の真実:
ファーウェイのスマホは本当に「スパイ」可能か――米国が「禁輸」する真の狙い
米国のファーウェイ禁輸の背景にあるスパイ問題。しかし、同社のスマホで「スパイ」は可能なのか?中国問題の第一人者が米国の真の狙いに迫る。(2019/11/21)

福田昭のデバイス通信(211) 2019年度版実装技術ロードマップ(22):
第5世代(5G)移動通信システムへの移行と課題
前回に続き、「第5世代(5G)移動通信システム」の内容を紹介するシリーズ。今回は、4G(第4世代)から5Gへの移行シナリオについて説明する。(2019/11/19)

福田昭のデバイス通信(210) 2019年度版実装技術ロードマップ(21):
第5世代(5G)移動通信システムの周波数割り当て
「第5世代(5G)移動通信システム」の内容を紹介するシリーズ。今回は、5Gで利用する3つの周波数帯と、移動体通信事業者4社の割り当てについて説明する。(2019/11/13)

2020年にヒットしそうなもの第1位はやっぱり「オリンピック」 博報堂生活総研「2020年ヒット予想」
オリンピック、始まったら楽しめる気はしている。(2019/10/31)

福田昭のデバイス通信(209) 2019年度版実装技術ロードマップ(20):
第5世代(5G)移動通信システムが2020年代の通信を支える
電子情報技術産業協会(JEITA)が発行した「2019年度版 実装技術ロードマップ」の概要をシリーズで伝えている。今回から「第5世代(5G)移動通信システム」の内容を説明していく。(2019/10/31)

令和元年度土木研究所講演会:
搭乗時の6割の作業効率しかない建機の遠隔操作に“5G”は何をもたらすか
土木研究所では2016年度から、災害発生時に建設機械を遠隔で操作するロボット技術の研究に取り組んでいる。ロボット技術は、現段階で利用可能なレベルに達し、災害復旧の現場で実際に適用はされているが、人が搭乗して操作するのに比べると劣る効率性や限られた情報だけを頼りにした操縦方法の不安定さなど、改善すべき課題は多い。(2019/10/28)

切っても曲げても超撥水──「ハリセンボンのトゲ」から生まれた新材料
撥水性の高さに加え、従来の撥水材料の折り曲げや摩耗に弱いといった弱点を克服しているという。塗料として利用でき、従来では難しかった構造の物質などの撥水加工を見込む。(2019/10/25)

Weekly Memo:
製造業から社会全体のDXへ――創業100年超え老舗企業同士の協業の野望
パナソニックと日本IBMが半導体製造分野で協業すると発表した。限られた分野での協業に見えるが、会見を聞いてみると、両社にはどうやら「DX」をキーワードに大きな野望があるようだ。(2019/10/21)

第14期 第11回出展技術発表会:
無人化施工の品質劣化を補うカギは「事前検討とオペレータの情報量」にあり
現在、建設現場で採用されている無人化施工は、災害復旧以外の工種でも普及しつつあるものの、機種や台数に限りがあることや有人の機械施工に比べ施工品質が劣るなどの課題がある。技術開発を進める建設無人化施工協会では、解決のカギは作業計画を立案する際に重要となる事前の現場情報量とオペレータへの情報提供にあると見ている。(2019/10/21)

CEATEC 2019:
携帯キャリアは「5G」にどう向き合っていくのか? 各社のキーパーソンが語る
CEATEC 2019で、次世代通信「5G」をフィーチャーした「5G Summit」が開催。携帯4キャリアの社長や副社長が一堂に会して、5Gへの取り組みや展望を語った。ドコモ、KDDI、ソフトバンク、楽天モバイルの5G戦略とは?(2019/10/18)

約8割が「5G」を認知 期待は「ネット利用のしやすさ」 ジャストシステムの調査
ジャストシステムは、10月10日に「モバイル&ソーシャルメディア月次定点調査(2019年9月度)」の結果を発表した。約8割が「5G」を認知し、期待している内容は「インターネットが利用しやすくなる」が最も多くなった。(2019/10/10)

福田昭のデバイス通信(204) 2019年度版実装技術ロードマップ(15):
自動車用エレクトロニクスの放熱構造
今回から、ロードマップ第2章第5節「新技術・新材料・新市場」を取り上げる。まずは、5節の最初の項目である「サーマルマネジメント」から紹介していこう。(2019/10/3)

ゲームストリーミング、通信インフラが普及の鍵を握る? 東京ゲームショウで議論
ゲームのストリーミングサービスが本格化に向け展開を見せている段階にあるが、各国のゲーム市場に詳しいジャーナリストや研究者は通信インフラに課題があると指摘している。(2019/9/13)

実装技術:
実装技術に影響与える「5G」「自動運転」、温度管理や電源管理に注目
電子情報技術産業協会(JEITA) Jisso技術ロードマップ専門委員会ではこのほど「2019年度版 実装技術ロードマップ」を発行。今後実装技術に大きな影響を与える注目すべき市場カテゴリーを選び技術課題の抽出や解決策などを提言している。(2019/9/2)

「5Gでムクドリ大量死」デマ拡散 2018年にFacebookで流行したフェイクニュース
ムクドリが死んだのは5G試験のあった3カ月以上後で、無関係。(2019/8/28)

5Gで8Kのマルチアングル映像をライブ配信 シャープとソフトバンクが実験
シャープとソフトバンクが、5Gを活用して8K画質のマルチアングル映像をライブ配信する実験に成功したと発表した。(2019/8/23)

富士通とクアルコム、5G基地局でドコモ向け接続試験を完了 2019年末の5G商用化に向け前進
富士通と米Qualcommが、富士通の5G基地局とQualcommの5G対応モデムを載せた試験用スマートフォンの間で通信試験を行い、NTTドコモの相互接続試験を完了したと発表した。(2019/8/22)

4K映像と5Gでスタジアムを遠隔警備 KDDIとセコムが共同実験
KDDIとセコムが、5Gを活用してスタジアム周辺を警備する実証実験に成功したと発表。監視用カメラからの高精細な映像を、5G回線を通じて管制センターで受信し、広い範囲の異常を早期に発見する。(2019/8/19)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。