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「住所」最新記事一覧

美麗な「絵師年賀状」もあるよ 住所を知らなくても年賀状を送れる「年賀状トレード」開始
「A3!」「モンスターハンターストーリーズRIDE ON」ともコラボ。(2017/11/1)

メルカリ、悪質な行為を行うユーザーの排除を推進 違法・規約違反行為への抑止力強化
新たに初回の出品時に住所・氏名・生年月日の登録を必須化するなど。(2017/10/12)

メルカリ、「盗品売買」防止へ本人確認を強化 初回出品時、氏名や住所を必須に
「メルカリ」は、盗品売買など不正取引を防止するため、出品者の本人確認を強化。初回出品時の住所・氏名・生年月日の登録を必須にする。(2017/10/12)

「楽天カード」に他人が住所変更できる問題 既に対策済み
自分の「楽天カード」の住所情報が、第三者によって無断で書き換えられていた――こんなツイートが話題に。楽天は、同様な事態が起きないよう、既に対策したという。(2017/10/11)

NHK受信料未払いで電力・ガス会社に住所照会 強引徴収案に反発広がる
NHKの受信料を支払っていない人の住所を電力・ガス会社などから教わり、郵送で契約の締結を求めたい――この新しい制度について視聴者からは、早くも猛反発が起きている。(2017/10/3)

Google、「G Suite」の「Gmail」と「Inbox」で住所や電話番号を自動リンク化
G SuiteのメールアプリGmailとInboxのメールに入力された住所、メールアドレス、電話番号がリンクとして表示され、これらをタップ(クリック)すると、住所ならGoogleマップが、メールアドレスなら新規メール作成画面が、電話番号なら電話アプリからの発信画面が表示されるようになる。(2017/9/19)

ZOZOTOWNに他人住所で登録、「ツケ払い」で商品受け取り 容疑で18歳逮捕
ZOZOTOWNに虚偽の会員登録して注文したとして18歳の少年を逮捕。「ツケ払い」を使って他人の住所に送っていた。(2017/8/7)

誰でもダウンロード可能に:
Verizon加入者1400万人の個人情報、業務委託先が「無防備状態」でクラウドに保存
Verizonから業務を委託された企業は、加入者の氏名、住所、暗証番号などの情報をAmazon S3に保存していたが、URLさえ分かれば誰でもアクセスしてデータをダウンロードできてしまう状態だったという。(2017/7/13)

ITライフch:
宛名書き不要!フリマ・オークションアプリが日本郵便新サービスと連携で発送や受け取りが便利に
日本郵便は、フリマアプリなどとのシステム連携による新サービス「e発送サービス」の提供を開始。各アプリなどが配送料金の一部を負担、サービスによっては、差出元と郵送先が氏名や住所を知らせることなく、商品を配送できる。(2017/6/29)

メルカリで個人情報流出が発生 一時約5万人の名前・住所・銀行口座などが閲覧できる状態に
現在は対応を完了。(2017/6/22)

米有権者1億9800万人の個人情報、共和党系の情報分析会社から流出
クラウドで運営していたデータベースの設定ミスが原因で、有権者の氏名、生年月日、自宅の住所、電話番号、有権者登録情報、さらには人種や宗教といった情報までが、誰にでもアクセスできる状態になっていた。(2017/6/20)

「詐欺被害の相談サイトに注意して」――消費者庁、悪質業者を名指しで注意喚起
詐欺被害の相談サイトをかたる悪質事業者の住所に行っても実態はつかめず、連絡も一切取れなかったという。(2017/5/22)

「住所は建物名まで正しく全部書いて……」 配送業者さんの切実なお願いが話題呼ぶ
あて先はしっかり書こう。(2017/5/7)

商品が届かない“Amazonマーケットプレイス詐欺”相次ぐ 激安品に注意
詐欺にあった場合、Amazonに保証を申請すれば代金を返してもらえるが、住所や氏名などの個人情報は販売者に渡ってしまう。(2017/4/26)

14億人の個人情報、迷惑メール業者のバックアップファイルで露呈
迷惑メール送信に使われていたと思われるリストには、約14億人分の電子メールと実名、IPアドレスのほか、住所が記載されているものもあったという。(2017/3/7)

Uber、スマホのカレンダー連係で予定からの配車が可能に
配車サービスのUberが、カレンダーに入れた予定から配車する機能を発表した。Uberアプリをカレンダーアプリと連係させると利用できる。予定には住所を入力しておく必要がある。(2017/1/12)

Webブラウザの自動入力機能、個人情報盗むフィッシング詐欺に悪用の恐れ
名前など一部の情報を入力しただけで、ユーザーが知らないうちに住所や電話番号、会社名といった情報まで送信してしまう恐れがある。(2017/1/12)

「フラット35」の顧客情報流出か 勤務先や年収も……メールサーバに不正アクセス、不正な転送設定も
住宅ローン「フラット35」を扱う民間の金融機関・優良住宅ローンのメールサーバに不正アクセス。顧客3万7247人の氏名や住所などの個人情報が漏えいした可能性が高いという。(2016/10/27)

日本郵便、住所が分からないネット仲間にも年賀状を送れるサービス開始 受け取りは任意
SNSアカウントやメールアドレスを指定して送信すると、事務局経由で相手先にメッセージが到着。相手が承認すると配送開始。(2016/10/5)

Android版Googleマップ、Googleカレンダーの予定を表示
Googleカレンダーの予定に住所を入れておくと、Googleマップ上のその場所に予定が表示されるようになった。次の目的地への乗換案内やナビがすぐに起動できる。(2016/10/1)

お手紙ニャ ネコのイラスト入り住所スタンプがポンポン押せて便利そう!
封筒を持ったネコなど12種類のイラスト。(2016/8/4)

講談社「ViVi」の通販サイトに不正アクセス 個人情報1万5000件流出
「ViVi」の通販サイト「NET ViVi Coordinate Collection」に不正アクセスがあり、氏名、住所、メールアドレス、電話番号などが流出したと報告。(2016/6/22)

iPhoneの予測変換で住所を簡単に入力する方法
(2016/6/3)

期間は「当分の間」:
総務省、熊本地震被災者向けに携帯電話契約時の特例措置 本人申告による確認を許容
災害救助法適用地域に住所のある人については、「本人からの申告」で本人確認を可能とする。本人確認書類の消失を想定した措置だ。(2016/4/28)

DMM mobile、熊本県の契約者に2GBのデータを無償提供
対象となるのは契約住所が熊本県内のDMM mobileユーザーで、19日から順次対応していく。(2016/4/19)

Access VBAで学ぶ初心者のためのデータベース/SQL超入門(5):
AccessでSQLのLIKE演算子を使って「あいまい検索処理」の機能を実装する方法
Accessを通じて、初心者がリレーショナルデータベースやSQLの基本を学び、データベースを使った簡単なシステムの作り方を習得する本連載。今回は、名前と住所による「あいまい検索処理」の機能をSQL文を使って実装する方法を解説する。(2016/1/20)

メルカリ、匿名配送を全ユーザーに 出品者/購入者ともに住所・氏名いらずで配送
フリマアプリ「メルカリ」が匿名配送サービス「らくらくメルカリ便」を全ユーザーに開放。個人情報をやりとりせずに配送できる。(2016/1/18)

日本郵便ガルパンおじさんになる ガルパンフレーム切手セットの申し込み記入例に秋山殿と西住殿の住所・氏名
ちゃんと「秋山理髪店」まで書かれているこだわりよう。(2016/1/7)

SteamのクリスマスのダウンはDDoS攻撃が原因、約3万4000人の個人情報に影響──Valveがようやく発表
PCゲームサイト「Steam」がクリスマスにダウンした件について、運営会社のValveが30日にようやく事情説明と謝罪を行った。約3万4000人の住所や購入履歴が他のユーザーに表示されたが、クレジットカード番号は表示していないとしている。(2015/12/31)

福島競馬場、シニアカード会員3168人分の個人情報入りUSBメモリを紛失
福島競馬場が「福島競馬場シニアカード」に登録した会員3168人分の氏名、住所、電話番号、生年月日などの個人情報を紛失したことを発表した。(2015/12/21)

知育玩具のVTechに不正アクセス、約20万人の子供の個人情報が流出
知育玩具メーカーVTechに11月初旬に不正アクセスがあり、約5万人の保護者と20万人以上のその子どもの個人情報が流出したと米Motherboardが報じ、VTechもこれを認める声明文を発表した。クレジットカード情報は含まれていないが、住所や子どもの誕生日が特定できる。(2015/11/29)

ソフトバンクが同性パートナー証明書類による家族割引を可能に au、ドコモに続いての発表
なお、以前より同じ住所に住んでいることが確認できれば家族と認めていました。(2015/11/12)

筆まめ、クラウドサービス「筆まめクラウド住所録」で「キタムラ宛名印刷サービス」が利用可能に
筆まめは、同社提供のクラウドサービス「筆まめクラウド住所録」と「キタムラ宛名印刷サービス」の連携サービスを開始する。(2015/11/10)

米オンライン証券会社にも不正アクセス、460万人の顧客情報が流出
米Scottradeのネットワークが不正アクセスされ、約460万人の顧客の氏名や住所などの情報が流出した。(2015/10/6)

クリエーター支援サイトPatreonに不正アクセス、ネットにユーザー情報流出
米Patreonからユーザーの氏名や住所、パスワードなどの情報が流出した。パスワードはハッシュとソルトで保護されており解読は不可能だと説明している。(2015/10/5)

「メルカリ」で匿名配送が可能に ヤマトと連携
「メルカリ」の出品者・購入者がお互いの住所を教え合うことなく商品をやりとりできる匿名配送機能の試験運用を、メルカリとヤマトが連携してスタートした。(2015/9/15)

マイナンバーの通知は「住所地」ではなく居所でも受け取れます──被災者やDV被害者などを想定
総務省が、マイナンバー制度の「通知カード」を住民票の住所地ではなく居所で受け取る方法を案内。(2015/9/2)

ジャングル、住所録のクラウド共有機能も備えたはがき作成ソフト「筆ぐるめ23」
ジャングルは、富士ソフト製はがき作成ソフト「筆ぐるめ」シリーズの最新版「筆ぐるめ23」の取り扱いを発表した。(2015/8/28)

不倫サイトから盗まれた会員情報、ネットに暴露
ネットで公開されたのは、Ashley Madisonに登録していた会員の氏名や住所、クレジットカードなどの情報と見られ、3300万人あまりの会員が影響を受けた可能性があるという。(2015/8/20)

Google、「うちでも太陽光発電できる?」を判定する「Project Sunroof」発表
「Project Sunroof」のページに自宅住所を入力すると、航空写真とともに年間日射量やソーラーパネル設置可能面積、節約コストなどが表示される。まずはGoogle本社キャンパス周辺など一部の地域で利用可能になった。(2015/8/18)

不倫サイトから情報流出、「会員情報をばらす」と脅迫
「Webサイトを閉鎖しなければ、全顧客の秘密の性的指向や関連するクレジットカード決済情報、実名、住所、勤務先などの情報を公表する」と脅しているという。(2015/7/21)

住所が分からなくてもOK! ドミノピザがGPSで探してデリバリーしてくれるサービス開始
「ピザ食べたいんですけど、住所が……」ドミノピザ「特定しました」(2015/7/1)

流出した年金情報は101万人分 年金機構が発表
年金機構は、年金情報が流出した人の数は約101万人だったと発表。約125万件の情報が流出したと発表していたが、住所を確認するなどして人数を確定させた。(2015/6/23)

東京商工会議所で個人情報流出か 標的型メール攻撃でウイルスに感染
氏名や住所・電話番号など。(2015/6/10)

メール添付ウイルスで年金情報流出、年金機構がネット接続を遮断
基礎年金番号や氏名、住所など約125万件の情報が漏えいした。(2015/6/1)

「住所不定無職」「溺れたエビの検死報告書」って何だよ! ハッシュタグ「センスがあると思う日本のバンド名」が趣深い
注:すべて実在するバンド名です。(2015/4/28)

サンリオ株主6249人分の個人情報が流出の可能性
「サンリオ株主ポイント倶楽部」に登録した株主6249人分の氏名や住所、メールアドレスなどの個人情報の一部が流出した可能性。(2015/4/8)

サンリオ、株主向けサービスから個人情報漏えいの可能性
株主向けサービス「サンリオ株主ポイント倶楽部」に登録した氏名や住所などが流出した可能性がある。(2015/4/8)

Google Appsのドメイン登録者情報28万件、不具合で開示
Google Appsのドメイン更新システムの不具合により、WHOISに登録されたフルネームと住所、電話番号、電子メールアドレスなどの情報が公開されてしまったという。(2015/3/16)

「楽天チケット」で他人の氏名・住所など誤表示の可能性
「楽天チケット」でチケットを購入しようとしたユーザーの氏名や住所など個人情報が、別のユーザーに誤表示された可能性。(2015/2/16)



Twitter&TweetDeckライクなSNS。オープンソースで誰でもインスタンス(サーバ)を立てられる分散型プラットフォームを採用している。日本国内でも4月になって大きくユーザー数を増やしており、黎明期ならではの熱さが感じられる展開を見せている。+ こういったモノが大好きなITmedia NEWS編集部を中心に、当社でもインスタンス/アカウントを立ち上げました! →お知らせ記事

意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。