2015年度のスマホ＋タブレットの出荷台数は過去最多の3794万台に

[エースラッシュ，ITmedia]

　ICT総研は、7月6日に「2016年度 スマートデバイス市場動向調査」の結果を発表した。

　本調査では、「スマートデバイス」を「スマートフォンとタブレットの総称」と定義。2015年度のスマートデバイス出荷台数は前年度3686万台から2.9％増となる3794万台を記録。内訳はスマートフォンが4.8％増の2899万台、タブレットは2.6％減の895万台で、2016年度は3800万台、2019年度には4010万台となる見込み。

　2014年度はスマートフォンが前年より減少しタブレットが増加する傾向だったが、2015年度はタブレットが微減しスマートフォンが増加。タブレットの出荷台数予測は2016年度に951万台とPCの出荷台数に並ぶ見込みで、PCに匹敵する出荷台数となる。スマートデバイス内のタブレットの割合は、2013年度が19.4％、2014年度が24.9％と拡大傾向にあったが、2015年度は23.6％に縮小。2019年度には28.4％まで拡大すると予測される。

　また、同社はスマートデバイス市場拡大のカギとして格安SIMの普及によるスマートフォンやタブレットの需要増加、法人市場への浸透を挙げている。

　このほか、インターネットユーザーに対し「ユーザーが現在所有している端末は何か」と「1年後にはどんなモバイル端末を所有していたいか」というWebアンケート調査を実施した。回答者は1105人。その結果、現在1人あたり平均1.75台のモバイル端末を所有し、所有している端末はスマートフォンが75.6％で最多となった。

　1年後に所有していたい端末にフィーチャーフォンを挙げた回答者は14.2％となり、前回調査の27.6％から半減。腕時計端末の所有率は1.4％にとどまったが「1年後に所有していたい」割合は7.1％と潜在需要が感じられる結果となった。