光コラボ、格安SIMの料金競争、ミッドレンジ端末の台頭――2015年のモバイル業界を振り返る：石野純也のMobile Eye（2015年総括編）（2/2 ページ）

[石野純也，ITmedia]

SIMロックフリー、MVNOの流れを受け台頭したミッドレンジ端末

　端末に目を移すと、2016年は話題性の面で、ミッドレンジ端末が注目を集めた1年だったといえる。これは、MVNOの市場が拡大しているため。もともとの通信料が安いMVNOでは、MNOのように端末購入に対する割引を付けておらず、「実質価格」のように割安に見せる手法が取りづらい。結果として端末の“素の価格”が浮き彫りになり、MNOで主流の7万〜10万円程度するハイエンドモデルはヒットに恵まれていない。

　現状で主流になっているのは、3万円前後のミドルレンジモデル。2014年発売したASUSの「ZenFone 5」に続き、同じASUSの「ZenFone 2 Laser」やHuaweiの「P8lite」、FREETELの「雅（MIYABI）」など、好調な売れ行きを示す端末が増えている。メーカーの新規参入も相次ぎ、HTCやTCL（ALCATELE ONETOUCH）、Acerなどが新たにSIMロックフリースマートフォンを発売したほか、2014年はテスト的に端末を投入していたZTEも、ラインアップを大幅に拡大した。

• →ASUS、レーザーオートフォーカス対応の「ZenFone 2 Laser」を8月8日に発売
• →Huawei、SIMフリー端末「HUAWEI P8lite」「HUAWEI P8max」「MediaPad M2 8.0」を日本で発売
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• →HTC、SIMフリースマホ「HTC Desire EYE」「HTC Desire 626」を日本投入――10月中旬に発売
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MVNO向け限定カラーも発売された「ZenFone 2 Laser」

ミドルレンジながら質感の高さやパフォーマンスのよさが評価された「P8lite」

コスパのよさを突き詰めたFREETELの「雅」

　この動きはAndroidだけにとどまらず、Windows Phone、Windows 10 Mobile搭載スマートフォンにも波及した。Windows 10 Mobileの登場に合わせ、FREETEL、ヤマダ電機などが端末を発売。マイクロソフトのイベントでは、VAIOやトリニティなど、6社が開発意向を表明するなど、市場が拡大しようとしている。Windows 10 MobileはPCのWindows 10と共通のユニバーサルアプリが利用でき、法人市場からの引き合いが強い。まずは、このニーズに応えていく格好で、各社が端末を投入する予定だ。

• →VAIOら3社、日本向けに「Windows 10 Mobile」デバイスを開発中

Windows 10 Mobileスマートフォンを開発するメーカーも急増

トリニティの「NuAns NEO」のように、コンシューマーを狙う端末も発表された

　一方で、新規参入が相次いだことで、クオリティの幅が広がっていることもうかがえる。ブランドをVAIOから借りたものの、あまりにも“普通”の端末で名前負けしてしまった「VAIO Phone」、安易なコラボレーションに走った「エヴァスマホ」、技適未取得のまま発売してしまった「UPQ Phone」などは、ユーザーからの反発も大きかった。

• →フタを開けたら“ごく普通の端末”だった――VAIOらしさが感じられない「VAIO Phone」の危うさ
• →どこまでエヴァを楽しめる？――写真で解説する「エヴァンゲリオン スマートフォン」
• →UPQがAndroidスマホ「UPQ Phone A01」初期出荷分を回収、技適マークに誤り【追記】

「箱」が先行公開され、話題を集めたが、あまりVAIOらしくないと炎上した「VAIO Phone」

過去のコラボモデルと比べ、安易さが目立った「エヴァスマホ」

技適未取得のまま発売し、総務省からもおしかりを受けてしまった初代「UPQ Phone」

　その意味では、キャリアのコントロールがきき、一定のクオリティを担保していた（それでも、スマートフォン黎明（れいめい）期には当たり外れもあったが……）以前より、ユーザーが端末を選びにくくなっているといえるのかもしれない。

　また、ミドルレンジに端末が集中することで、端末ごとの差が出しづらくなっている。3万円前後だとどの機種もおおむねスペックは同じで、HDディスプレイを搭載し、チップセットはSnapdragonの400番台で、メモリは2GB程度……と、それぞれの端末の特徴が薄いのだ。もう少し高いレンジの端末は、デザインなり、付加機能なりで特徴を打ち出せているため、こうしたところまで市場が広がってくるのかは、注目しておきたい。

　今はまだMVNO市場向けの端末といった色合いが強いミドルレンジ端末だが、この波は、MNOにも波及するはずだ。総務省のタスクフォースでは、過度なキャッシュバックが問題視されており、とりまとめには「実質0円」も好ましくないと記載されていた。各キャリアが、これをどこまで反映させた施策を展開するのかは未知数だが、少なくとも、今よりは割引額が減っていくことになるだろう。そうなれば、MNOにも“素の価格”が安い端末が求められる。各社とも徐々にミドルレンジの端末を増やしているが、2016年は、この傾向に拍車が掛かる可能性がある。料金だけでなく、端末についても2016年は激動の1年になりそうだ。

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