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「HEMS」最新記事一覧

Home Energy Management System:家庭用エネルギー管理システム

節電・蓄電・発電に取り組む企業の課題解決サイト - スマートジャパン

電力供給サービス:
守から攻へ、東電がスマートホーム用IoTサービスでソニーと提携
東京電力エナジーパートナーとソニーモバイルコミュニケーションズはスマートホーム分野において、IoTを活用したサービス開発と提供で業務提携する。(2016/8/24)

省エネビル:
ZEHのその先へ、パナソニックが新工法で描くスマート住宅
パナソニックESテクノストラクチャーは、独自の耐震住宅工法「テクノストラクチャー」とZEH普及拠点を新たに設立。耐震性と環境性能を併せ持つスマート住宅の普及を強化していく。(2016/8/24)

村田製作所 取締役常務執行役員 中島規巨氏インタビュー【後編】:
ソニー電池事業買収、4つの勝算
2016年7月、村田製作所はソニーの業務用電池事業を買収すると発表した。コンデンサーを中心とした電子部品メーカーである村田製作所が、苦戦続きのリチウムイオン電池事業を立て直すことができるか懐疑的な見方も多い。なぜ、村田製作所は電池事業を買収するのか、そして、勝算はあるのか――。同社取締役の中島規巨氏に聞く。(2016/8/18)

IT活用:
EMS市場は拡大が続く、家庭・産業分野ともに安定成長
電力システム改革やIoT技術の進展により、本格的に活用が進みつつあるエネルギーマネジメントシステム(EMS)。関連機器やサービスを含むEMSの市場は、家庭/産業・業務分野のどちらも今後順調な拡大を続ける見込みだ。調査会社の富士経済が今後の市場予測を発表した。(2016/8/16)

エネルギー管理:
電力データを無線で通信できる、超小型のモジュール量産開始
スマートメーターとHEMSが家庭に広がり始めて、家電製品の電力消費量などを無線通信でやりとりするニーズが高まっている。電子部品メーカーのロームは家電製品に内蔵できる超小型の無線通信モジュールを開発して量産を開始した。IT機器に挿して使えるUSBドングルも合わせて製品化した。(2016/8/5)

エネルギー管理:
電力の未来を変える「リソースアグリゲータ」、分散するエネルギーを余らせない
太陽光発電が急速に広がり、季節や時間帯によっては電力が大量に余る状況になりつつある。地域に分散する電力源を情報通信ネットワークで制御しながら、小売電気事業者が必要とする電力をタイムリーに供給する。そうした役割を担う「リソースアグリゲータ」の実証プロジェクトが始まった。(2016/8/5)

ホームゲートウェイに挿すだけ:
Wi-SUNのUSBドングルを製品化――ローム
ロームは、Wi-SUNに対応したモジュール「BP35C0」と、USBドングル「BP35C2」を開発したと発表した。ホームゲートウェイに後付けするだけで、簡単にWi-SUN環境を実現できるという。(2016/8/4)

エネルギー管理:
電力網を進化させる「仮想発電所」、関西電力など14社が実証開始
関西電力など14社は、関西地域で仮想発電所の構築に向けた実証を開始した。家庭用から産業用まで、さまざまなエネルギー機器を統合管理できるシステムを構築し、検証を行っていく。(2016/8/1)

矢野経済研究所 国内センサーネットワークシステム市場:
センサーネットワークシステム市場は堅調――2020年度には136万システムに拡大
矢野経済研究所は、国内センサーネットワークシステムに関する調査を実施。その結果を基に市場推移と将来予測を発表した。(2016/7/27)

太陽光:
スマートハウス化を支援、住宅太陽光の無金利ローン登場
太陽光発電システム、蓄電池、HEMS−−こうした設備を住宅に一括導入しようとすると高額になり、ローンの利用を検討するユーザーも多いだろう。こうしたユーザー向けに日本エコシステムとソーラーフロンティアが住宅向けの「無金利オリジナルソーラーローン」の提供を開始した。(2016/7/15)

変転する太陽光発電市場(7):
単純なモノ売りはもう終わり、それでもソーラーが成長する3つの理由
太陽光発電市場は2015年度でモジュール出荷量が前年割れをし、市場環境は転機を迎えようとしている。こうした中、主要メーカー各社は何を考え、何に取り組んでいくのか。最終回の今回は今までの取材から太陽光発電市場において取り組むべき方向性について示す。(2016/7/13)

変転する太陽光発電市場(5):
太陽電池、蓄電池、エコキュートでスマートハウスを目指す三菱電機
太陽光発電市場は2015年度でモジュール出荷量が前年割れをし、市場環境は転機を迎えようとしている。こうした中、主要メーカー各社は何を考え、何に取り組んでいくのか。第5回は、三菱電機の考えと取り組みを紹介する。(2016/7/11)

スマートシティ:
横浜に立ち上がる「仮想発電所」、初の公民連携で構築
地域内にある再エネ発電設備や蓄電池、デマンドレスポンスシステムなどを統合制御して「仮想発電所」を構築する官民連携事業が横浜市内で始まった。同市と東京電力エナジーパートナー、東芝の3者が共同実施するもので、市内の小中校に蓄電池設備を導入し、平常時はデマンドレスポンスに、非常時は防災電源として活用する。(2016/7/8)

変転する太陽光発電市場(3):
HITの実力と家庭用エネマネで差別化を図るパナソニック
太陽光発電市場は2015年度でモジュール出荷量が前年割れをし、市場環境は転機を迎えようとしている。こうした中、主要メーカー各社は何を考え、何に取り組んでいくのか。第3回ではパナソニックの考えと取り組みを紹介する。(2016/7/7)

変転する太陽光発電市場(2):
家庭の総合ソリューションに勝機見いだすシャープ、ZEHに期待
太陽光発電市場は2015年度でモジュール出荷量が前年割れをし、市場環境は転機を迎えようとしている。こうした中、主要メーカー各社は何を考え、何に取り組んでいくのか。第2回ではシャープの考えと取り組みを紹介する。(2016/7/6)

変転する太陽光発電市場(1):
「環境悪化は逆に追い風」と強気の京セラ、信頼性武器に自立市場を狙う
太陽光発電市場は2015年度でモジュール出荷量が前年割れをし、市場環境は転機を迎えようとしている。こうした中、主要メーカー各社は何を考え、何に取り組んでいくのか。第1回では京セラの考えと取り組みを紹介する。(2016/7/5)

スマートハウス:
住宅用FITの終了を見越したリフォーム商品、鍵は「走る蓄電池」
2019年ごろから住宅用太陽光のFIT買取が終了する家庭が登場しはじめる。これを見据えた住宅リフォーム商品を、積水化学工業が発売する。電気自動車やプラグインハイブリッド車を住宅とつなぐ「Vehicle to Home」を活用して、これまで売電していた電力を住宅全体で有効活用できるようにする狙いだ。(2016/6/24)

村田製「太陽光発電への新しい提案」:
20年寿命、効率97%の1kWミニインバーターを発表
村田製作所は2016年6月22日、太陽光発電向け1kW出力のミニインバーターを開発したと発表した。同社独自のマルチレベル回路技術を適用し、設計寿命20年と効率97%を実現したという。(2016/6/23)

製造業×IoT キーマンインタビュー:
きっかけは「スマホショック」、パナソニックがIoTに舵を切る理由
IoTがもたらす革新は、製造業にどういう影響をもたらしているのだろうか。大手電機のパナソニックでは、自社内や自社外でIoTを活用した業務プロセスやビジネスモデルの変革に積極的に取り組んでいる。危機感の裏付けになっているのが「スマホショック」だ。同社のIoT戦略を取り仕切るパナソニック 全社CTO室 技術戦略部 ソフトウェア戦略担当 理事 梶本一夫氏に話を聞いた。(2016/6/15)

太陽光:
エネルギー先進国ドイツが認めた日本の技術、集合住宅の電力自己消費を実証
NEDOは、NTTドコモ、NTTファシリティーズ、日立化成、日立情報通信エンジニアリングと共同で取り組む「ドイツ連邦共和国におけるスマートコミュニティ実証事業」において、太陽光パネル、蓄電池、ヒートポンプ、HEMSを組み合わせたシステムの実証運転を開始した。(2016/6/1)

太陽光:
太陽電池モジュール出荷がついに減少、パネルメーカーの生存競争が激化
太陽電池モジュールの出荷がついに2015年度は減少に転じた。苦境に立つ太陽電池メーカーはこれらの状況に対し、どのような戦略を取るのか。太陽電池メーカー各社の2015年度の動向と2016年度の取り組みについてまとめた。(2016/5/31)

電力供給サービス:
送るだけで家庭が省エネになるスゴい「レポート」、鍵は行動科学とデータ解析
太陽光発電やHEMSなど、住宅分野の省エネ対策にはさまざまな種類がある。こうした施策の1つとして、各世帯に対してあるレポートを「送るだけ」で省エネが進むという実証結果が公開された。住環境計画研究所とオーパワージャパン、北陸電力が2万世帯を対象に実施したもので、約1.2%の省エネ効果があったという。鍵となるのは行動科学とビッグデータ解析だ。(2016/5/31)

省エネ機器:
蓄電池連携“停電対応”冷蔵庫を発売する、シャープの勝算
鴻海精密工業の出資を受け経営再建を進めるシャープだが、再建に向け苦しんでいるのがエネルギー関連事業である。新たに同社は同事業の一端を担う製品として停電時の長時間運転が可能な蓄電池連携冷蔵庫を発表した。(2016/5/27)

蓄電・発電機器:
鴻海がシャープのエネルギー事業再建を明言、最初の一手は住宅向け
鴻海グループによる買収が決まったシャープ。今後の各事業の動きに注目が集まるが、鴻海グループはシャープのエネルギーソリューション事業を「再建する」と正式に宣言した。シャープは同時に住宅向け太陽光パネルの新製品を発表。業界トップクラスをうたうモジュール効率19.6%の製品だ。再建に向けた第一歩として、住宅向け太陽光市場の開拓を目指す。(2016/5/26)

電力供給サービス:
電力の自由化でLPガス会社が集結へ、楽天と組んで電力をセット販売
インターネットサービスの楽天と中小のLPガス会社が共同で電力のセット販売に乗り出す。電気料金に「楽天スーパーポイント」を付与するほか、電力の使用量を測定・分析できるHEMSを使って家庭向けのサービスを提供する計画だ。共同事業の中核になる協同組合が5月13日に業務を開始した。(2016/5/18)

アットマークテクノ/コネクシオ Armadillo-IoT G3L:
ハード開発不要で手軽に製品化できるIoTゲートウェイ
アットマークテクノとコネクシオは、汎用インタフェースを標準化した小型・低価格のIoTゲートウェイ「Armadillo-IoTゲートウェイG3L」を共同開発したことを発表した。(2016/5/16)

HTM-Japan こむぎっちカーポート:
駐車スペースを有効活用、太陽光パネル搭載ソーラーカーポート
太陽光発電システムの設置・施工を行うプランのグループ会社であるHTM-Japanは、太陽光パネルを搭載したソーラーカーポート「こむぎっちカーポート」を発売した。(2016/5/16)

太陽光:
屋根置き住宅用太陽光発電システムに参入、低コストでHEMSもセット
Looopは、従来取り組んできた産業用再生可能エネルギー事業や電力小売事業に加え、住宅用太陽光発電システム事業に参入する。産業向けでのノウハウを生かし、新たに住宅向けブランド「Looop Home」の展開を進めていく。(2016/5/10)

IT導入完全ガイド:
水や電力の需要予測、災害・犯罪対策など……“社会インフラ”IoTのユースケース
今後、日本がIoT分野で世界をリードできる可能性が高いのが「社会インフラ」の領域だ。今回は、社会インフラ領域に関連するIoTのユースケースを見てみよう。(2016/5/9)

日本気象協会 SYNFOS-solar:
最大72時間先までの日射量を全国1km単位で予測できるサービス
日本気象協会は、最大72時間先まで30分ごとの日射量を全国1kmメッシュで予測できる日射量予測サービス「SYNFOS-solar 1kmメッシュ」の提供を開始した。(2016/5/6)

スマートシティ:
「ネット・ゼロ・エネルギー」の街が誕生、3つの電池で実現
大和ハウス工業が富山県富山市の小学校跡地を活用し、一次エネルギー消費量が差し引きゼロになる「ネット・ゼロ・エネルギー・タウン」の開発に着手する。分譲住宅全戸に太陽光発電システムと蓄電池、家庭用燃料電池を設置し、HEMSも導入する。2017年後半に完成する予定だ。(2016/5/2)

東芝 H2One:
“港のスマート化”に向けて導入した自立型水素エネルギー供給システムが稼働
東芝が横浜市港湾局の「横浜港流通センター」に導入した自立型水素エネルギー供給システム「H2One」が運転を開始した。(2016/5/2)

2016年中に量産化を開始予定:
Wi-FiルーターをWi-SUN対応に、USBドングルを挿すだけ
ロームは、「TECHNO-FRONTIER 2016」(2016年4月20〜22日/幕張メッセ)で、Wi-SUN/EnOceanの通信モジュールを使用したモニタリングデモを展示した。注目は既存のWi-Fiルーターに挿すだけで、Wi-SUNに対応するUSBドングル。2016年中に量産開始予定という。(2016/4/21)

蓄電・発電機器:
住宅太陽光の直流電力をそのまま充電、ハイブリッド型の新型蓄電池
東芝ライテックは定置式家庭用蓄電システム「eneGoon(エネグーン)」の新モデルとして、太陽光発電と直流連携できる複合型パワーコンディショナ採用の「ハイブリッド5.0kwh」タイプを2016年7月に発売する。価格は税別265万3000円だ。(2016/4/18)

東京ガス、大阪ガス、東邦ガス ジェネライト:
総合効率88%、屋内設置も可能な小型ガスコージェネレーションシステム
東京ガス、大阪ガス、東邦ガスの都市ガス事業者3社は、ヤンマーエネルギーシステムと共同で小型ガスコージェネレーションシステム「ジェネライト」の新製品を開発。(2016/4/12)

IT導入完全ガイド:
4年後には16兆円市場に! IoTの“魅力”とは何か!?
「IoT(Internet of Things:モノのインターネット)」を理解し活用するための基礎知識として、IoTの全体像を整理する。(2016/4/11)

「ECHONET Lite」の基礎技術と認証プロセス:
いまさら聞けない「ECHONET Lite」とその認証プロセス
HEMSコントローラーとスマート電力量メーター、家電機器間の通信として採用が進んでいる、最近話題のスマートハウス用通信プロトコル「ECHONET Lite」をどれだけご存じだろうか。ECHONET Liteの基礎技術と認証プロセスについて解説する。(2016/4/7)

省エネ機器:
2018年までに戸建住宅全商品をZEH化、政府方針を2年前倒すパナホーム
パナホームは政府方針を2年前倒して2018年までに戸建住宅の全商品をZEH化する。大型パネル構造住宅の部材を見直すことで実現する。(2016/4/6)

蓄電・発電機器:
「蓄電池連携家電」を強化するシャープ、ZEH提案を中心に
シャープはZEHを軸とした家庭向けのエネルギー関連ソリューションを強化。「蓄電池連携家電」シリーズなどに加えて、新たにコンパクトで設置が簡単なクラウド蓄電池の新製品を投入し、蓄電池導入のハードルを下げる方針だ。(2016/4/5)

非接触給電:
自宅から電気自動車に電力を送る、効率85%
IHIは三井ホームと共同で、電気自動車を対象とした非接触給電システムの実証実験を続けている。2012年から始まった共同研究は現在どの段階に進んでいるのか。状況を紹介する。(2016/4/4)

IT活用:
日本版 電力自由化の特徴「Bルート」、活用できるサービスが開始
IIJは電力小売事業者やスマートメーターを活用したサービス提供企業に向けて「スマートメーター Bルート」の活用に必要なシステム基盤の提供を開始する。2015年6月からトライアルでの展開を進めてきたが、2016年4月から商用サービスを本格展開する。(2016/4/1)

電力供給サービス:
国内初の自治体間再エネ連携、福岡県みやま市と鹿児島県肝付町が地産地消で
福岡県みやま市と鹿児島県肝付町は、両エリアで生み出される豊富な再生可能エネルギーを融通し合う自治体広域連携を行うことを発表した。エネルギーの地産地消による地方創生に取り組む。(2016/3/30)

AllJoyn製品開発と認証の取得:
「1週間でIoT製品を世に出す方法」教えます
IoT製品の開発に関心を持つ人は多いと思いますが、「接続性の担保」はどう行うべきでしょうか。ここではAllJoynフレームワークを搭載したIoT製品の制作プロセスと、認証プロセスに焦点を当てて解説します。(2016/3/25)

法制度・規制:
電力全面自由化が再生可能エネルギーに与える影響は何か
2016年4月1日からの電力小売全面自由化を控え、発電事業者や小売事業者はどういう変化を意識し、準備を進めていかなければならないのか。新たに電力小売に参入したLooopは「電力自由化時代における再生可能エネルギーの位置付けと展望」と題したプレスセミナーを開催。電力小売全面自由化を受け、事業者の状況や生活者の意識がどう変わるのかを有識者のパネルディスカッションによって紹介した。(2016/3/24)

アイリスオーヤマ グリッド天井用LED照明:
消費電力が従来比75%削減、オフィスに最適なLED照明
アイリスオーヤマは、オフィスビル管理者や入居者の方がオフィス照明に求めるニーズを取り入れた「グリッド天井用LED照明」を2016年3月上旬に発売する。(2016/3/24)

三菱、新電気料金プランに対応したエコキュートを発売
三菱電機は、ヒートポンプ給湯器「エコキュート Sシリーズ/Aシリーズ」の新製品32機種を発表した。23種類の「電気契約モード」を用意して自動調整で運転できる範囲を拡充した。(2016/3/23)

省エネ機器:
太陽電池とHEMS搭載住宅の6割が「ネットゼロ」、年間光熱費で9万円プラスに
積水化学工業は、同社が販売した太陽光発電システムとHEMS搭載住宅、3078世帯を対象に、ゼロエネルギーの達成度の調査を行った。その結果、59%がゼロエネルギーを達成していることが明らかとなった。(2016/3/23)

ミック経済研究所 データセンタ市場調査:
データセンターの消費電力量が省エネ対策効果により市場成長率を下回るように
ミック経済研究所は、国内のデータセンター市場と消費電力量に関する調査結果をまとめた「データセンタ市場と消費電力・省エネ対策の実態調査」を発刊した。(2016/3/23)

特選ブックレットガイド:
特殊車両に「蓄電池」を採用した3つの理由とは?
日本車輌製造は、GSユアサのリチウムイオン蓄電池システムを搭載した特殊車両のことを「新規市場開拓に欠かせない車」と位置付けています。(2016/3/22)

豊田合成 照明用LED:
高信頼性を実現した高効率照明用LEDパッケージ
豊田合成は、世界トップレベルの発光高効率となる200lm/Wを実現した照明用LEDパッケージを開発した。(2016/3/22)



7月6日に米国等で、遅れて22日に日本でも配信を開始したスマホ向け位置情報ゲーム。街でスマホを持つ人がすべてポケモンGOプレイヤーに見えてしまうくらいの大ブームとなっているが、この盛り上がりがどれだけ継続するのか、この次に来る動きにも注目したい。

Oculus Riftに続く形で各社から次々と発表されたVRゴーグル。まだマニア向けという印象だが、ゲーム用途を中心に実用段階に進んでおり、決定打になるようなコンテンツが出てくれば、一気に普及が進む可能性もある。

ソフトバンクが買収を発表した半導体企業。既にスマホ市場では圧倒的なリーダーだが、今後IoTの時代が到来することで、ネットにつながるデバイスが爆発的に増加することが予測されており、そこでもスマホ同様のシェアを押さえられるのなら、確かにその成長性には期待が持てる。