「スマホ教室」の存在意義はかなり大きい：Mobile Weekly Top10
ITmedia Mobile Weekly Access Top10
2022年6月16日〜2022年6月22日
- “電話しか使えない”70代の母親が「スマホ教室」に半年間通った結果
- 「ahamo小盛りは作らない」「OCN モバイル ONEは統合しない」 ドコモ井伊社長が断言する理由
- 月990円で“低速使い放題” mineoの「マイそく」はどこまで実用的か
- 「Rakuten UN-LIMIT VII」徹底解説 「0円廃止」でも楽天モバイルに残るべきユーザーは？
- ヒットする条件が整った「OPPO Reno7 A」 それでも“長く使う”上で気になる2つの課題
- 約19万円の「Xperia 1 IV」、端末購入プログラムを“使わず”に安く買う方法は？
- いまだにガラケーからスマホに移行できない人たち その理由は？
- 「OPPO Reno7 A」が6月23日発売 FeliCaやメモリ拡張対応で4万4800円
- 開発陣に聞く「Xperia 1 IV」 光学ズーム実装の背景から“スマホだけで宅録”実現まで
- 楽天モバイル、新プランで0円廃止後も「実質0円」で運用するには？
ITmedia Mobileにおける1週間の記事アクセス数を集計し、その上位10記事を紹介する「ITmedia Mobile Weekly Top10」。今回は2022年6月16日から2022年6月22日までの7日間について集計し、まとめました。
今回のアクセス数の1位は、著者の70代の母親が「スマートフォン教室」に通った結果起こった変化をまとめた記事でした。
この母親は、まず市が主催する「シニア層向けの無料スマホ教室体験会」に参加。その体験会の実施を受託したソフトバンク（ソフトバンクの代理店の可能性もある）から連絡があり、ソフトバンクショップのスマホ教室に参加することになったそうです。
実は市区町村が開催するスマホ教室は探してみると意外と開催されています。ただ、その内容をよくよく見てみると「既にスマホを使っている人がもっと使いこなすための講座」であるケースが多かったりもします。本当の意味で「スマホを初めて使う人のための講座」が少ないのがちょっと気になる所ですが、ちょっとずつ初心者向けの教室も増えてきているようです。
「スマホを初めて使う人のための講座」は、キャリアショップなら随時行われています。内容によっては有料の講座もありますが、全くの初心者からもっと使いこなしたい人まで広くカバーしています。スマホに慣れてきたら「オンライン教室」も受けられます。
多くの人が持つようになったスマホは、ICT（情報技術）を使ったさまざまなサービスへの“入り口”となり得ます。使いこなせるようになることで、今まで役場／役所などに出向く必要のあった行政手続きをその場で行えるようになったり、コミュニケーションをより楽しめるようになったりと、生活に潤いが出てきます。
もしもスマホに不慣れな人が身近にいたら、キャリアショップなどのスマホ教室に通うことをお勧めしてみてはどうでしょうか？
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“電話しか使えない”70代の母親が「スマホ教室」に半年間通った結果
筆者の母からは、毎月1〜2回の頻度で電話がかかってきます。ここ最近母から聞かれることが多いのが「スマートフォンの使い方」についてですが、最近はソフトバンクショップで開かれるスマホ教室に通っているそうです。
「ahamo小盛りは作らない」「OCN モバイル ONEは統合しない」 ドコモ井伊社長が断言する理由
ITmedia Mobileでは、NTTドコモの井伊基之社長に単独インタビューを行う機会を得た。楽天モバイルの0円廃止発表後、意外にもahamoが伸びているという。ただし小容量プランを提供する考えはないとのこと。MVNOとは共存する考えも示した。
月990円で“低速使い放題” mineoの「マイそく」はどこまで実用的か
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「Rakuten UN-LIMIT VII」徹底解説 「0円廃止」でも楽天モバイルに残るべきユーザーは？
楽天モバイルが7月1日から提供する新プラン「Rakuten UN-LIMIT VII」が話題です。その多くは「月額0円から」を取りやめることに集中していますが、それ以外にも注目すべきポイントはあります。過去のプランを振り返りつつチェックしていきましょう。【訂正】
ヒットする条件が整った「OPPO Reno7 A」 それでも“長く使う”上で気になる2つの課題
オウガ・ジャパンは、OPPOブランドの最新モデル「OPPO Reno7 A」を、6月23日に発売する。Reno Aシリーズの売りともいえる、サイフケータイや防水・防塵などの日本仕様は網羅している。一方で、Reno7 Aは、機能やスペックが“進化しただけでなく、日本市場に向けたローカライズも“深化”している。
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