スマホ市場は伸びるもSIMフリーは鈍化、単価上昇も要因に？ BCNが調査

[エースラッシュ，ITmedia]

　BCNは、2月18日にスマートフォン市場の販売台数伸び率について発表。家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」をもとにしている。

　2017年の販売台数伸び率は（前年同月比）は、12カ月中8カ月が2桁増と好調に推移。2018年1月の台数伸び率も105.6％と前年を上回る水準を維持している。

　MVNOが注目を集め、格安SIMや格安スマホが話題となった2016年はSIMロックフリー端末の売れ行きが拡大した。一時は市場のほぼ4分の1を占めるまでになったが、MVNOの統廃合やKDDIとソフトバンクのサブブランドが台頭したことなどで台数比率は2割前後に後退。2018年1月は17.5％と、かつての勢いはやや影を潜めている。

　同社はこうした変化の背景に、SIMロックフリー端末の単価上昇が関係していると推測。過去2年にわたるSIMロックフリー端末の価格帯別台数比率をみると「2.0-3.0万円未満」がボリュームゾーンであることに変わりないが、2016年には「3.0-4.0万円未満」と「4.0万円以上」の比率が1割強から3割強へと急増。過去3年の1月の平均単価をみると2016年は2万2000円、2017年は2万3000円、2018年では2万4900円と上昇し、単価と比率の相関性が伺える結果になっている。

　端末の価格を抑えた格安スマホと月額通信費が廉価な格安SIMにより運用コストを抑えることで注目を集めたが、高画素カメラの搭載や大画面化などのハイスペック化によって平均単価が上昇。同社ではハイスペック化という方向性が今後も変わらなければ、再び平均単価が上昇する可能性があり、市場におけるSIMロックフリー端末の比率低下もあり得るとしている。