ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「コールセンター」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「コールセンター」に関する情報が集まったページです。

IBMがWatson Assistantに新機能 大量の問い合わせ対応の自動化、効率化支援へ
IBMは、インテリジェント仮想エージェント「IBM Watson Assistant」にAIと自動化技術を使った新機能を追加した。3つの機能で自動応対やコールセンタースタッフの業務を支援する。(2021/9/16)

損保ジャパン、AIでカスタマーセンターの通話内容を自動的に要約記録 2022年度に実用化
SOMPOホールディングスは、コールセンター領域のDXで、東京大学 松尾研究室発のAIスタートアップのELYZAと提携。対話特化型の自然言語処理モデルを共同開発し、損保ジャパンのカスタマーセンターにおける通話内容の要約記録作業を自動化する実証実験を開始した。(2021/8/17)

「コールセンターの運営」に関するアンケート
簡単なアンケートにご回答いただいた方の中から抽選で10名様にAmazonギフト券(3000円分)をプレゼント。(2021/5/26)

ITコスト最適化の7大ポイント【第3回】
「社内向けコールセンター」のコストを丸ごと削減する方法
企業がITコスト最適化を進める際、見直しの対象になるのが社内向けコールセンター/ヘルプデスクだ。そのコストを劇的に削減し得る方法があるという。どのような方法なのか。(2021/5/20)

1カ月以上かかるケースも:
飲食店「いちるの望み絶たれた」 煩雑な申請、繋がらぬ電話、届かぬ給付金
新型コロナウイルスの感染拡大防止で時短営業の要請に応じた飲食店へ支払われる協力金。申請が煩雑で分かりにくく、問い合わせのためのコールセンターに電話がつながらないなど、飲食店への負担が大きい。(2021/5/14)

コールセンターにおける「文字起こし機能」の価値【後編】
コールセンター関連会社が「高精度文字起こし」で実現した「ロボコール」撃退術
深層学習などのAI(人工知能)技術を活用し、コールセンター向けクラウドサービスの自動文字起こし機能を改善したSharpen Technologies。ユーザー企業は文字起こし機能をどう使っているか。(2021/5/13)

「コールセンター業務における課題」に関するアンケート
簡単なアンケートにご回答いただいた方の中から抽選で10名様にAmazonギフト券3000円分をプレゼント。(2021/5/11)

「メール」を顧客応対に生かすヒント【後編】
「メール」で顧客の満足度を高めるには? やりとりの質を高める4つのヒント
顧客からの問い合わせメールが大量に届くコールセンターで、応対の質を保つにはどうすればよいのか。必要な戦略を立てるための4つのヒントを紹介する。(2021/4/28)

コールセンターにおける「文字起こし機能」の価値【前編】
コールセンター関連会社がコスト半額で「文字起こし精度」を高められた理由
コールセンター向けクラウドサービスを手掛けるSharpen Technologiesは、自社サービスの自動文字起こし機能の精度向上を目指して音声認識システムを刷新した。システム移行の背景は。(2021/4/22)

「メール」を顧客応対に生かすヒント【中編】
メールでの問い合わせを受けるなら「メール管理ソフトウェア」が役立つ理由
コールセンターが顧客からの問い合わせ手段としてメールを採用する場合に役立つのが「メール管理ソフトウェア」だ。そのメリットとは。(2021/4/14)

「メール」を顧客応対に生かすヒント【前編】
チャット全盛時代でも「メール」がいまだに使われ続ける理由
チャットやSMSなどコミュニケーション手段は多様化している。一方で顧客からの問い合わせ手段として、コールセンターの間でいまだに広く使われている手段がメールだ。なぜメールが使われるのか。(2021/3/30)

楽天証券、土日もコールセンター営業 投信やつみたてNISAに回答
楽天証券は3月6日から、土日もコールセンターを営業し、新設する「投信NISA 週末専用ダイヤル」で問い合わせに対応する。土日もコールセンターで対応するのは、主要ネット証券5社で初。(2021/3/3)

PCデポ、HISから出向受け入れ 最大400人、顧客の“デジタル担当者”に
PCデポが旅行会社のHISから出向を受け入れる。出向者には、店舗やコールセンターでの顧客対応業務に当たってもらう。(2021/2/8)

中堅・中小企業におけるコールセンターの課題に関するアンケート
簡単なアンケートにご回答いただいた方の中から抽選で5名様にAmazonギフト券5000円分をプレゼント。(2021/1/21)

「コールセンター業務における課題」に関するアンケート
簡単なアンケートにご回答いただいた方の中から抽選で10名様にAmazonギフト券3000円分をプレゼント。(2021/3/10)

製造マネジメントニュース:
通信を活用した安心、安全なクルマづくりのためのパートナーシップ構築
KDDIとSUBARUは、通信を活用した安心、安全なクルマづくりのためのパートナーシップを構築した。クルマとコールセンターを24時間365日接続する先進事故自動通報やSOSコール機能などを提供する。(2020/12/24)

長く使える仕組みを短期間・低コストで
コールセンターのクラウド化 中堅・中小企業はどう実現する?
在宅勤務に適したコールセンターを構築するときに、長い開発期間や構築費用、運用コストが課題となることがある。中堅・中小企業がこうした課題を解決し、コールセンター業務の在宅勤務への移行を素早く実現する方法とは。(2021/1/8)

ドコモ、他社への乗り換え手数料を廃止 総務省の指摘受け
NTTドコモが、携帯キャリア乗り換え時の手数料を廃止すると発表した。これまで3000円(税別)だったMy docomoでのオンライン手続き、ドコモショップやコールセンターでの手続きを無料化する。(2020/12/18)

AIを活用して電話応対業務を自動化:
「PC操作を伴う電話応対業務」も自動化可能 NTTドコモがAI電話サービスを提供開始
NTTドコモは、AIを活用して電話応対業務を自動化する「AI電話サービス」を法人向けに提供開始する。コールセンターがなくても利用可能で、RPAツールと組み合わせれば、PCの操作を伴う電話応対業務も自動化できる。(2020/12/14)

アフターコロナ 仕事はこう変わる:
驚異の在宅勤務率95% コールセンターを“丸ごと在宅化”、チューリッヒ保険が移行できた理由
チューリッヒは、緊急事態宣言時にコールセンターを含む全部門を在宅勤務に移行。95%の在宅勤務率を達成した。その背景には2010年代初頭から進めた取り組みがあった。(2020/12/1)

日本アイ・ビー・エム株式会社提供Webキャスト
大規模コールセンターの刷新を18カ月で完遂、全日本空輸に学ぶDX成功のヒント
DXの遅れが指摘される日本でも、変革を成功させた企業は多くある。顧客の声を経営に最大限生かすべく、コンタクトセンターの刷新という大規模プロジェクトに取り組むこととなった全日本空輸の事例から、DX成功のヒントを探る。(2020/11/12)

コロナ禍が収まるまで:
家電量販店大手のノジマがANAグループ出向者を受け入れ 働く場所はコールセンター
家電量販店大手のノジマがANAグループの出向者を受け入れる。100人程度を予定している。コールセンターなどで働く。(2020/11/4)

日本アイ・ビー・エム株式会社提供Webキャスト
ウィズコロナでも顧客対応を止めない、「在宅コールセンター」実現の3ステップ
感染症対策の一環としてコールセンターの在宅勤務対応が進む一方、セキュリティや労務管理をはじめ課題も多く、全業務の完全な移行は難しい。そこで現実解となる「段階的な導入」を成功させるための、3つのステップを紹介する。(2020/9/14)

新型コロナウイルスがコールセンターに与えた影響【後編】
コロナ禍のコールセンターで採用が進むAI・自動化技術は完璧なのか?
テレワークに移行したコールセンター業務の負担を軽減したいのであれば、チャットbotやIVR(自動音声応答)といったAI/自動化技術が役に立つ。ただし限界もある。(2020/6/17)

新型コロナウイルスがコールセンターに与えた影響【中編】
コールセンターのテレワーク化は「人の命が懸かった課題」 実践企業が語る
コールセンター業務をテレワークに移行した企業は、どうやって移行し、何に課題を見出しているのか。実際の企業の事例から探る。(2020/6/10)

新型コロナウイルスがコールセンターに与えた影響【前編】
コールセンターのテレワーク化に成功する企業、苦労する企業の決定的な違い
コールセンターの業務を在宅勤務などのテレワークに移行できるかどうかは、機材の整備状況だけではなく、各企業の文化が大いに関係している。成否を分けるポイントとは。(2020/6/3)

UQ、緊急事態宣言に伴う対応を発表 コールセンターは10時〜18時に短縮
UQコミュニケーションズは、新型コロナウイルス感染症拡大の緊急事態宣言に伴う対応を発表。オンラインでの各種手続きは継続し、学生へのデータ容量無償提供や支払期限やお試し機器貸出サービスの期間延長なども行う。(2020/4/8)

運営停止のドコモコールセンターが再開へ 新型コロナの感染スポットは職場外
新型コロナウイルスの感染者が出たことで、運営を停止していたNTTドコモのコールセンターが、近日中に再開する。当該コールセンターでは10人が感染していた。職場内が主な感染スポットではなかったことから、準備が整い次第、運営を再開する。(2020/4/1)

東京都水道局、コールセンターに「IBM Watson」導入 問い合わせ内容をテキスト化、回答の候補を提案
東京都水道局が、コールセンターに「IBM Watson」を導入。音声認識機能と情報検索機能により、問い合わせ内容をテキスト化し、回答の候補を自動で提案する仕組みにした。オペレーターの負担軽減とサービス向上が狙い。(2020/2/19)

AI・RPA・クラウドでコールセンター業務を完全自動化 ドコモとNTTデータが4月以降に提供
ドコモとNTTデータが、電話応対業務を自動化するサービスを共同で提供すると発表。AI・RPA・クラウドの技術を組み合わせたもので、実証実験を行った後、4月以降に企業や自治体向けに正式サービスを始める。(2020/1/7)

CADニュース:
「GeForce RTX 2060」標準搭載のCAD設計向けハイスペックノートPC
エプソンダイレクトは、CAD設計向けハイスペックノートPC「Endeavor NJ7000E CAD設計Select」を発表し、2019年12月24日からオンラインショッピングサイトおよびコールセンターを通じて受注を開始した。(2019/12/26)

「HoloLens 2」でコールセンターの働き方改革 製品を3D化、客の「使い方教えて」に自宅から対応
日本マイクロソフトなど4社が「HoloLens 2」を活用してコールセンター業務を支援する実証実験を開始。製品を3Dオブジェクト化して表示し、オペレーターが社外から内容を確認できるようにする。自宅などからの顧客対応を実現し、働き方の柔軟性を高める狙い。(2019/12/3)

コールセンターに電話をかけたときの音モノマネが完璧 「再現度高すぎ」「すごくイライラしましたw」
思わずイラッとするほど完コピしています。(2019/11/23)

今日のリサーチ:
SaaS化が加速するコンタクトセンターの現在―矢野経済研究所調べ
国内のコールセンターサービス市場およびコンタクトセンターソリューション市場についての調査結果です。(2019/11/8)

デルの「vSAN Ready」でVDIを実現:
PR:24時間365日稼働するコールセンターにHCIを導入――ロココが語る舞台裏
大阪でコールセンター業務を担うロココは事業の成長に伴って不足するシステムリソースの対応に頭を悩ませていた。コールセンターという事業の特性上、メンテナンスのためにサービス停止はできない。同社が新しいシステム基盤にデルのHCIを選んだ理由とは。(2019/10/29)

クラウド電話APIの「Twilio」が日本法人設立 コールセンターシステムなど拡販
クラウド電話APIを提供する米Twilioが、日本法人「Twilio Japan」を設立。従来はKDDIウェブコミュニケーションズに営業活動などを一任していたが、今後は日本法人がマーケティングや直接販売を担う。コールセンターシステム「Twilio Flex」など4商品の普及に力を入れる。(2019/8/30)

「人生の墓場に入った」「残業することが美学」 厚労省の労働環境を明かした“緊急提言”、若手チームが公開
「外部電話はひと月で10万件以上なのにコールセンター対応者は4人のみ」など、衝撃的な内容。(2019/8/27)

スポーツ中継のDAZN、コールセンター業務でクラウド活用 AWSベースの「Amazon Connect」導入
DAZN日本法人が、顧客からの問い合わせ対応にAWSベースのコールセンター支援サービス「Amazon Connect」を導入。クラウド経由で電話回線を利用する他、クラウド上での通話録音などを活用していく。ユーザー増に伴って増える問い合わせに効率よく対応する狙い。(2019/6/11)

「nanaco」なくしてもすぐには止められない? 「チャージ残高は翌日以降、オートチャージは即時停止」
「nanacoカードを落としたため、コールセンターに連絡したが、止められるのは翌日になると言われ、当日中に悪用されてしまった」――こんな投稿がTwitter注目を集めた。カードを紛失した場合どうなるか、セブン&アイに聞いた。(2019/2/4)

今日のリサーチ:
2017年度国内コールセンターサービス市場は前年度比3.7%増の9153億円、拡大傾向続く――矢野経済研究所
矢野経済研究所は、国内のコールセンターサービス市場およびコンタクトセンターソリューション市場を調査しました。(2019/1/31)

今日のリサーチ:
グローバル企業の約9割がカスタマージャーニーの改善にAIを活用している――Genesys調査
コールセンター向けソフトウェアベンダー大手のGenesysはMIT Technology Reviewと共同で、18カ国600人のシニアエグゼクティブを対象としたグローバル調査を実施しました。(2018/11/27)

注目のクラウドコールセンターサービス:
Amazon Connect、「数カ月のうちに」東京リージョンで提供へ
アマゾンウェブサービスジャパンは2018年10月10日、Amazon Web Services上のクラウドコールセンターサービス「Amazon Connect」を「数カ月以内」に東京リージョンで提供開始することを明らかにした。ただし、同サービスと組み合わせることで自動音声対話を実現できるチャットbot構築サービス、「Amazon Lex」の日本語対応時期は未定という。(2018/10/10)

AIで企業や商品に対する“顧客の声”を約1300種類に分類する「感性分析サービス」 日立から
日立は、SNSや口コミサイトなどのWeb上の情報、テレビや新聞などのマスメディアの情報、コールセンターの会話記録などから、“顧客の声”を高精度に可視化する「感性分析サービス」を開始。業務情報と連携し、売上予測やリスク対策などに活用できる。(2018/10/3)

真説・人工知能に関する12の誤解【特別編】:
コールセンターの退職予備軍をAIで予測し、半年で離職者を半分にできた理由
「3カ月後に辞めてしまうオペレーターを予測してほしい」。そんな依頼を通信サービス会社から受け、実際に半年で95%まで予測精度を高め、退職予備軍の離職を予防したという事例があります。しかし、そのプロジェクトも順風満帆というわけではなく、三度の失敗を経験していたのです。(2018/9/5)

Y!mobileが「かんたんスマホ」を8月9日発売 60歳以上には「通話無料」特典も
Y!mobileが初めてシニア向けスマートフォンを発売する。使い方が分からない時に解決方法を提案する「押すだけサポート」アプリをプリインストールし、それでも使い方が分からない時に備えて専用のコールセンターも設けるという。(2018/8/1)

NTTネオメイト、LINE問い合わせに対応した「AQStage IPコールセンタサービス for LINE カスタマーコネクト」を提供開始
NTTネオメイトは、コールセンター向けのASPサービス「AQStage IPコールセンタサービス」に、LINEアプリによる問い合わせ対応機能を追加した新サービスを開始。LINEチャットによる問い合わせからLINE電話よる通話対応に切り替えるなど、LINEアプリを活用した顧客対応が可能になる。(2018/7/27)

業界の半分の離職率を達成
「7カ月続いたら良い方」離職率の高い職場を変えた“不満を見極める”機械学習
コールセンターの離職に歯止めをかけるために始めた機械学習で、離職率が大幅に改善したという。ITサービスベンダーTELUS InternationalのCIOが解説する。(2018/6/29)

マーケティングデータとコールセンター関連情報を統合:
「キャリコネ転職」でデジタルマーケティングプラットフォームの実証実験、ジーニーとコラボスが実施
ジーニーとコラボスは、転職・求人サイト「キャリコネ転職」において、コールセンターシステムと連携した新しいデジタルマーケティングプラットフォームの実証実験を開始した。(2018/6/1)

損保ジャパン日本興亜、音声認識AIによるコールセンター支援システムを本格導入 NTT Comと新機能の共同実証も
損保ジャパン日本興亜が、NTTの音声認識エンジンとAIエンジンを活用した「アドバイザー自動知識支援システム」を全国のコールセンターに本格導入。問い合わせに最適な回答を表示してオペレーターを支援する。併せて、用件の抽出や学習を自動化する新機能の実証実験を行う。(2018/3/20)

auユーザー以外もOK:
10人の「母ちゃん」と早起き練習――「au モーニングコールセンター」期間限定で開設
「新社会人を含めた若者の生活を応援」すべく、KDDIが3月の5日間、「母ちゃん」によるモーニングコールセンターを開設する。同社が実施した意識調査に基づく、エイプリルフール“ではない”取り組みだ。(2018/3/1)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。