「金融リテラシー」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

Ruby biz Grand prix 2025、大賞は「STORES」と「chocoZAP（チョコザップ）」：
進化するRubyのビジネス活用最前線　業務特化型SaaSから国民的フィットネスサービスまで
2025年11月6日、島根県松江市のくにびきメッセにて、プログラミング言語Rubyを活用した革新的なビジネスを表彰する「Ruby biz Grand prix 2025」の表彰式が開催された。第11回目となる本アワードでは、全国から応募された17のサービスの中から、大賞2点、特別賞3点、そして、その他の賞としてAIxRuby賞2点の計7サービスが選出された。（2025/11/17）

なぜ人は「うまい話」に群がるのか――「みんなで大家さん」の高利回りは明らかに「持続不可能」だった
年利6〜7％の「高利回り」と「元本割れなし」を信じた投資家たち。だが、その実態は資金の“付け替え”による延命だった。崩れた安全神話が示すのは、個人投資家の危うい「信じたい心理」だ。（2025/10/29）

野村HDの奥田健太郎CEO、AIやデジタルへの投資拡大「安全性と利便性を両立させる」
生成人工知能（AI）やデジタル分野への投資拡大のほか、さらなる顧客獲得に向けて挑戦を続ける決意を示した。（2025/7/18）

給料満足度は「年収1000万円」で頭打ち？　“リテラシー”有無で差も
三井住友トラスト・資産のミライ研究所の調査によると、報酬に「満足」と答えた人は21.6％にとどまった。年収や金融リテラシー、ライフプランの有無が満足度に影響し、職場での金融教育経験も満足度を高める要因となっている。（2025/6/12）

最高水準金利は“もろ刃の剣”　松井証券が迎える次の試練
松井証券の「MATSUI Bank」が業界最高金利0.41％で注目を集めている。独立系ならではの戦略で急成長を遂げる一方、その裏には高金利ゆえのリスクも――。この“諸刃の剣”に、松井はどう挑むのか。（2025/6/6）

古田拓也「今更聞けないお金とビジネス」：
「こどもNISA」新設か　“ジュニアNISAの悲劇”を、金融庁はどう防ぐ？
金融庁が検討を進めていると報道された「こどもNISA」構想が波紋を広げている。2016年に始動してわずか7年後で廃止された「ジュニアNISA」のトラウマは蘇らないのか。企業への影響は？（2025/4/18）

古田拓也「今更聞けないお金とビジネス」：
破格の「10％還元」即撤回へ　ヤマダ積立預金が残した問題
ヤマダNEOBANKが提供する「ヤマダ積立預金」のリリースキャンペーンとして、積立預金金利が10％還元されるという企画が話題を呼んだが、わずか1日で新規口座開設申し込みはダウンした。この事例で浮き彫りになった、高利回り元本保証型商品の問題点を整理したい。（2024/12/6）

早期リタイアしたい「20〜30代男性」が増えている　なぜか？
「早期リタイア」したいと考える若手男性が増えている。本コラムでは、このような若手就業者の「早期リタイア」への意識変化に着目し、その実態と要因を見ていきたい。（2024/10/8）

フォートナイトが「証券会社」「旅行会社」ともコラボして稼げるワケ
単なる広告効果を超えて、双方向の利益を生み出す戦略的パートナーシップを提案するフォートナイト。クリエイティブモードを活用したコラボレーションとは（2024/7/31）

「ポイント経済圏」定点観測：
なぜマネーフォワードは“祖業”を新会社に移したのか　決断の背景に「収益化」
マネーフォワードと三井住友カードが資本業務提携を発表した。マネフォは創業以来の事業「マネーフォワードME」を大きく転換するわけだが、なぜこの決断を下したのか。（2024/7/19）

「ポイント経済圏」定点観測：
王者楽天ポイントに迫れるか？　新生Vポイントの“勝算”
CCCマーケティングが運営するTポイントと、SMBCグループが運営するVポイントが統合し、新生Vポイントが誕生した。企業発行ポイントの市場規模は2.5兆円を超えているが、新生Vポイントの勝算はどこにあるのか。（2024/6/3）

STEAM教育ってどうなの？　マイクラで金融教育？「EDIX 東京 2024」で見た最新事情
東京と大阪で毎年開催されるEDIX（教育総合展）では、年々STEAM教育に関連した展示が増加し、内容も充実してきている。2024年はどうだったのか、筆者が気になるブースの様子をお伝えする。（2024/5/22）

新NISAスタート直後に　なぜ、三井住友カードはクレカ積み立てのポイント還元率を変えたのか
2024年3月、クレジットカードを使った投資信託積立の規制が緩和され、月額上限額がこれまでの5万円から10万円に増加した。投資促進策としては効果の大きい取り組みだが、これによって対応を迫られることになったのが、証券会社とクレジットカード会社だ。（2024/5/21）

古田拓也「今更聞けないお金とビジネス」：
それでも円安は続くのか　日銀「17年ぶり利上げ」の影響は
2024年3月19日、日本銀行は長期にわたる異例の金融緩和策に大幅な修正を加える“利上げ”に踏み切った。日銀の植田総裁は、2％の物価安定目標が持続的かつ安定的に実現していく見通しや、着実な賃上げ基調を材料に黒田前日銀総裁の導入したマイナス金利政策から脱却したのである。（2024/3/22）

Marketing Dive：
Apple Vision Proをいち早くマーケティングに活用したコスメブランド「E.l.f.」がやったこと
化粧品ブランドのE.l.f. Cosmeticsが、複合現実型ヘッドセット「Apple Vision Pro」のマーケティング活用に参入した。ガイド付き瞑想やインタラクティブな「ペイントバイナンバー」ゲームなどのリラックスできるアクティビティーでユーザーの癒しを促す。（2024/3/5）

古田拓也「今さら聞けないお金とビジネス」：
「無料で通い放題」のカラクリは？　相次ぐ脱毛サロン倒産、その“詐欺的”なカネの流れ
駅やテレビといった権威性のあるメディアや有名人を起用することで女性の若年層をターゲットにする脱毛サロン業界。足元では、SNSを中心に、お試し施術で高額なギフト券をプレゼントするという趣旨の広告展開も流行している。しかし、その内実は「美容版ポンジスキーム」とよんでもいいほどの、ずさんな内容であると言わざるを得ない。（2023/12/29）

すい臓がんステージ4公表の森永卓郎、“闘う経済アナリスト”な実息子とラジオ特番　主治医とのやりとり語る
ミニカー収集のせいで自宅の床が抜けた、という森永家エピソードも披露。（2023/12/27）

猫がカフェのカウンターをドーンと占領して……　犬猫殺処分ゼロのトルコ、「人と猫が共生する社会」が興味深い
人間と猫たちが共生しています。（2023/9/10）

古田拓也「今更聞けないお金とビジネス」：
ビッグモーター「社長の報酬返上」でも、痛くも痒くもない　そのカラクリ
中古車販売の大手企業であるビッグモーターが、自動車保険金の不正受給問題で揺れている。渦中の兼重宏行社長は役員報酬を1年間0円とすると発表した。このような役員の報酬返上は、実は社長にとって全く懐が痛くも痒くもならない場合があるため、惑わされないようにしたい。（2023/7/21）

金融リテラシーの問題：
「期日に遅れず支払う人」「緊急時の資金がある人」の割合が全国最下位の沖縄、なぜ？
金融広報中央委員会が実施した「金融リテラシー2022年調査」で沖縄県内の正答率は51.0％と19年の前回調査から2回連続で全国最下位だった。（2023/6/16）

絶滅寸前だった幻の猫「ヴァン猫」と触れ合ってきた！　真っ白な毛並みとオッドアイの美しさにうっとり
トルコ在住ライターがレポートします。（2023/4/22）

慢心？　金融教育を受けたのにトラブル遭遇　日銀関係団体の「金融リテラシー調査」が話題
金融教育を受けても低リテラシーならトラブル経験率上昇──こんな調査結果が、Twitterで話題となっている。金融投資を促そうと各社や政府が金融教育の取り組みを進める中、調査結果が注目を集めそうだ。（2023/1/9）

トルコで生まれる野良犬・猫は世界一幸せ？　在住日本人がトルコの“人と犬猫が共存する暮らし”をレポート
人間と野良犬・猫たちが共存する社会のヒントになりそうです。（2022/10/30）

古田拓也「今更聞けないお金とビジネス」：
お金が見る見る溶けていく――投資初心者がハマる「レバレッジ投信」、2022年は最悪のリターンに？
「少ない資金で大きなリターンが得られる」――そうした触れ込みを基に、投資初心者を中心に人気を博していたレバレッジ投信だが、2022年に入って大きな逆風が吹いている。海外では業者への規制が進むが、日本ではまだ手ぬるいようで……（2022/10/21）

高校の金融教育必修化、義務化を「知らなかった」高校生が約6割
　ビザ・ワールドワイド・ジャパンは、MMDLaboの運営するMMD研究所と共同で、「高等学校の金融教育必修化に関する意識調査（高校生と親と教師の意識）」を実施した。その結果、高校生の63.2％が金融教育の義務化について「知らなかった」と回答したことが分かった。（2022/8/30）

金融ディスラプション：
月利8％？　激増する怪しい投資話、金融教育は対策となるか
「いま月利8％で回っている。追加で500万円入れようと思っているが、どう思う？」。こうした相談をしてくるのは、日本を代表する大企業の一流とされている社員だ。優秀で頭もよい30代、40代の働き盛りが、投資詐欺のターゲットになっている。（2022/9/6）

ひろゆき「とにかく全額NISAに突っ込め」　金融庁とのコラボ動画に「応援したい」「税金で何やっとんねん」など賛否両論
損害賠償を“踏み倒し”たとされるひろゆきさんの起用への批判の声も見られます。（2022/8/25）

金融庁、ひろゆき氏との対談動画を公開　「NISA」など語る
金融庁は、「2ちゃんねる」創設者・ひろゆき氏と同庁の担当者が対談する動画をYouTubeで公開した。（2022/8/24）

妄想する決算「決算書で分かる日本経済」：
銀行は斜陽産業？　千葉銀行の業績を左右するポイント
決算書といえば投資やビジネス視点で見るイメージがあると思いますが、より一次情報に近い経済ニュースでもあります。「決算書で分かる日本経済」ということで、地方銀行の決算を取り上げていきます。今回取り上げるのは千葉銀行です。（2022/7/26）

古田拓也「今更聞けないお金とビジネス」：
「にじさんじ」時価総額フジテレビ超え……26歳代表資産は1000億円超、30人以上の従業員も億万長者へ
ANYCOLORを弱冠26歳で上場に導いた創業者である田角陸氏の保有株式価値は1246億円。同社の大株主リストには30人以上の従業員が名を連ねており、最も少ない株数である1万5000株の割り当てでも時価にして1億3500万円の価値がある。したがって、ANYCOLORでは30人以上の従業員が億万長者に変身したことになる。（2022/6/17）

12年間預けていたキッザニアの専用通貨が年利10％でとんでもねえ額に　「これが複利の力…！」
この札束でほっぺたぺちんぺちんしてみたい。（2022/3/15）

金融リテラシーが高いと思うアニメキャラクター　トップ2は「ドラえもん」と「江戸川コナン」
金融リテラシーと健康リテラシーに関する意識調査2021。金融リテラシーが高いと思うアニメキャラクターを聞いたところ、「ドラえもん（ドラえもん）」と「江戸川コナン（名探偵コナン）」が同数（22人）で1位となった。3位は「両津勘吉（こちら葛飾区亀有公園前派出所）」（14人）、4位に「ナミ（ONE PIECE）」（13人）が続いた。（2021/12/28）

メルペイとふるさとチョイス、限定のキャンペーンを実施　若年層のふるさと納税利用を促進
　メルペイ（東京都港区）と、「ふるさとチョイス」を企画運営するトラストバンク（東京都渋谷区）は、12月15日より若年層のふるさと納税の利用と、地域の事業者や生産者への支援を推進するためのキャンペーンを実施すると発表した。（2021/12/16）

株式購入経験有無問わず、お金に関する困りごとは「老後資金」が1位に
　オンライン商談システム「bellFace」の開発販売事業を行うベルフェイス（東京都渋谷区）は、株式購入に関する消費者の意識調査を実施した。（2021/10/26）

キッズマネースクール、新コンテンツリリース　はじめての投資はお菓子から学ぶ
　全国各地でキッズマネースクールを開催する日本こどもの生き抜く力育成協会（大分県大分市）は8月27日、新たな投資教育のコンテンツ「はじめての投資〜あのお菓子が投資で誕生？！」をリリースしたと発表した。（2021/8/29）

人間とアルゴリスムが融合　フィデリティのロボアド「ザ・ハイブリッド」、資産運用の「ワンオペ」解消狙う
フィデリティ証券は7月6日、ロボアドバイザーと人によるアドバイスを組み合わせた「ザ・ハイブリッド」サービスの提供を開始した。担当者がライフプラン相談を通じて資産運用プランの設計をいっしょに行い、ロボアドが運用。その後も定期的にアフターフォローを行う。（2021/7/6）

マネー学習アプリ「まねぶー」提供開始　DAISO、ロッテリアがアプリ内に出店
KDDIグループのmedibaはアプリ開発を行うORSOと企画・開発を行い、6月23日よりマネー学習アプリ「まねぶー」の提供を開始した。アプリ内店舗の第一弾として、「DAISO」と「ロッテリア」がアプリ内に出店する。（2021/6/24）

IT活用で“ニューノーマル”の人事課題をどう解決するか【後編】
“コロナ鬱”をITでどう防ぐのか？　会計事務所やRPA企業に聞く
成人の約80％がパンデミックに起因したストレスを抱えていることが、米国心理学会の調査で明らかになった。疲れ切った従業員の心身の健康を企業はどう守ればよいのか。対策となり得るITと、その活用事例を紹介する。（2021/3/11）

古田拓也「今更聞けないお金とビジネス」：
米ゲームストップの暴騰・暴落劇　裏側で親たちに利用されるジュニアNISAの惨状
ここ1カ月で20倍近い急騰を遂げた米国のゲームソフト小売大手チェーン「ゲームストップ」の株価が暴落している。この銘柄は、ジュニアNISA口座を使って“ギャンブル”にも使われたようだ。（2021/2/5）

米国で高まる仮想通貨熱　76％がポジティブ、日本は22％にとどまる
仮想通貨の価格が2020年末から急上昇したが、この原動力は米国にあるのかもしれない。日米欧で仮想通貨取引所を営むbitFlyerが、日米で行った調査によると、仮想通貨に対して持っているイメージは、米国では78％がポジティブだったのに対し、日本は22％にとどまった。（2021/2/4）

「ITは自動化や生産性向上だけではない」
「テレワーク推進」は中小企業を救うのか　エコノミスト崔 真淑が描く未来予想図
中小企業が苦境に立たされている。経済は危機的状況を迎えており、どんな施策をすれば効果があるのか頭を抱えている経営者は少なくない。企業を支えるためにはどんなIT投資が必要なのか。エコノミストの崔 真淑氏が経済の視点で解説する。（2021/2/1）

持ち家と賃貸、結局どっちがいいの？　それぞれのメリット・デメリットをFPが解説します
お得さだけではない、選ぶのに大切な基準を知ることが大切です。（2020/11/20）

古田拓也「今更聞けないお金とビジネス」：
小学生も株式投資？　ベテラン投資家の脳裏によぎる“ライブドアのトラウマ”
コロナ禍を機に投資デビューを果たす人々が急増している。ただでさえ資産運用を行っている人の比率が高い米国においても、コロナ禍で数百万もの潜在口座を掘り起こしたと考えると、足元の投資ブームは世界的な動きだ。ただし、景気に波があるのと同様に、株式市場にも波がある。いずれ来るであろう急落への注意が今後求められてくるのかもしれない。この記事を執筆している9月23日は靴みがきの日であるという。この「靴磨き」という言葉は投資とゆかりの深い言葉だ。（2020/9/25）

「ITは自動化や生産性向上だけではない」：
PR：「景気失速するかしないかの瀬戸際」で崔 真淑が薦める“IT活用の在り方”とは
変化の激しい激動の時代に、中小企業が成長を続けていくためには何が必要なのか。エコノミストの崔 真淑氏は、「IT活用による生産性の向上、ガバナンスを効かせた経営の透明性の確保、インセンティブ設計の3つが必要になる」と語る。（2020/10/8）

富裕層もZoomで口説く　コロナ禍の営業は“不可逆”
コロナ禍にあって営業のやり方が激変している。対面が難しくなり電話やオンラインがメインに。それは、資産額が1億円を超える、いわゆる富裕層と呼ばれる人たちに対しても同様だ。（2020/9/18）

登録いまだ210万人、課題抱えるマイナポイント　諸外国の成功例に学べ
政府は18年以降、キャッシュレス社会実現に向けてさまざまな施策を行っている。「キャッシュレス・ポイント還元事業」ではキャッシュレス決済比率は上昇したが、未だ26％だ。次なる施策としてマイナポイント事業が始まるが、マイナポイントを受け取るために必要となるマイキーIDの発行数は約210万人。マイナポイント事業の上限である4000万人には遠く及ばず、期待していたほどのキャッシュレス促進の成果は得られない可能性が高い。（2020/7/19）

モノプソニーって知ってる？　金融力を高めるスマホゲーム
企業が特定分野の生産を独占する「モノポリー」は、経済用語として有名だ。では、「モノプソニー」という言葉をご存知だろうか？　若年層の金融リテラシーを高めるためのゲーム「かぶポン！」のオンラインイベントが開催された。（2020/6/3）

今日のリサーチ：
成年年齢引き下げで高校生全体の6割超にローン利用意向――SMBCコンシューマーファイナンス調査
成年年齢が18歳になると、高校生世代でも親の同意なくローンやクレジットの契約が可能になります。若い人たちはそのことをどう捉えているのでしょうか。（2020/3/19）

「ITは自動化や生産性向上だけではない」
エコノミスト 崔 真淑が「不透明な経済状況でのIT活用」を勧める理由
変化の激しい激動の時代に、中小企業が成長を続けていくためには何が必要なのか。エコノミストの崔 真淑氏は、「IT活用による生産性の向上、ガバナンスを効かせた経営の透明性の確保、インセンティブ設計の3つが必要になる」と語る。（2020/3/13）

新生「auじぶん銀行」始動　2020年の事業戦略や大型キャンペーンを整理する
auじぶん銀行が2月10日、戦略説明会を開催。臼井朋貴社長が、今後の事業戦略や、同日から実施している「auじぶん銀行、はじまる。行名変更キャンペーン」などについて説明した。KDDI、auフィナンシャルグループとの連携を進め、貯蓄から資産形成へのサポートを加速させていく。（2020/2/10）