ITmedia総合  >  キーワード一覧  >  H

  • 関連の記事

「HEMS」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

Home Energy Management System:家庭用エネルギー管理システム

節電・蓄電・発電に取り組む企業の課題解決サイト - スマートジャパン

製造マネジメントニュース:
給湯器メーカーが見守りサービスを開始、給湯器のリモコンで
ノーリツは、無線LAN対応の風呂給湯器リモコン「RC-G001EW」を発表した。入浴者の見守り機能を搭載した同社給湯器に対応し、スマートフォンで宅内からの入浴者の見守りや外出先からの風呂操作などが可能になる。(2018/5/17)

スマートホーム:
LIXILがスマートホーム基盤を発売、建材と家電のIoT化を推進
LIXILは、家電や建材をIoTでインターネットに接続できるプラットフォーム「IoTホームLink『Life Assist』(ライフアシスト)」を2018年4月2日より全国で発売すると発表した。利用目的に応じて選択できるパッケージ商品を用意し、スマートホームに不慣れなユーザーにも新しい住生活の価値を提案しやすくした。(2018/3/20)

省エネ機器:
気象警報で自動閉鎖、HEMSと連携する窓シャッター
三和シヤッター工業は、HEMSと連携する同社製窓シャッターについて、気象警報と連動してシャッターを自動閉鎖する機能を2018年3月21日より追加する。(2018/3/9)

「AI・スマート住宅 EXPO」開催!:
PR:AI・IoTで住宅はどう変わるか、“次世代スマートホーム”に特化した新展示会が登場!
次世代のスマートホームやZEHの実現に欠かせない、AIやIoTを活用した最新の住宅技術が一同に集結する注目の展示会「AI・スマート住宅 EXPO」が登場。2018年3月16日に東京・品川で開催発表・説明会が開催される。(2018/3/1)

蓄電・発電機器:
ソニーの技術を初融合、村田が太陽光の自家消費向け蓄電池を開発
村田製作所は住宅太陽光発電の自家消費向けとなる新型蓄電池を開発。2017年にソニーから買収した電池事業のバッテリーを活用した初の製品になる。(2018/2/23)

ワイヤレス通信アセスメントサービス:
操作端末のタブレット化が新たな侵入経路に!? ワイヤレス通信に潜む危険性
PwCサイバーサービスは、Wi-Fiや特定小電力無線などの“ワイヤレス通信のセキュリティリスク”を調査および検証する「ワイヤレス通信アセスメントサービス」の提供を開始。一連のアセスメントを通じて、ワイヤレス通信におけるセキュリティ対策の課題を明確にし、適切な対策を促したい考えだ。(2018/2/23)

スマートホーム:
パナソニックがAI対応HEMSを販売、新築戸建市場からの脱皮を狙う
パナソニックは、スマートHEMSの中核商品「AiSEG2」をバージョンアップし、2018年3月21日より発売する。新型AiSEG2の発売によって、従来HEMSの市場だった「新築戸建&エネルギー」に加え、集合住宅やリフォーム市場の開拓を狙う。(2018/1/17)

スマートホーム:
スマートホームの推進役は建材、スマホでお湯はりやZEH推進も
LIXILは2017年12月4日、家電や建材をIoT(モノのインターネット)により接続する「リンクシステム」を発表した。建材とAIスピーカーを連携させた国内初(同社調べ)のシステムとなる。(2017/12/6)

製造業IoT:
LIXILが“住まいのIoT”に参入、国内で初めて建材とスマートスピーカーが連携
LIXILは、家電やデジタル機器だけでなく、玄関ドアや窓シャッターなどの建材までIoTでつながる「住まいのIoTリンクシステム」を開発した。2018年4月に全国で発売する予定。当面は、同社が手掛ける新築戸建て1万戸への導入を目標としている。(2017/12/5)

ドアや浴室までつながるIoTサービス、LIXILが提案
「OK,Google、おはよう」と言うだけで窓のシャッターが開き、照明やエアコンが動き出す。LIXILがドアなどの建材や住宅設備機器までを連携させるIoTサービスを発表した。(2017/12/4)

エネルギー管理:
地域と家庭のエネルギーを最適化、中部電力とデンソーが新型HEMS
中部電力とデンソーがHEMSを共同開発。地域の電力需要と供給のバランスに応じ、利便性や快適性を損なわずに家庭の電力需要を調整できるという。(2017/12/4)

ロボット開発ニュース:
ガソリンの残量は? 家のカギ閉めたかな? トヨタ「KIROBO mini」が教えてくれる
トヨタ自動車は、コミュニケーションロボット「KIROBO mini」を全国のトヨタ販売店を通じて発売した。全国での発売に合わせてクルマや家との連携機能が新たに追加された。(2017/11/24)

エネルギー管理:
エネルギー×AI市場、2025年度までに81倍の成長予測
富士経済は、住宅やエネルギーなどの分野でAIを搭載した機器やサービスの国内市場予測を発表した。AI活用による業務・産業向け省エネサービスでは、2025年度の市場規模が2017年度比で81倍に拡大するという。(2017/11/24)

スマートシティ:
太陽光で電力の80%を賄う、兵庫県で自営線を使う大規模スマートシティ
兵庫県芦屋市で、太陽光発電と蓄電池を導入した117戸の住宅を自営線で接続し、街区全体でエネルギーを有効利用する大規模なスマートシティの構築が始まる。(2017/9/25)

ジャストシステム Fastask 調査:
AIで生じた過失、「メーカーが責任負うべき」が半数迫る
AIが進歩し生活に近づくにつれ、「AIは生活にどんな影響を及ぼすのか」が関心事となる。ジャストシステム Fastaskでの調査では、AIを無条件に信頼するのではなくある程度の“距離感”を置く傾向が浮かび上がった。(2017/9/7)

省エネ機器:
購入後も進化するIoT給湯器、入浴見守りやヘルスケア管理も実現
大阪ガスは、給湯器「エコジョーズ」にインターネット接続機能を加えた新モデルを2017年10月から発売する。スマートフォンアプリを利用した、入浴時の見守りやヘルスケア管理サービスを提供できるのが特徴だ。(2017/9/4)

スマートホーム:
スマートホーム設備市場、拡大にはZEH普及と“サービス”が鍵に
矢野経済研究所の調査によると、スマートホームやZEHなどの次世代住宅向け設備市場は縮小傾向が続く見通しだ。太陽光発電システムの縮小が主な要因となっている。市場の拡大に向けては、ZEHのさらなる普及や、HEMSを利用した住宅向けサービスの拡充が求められるとしている。(2017/8/23)

スマートホーム:
生活パターンを学習する蓄電池、効率良く太陽光を自家消費
京セラは、住宅用の定置型リチウムイオン蓄電池の販売を開始した。住宅太陽光の自家消費ニーズの高まりを見据えた製品で、同社のHEMS「ナビフィッツ」と連携し、生活パターンの学習による最適な充放電制御などが行えるのが特徴だ。(2017/8/10)

蓄電・発電機器:
パワコン市場は20年度に半減、FIT依存脱却が急務に
矢野経済研究所は国内の再生可能エネルギー向けパワコン市場の調査結果を発表。太陽光発電向け需要の落ち込みが響き、市場は減少基調に転じたとしている。(2017/8/10)

組み込み開発ニュース:
国内のIoT型センサーシステム市場規模は約110万、2020年度には200万超えへ
矢野経済研究所は、国内のIoT型センサーシステム市場の調査結果を発表した。2016年度の同システム国内市場規模は、前年度比6.7%増の109万6000システム。今後も伸長を続け、2020年度に200万超、2021年度には214万2000システムになると予測する。(2017/8/4)

イノベーションのレシピ:
イノベーションの量産は可能か、パナソニックが目指す“コト作り”の製造装置
パナソニックは、2017年4月に新設したビジネスイノベーション本部の戦略として、社会課題の解決に向けたイノベーションを量産化する仕組み作りに取り組む方針を示した。(2017/7/27)

蓄電・発電機器:
「SOCレンジ」100%の家庭用蓄電池、太陽光と直流連携も可能に
東芝ライテックは、家庭用蓄電システムの新製品を発表した。電池容量はそのままで従来モデルから小型化した7.4kWh(キロワット時)のモデルと、太陽光発電と直流のまま連携できる複合型パワーコンディショナーを採用した5.0kWhの2機種を2017年7月から販売する。(2017/7/26)

電力供給サービス:
発電事業者もBルートを活用しやすく、IIJが新サービス
IIJは、スマートメーターの「Bルート」活用に必要なシステム基盤をワンストップで提供するサービスに、新たに発電事業者向けのパッケージを追加する。売電状況を分かりやすくモニタリングできる機能を加えるなど、発電事業者やO&M事業者向けの機能を拡充した。(2017/7/10)

エネルギー管理:
クルマの電池で再生可能エネルギーを吸収、トヨタなど4社がVPP構築
需要家側のエネルギーリソースを統合制御して、1つの発電所のように運用する「バーチャルパワープラント(VPP)」。トヨタ自動車と中部電力などの4社は、愛知県豊田市と共同でVPPの構築実証に取り組む。目指すのは市内にある再生可能エネルギーの地産地消だ。(2017/6/2)

エネルギー管理:
科学で省エネ行動は促せるか、東電などが8万世帯で実証
東京電力エナジーパートナーなど4社は、家電や自動車の利用者に対してナッジによって省エネ行動を促す社会実証を2017年7月から開始する。ナッジとは、行動科学などの理論に基づいた情報発信で、行動変容を促す手法だ。家庭におけるCO2排出量の平均2%以上削減を目指すという。(2017/5/31)

法制度・規制:
徹底した省エネを、政府が夏季の取り組みを発表
関係政府機関で構成する「省エネルギー・省資源対策推進会議省庁連絡会議」は、2017年度夏季の省エネルギーに向けた取り組みを発表した。政府の取り組みと各産業界への呼びかけを一部紹介する。(2017/5/31)

基礎から学ぶBEMS活用(1):
BEMSの基礎
ビルの効率的な省エネ施策に欠かせないIT/IoT活用。本連載ではBEMSを筆頭に、あらためてその仕組みや導入のポイントなどを解説していく。第1回はBEMSの位置付けや導入のメリットなど、BEMSの基礎について解説する。(2017/5/11)

組み込み開発ニュース:
拡大続く国内M2M市場、2021年度は2000億円に
矢野経済研究所は、国内のM2M市場に関する調査結果を発表した。国内のM2M市場規模は、エネルギー関連をはじめ、設備/機器監視など各分野で需要が拡大し続け、2021年度には2000億円に達すると予測している。(2017/4/24)

矢野経済研究所 国内M2M市場調査:
M2M市場のけん引役はエネルギー分野――2021年度の国内市場規模は2000億円に
矢野経済研究所は「国内M2M市場に関する調査」を実施し、その結果を発表した。(2017/4/19)

蓄電池システムなども発表:
電動窓もスマホで制御? シャープがHEMS機能付きエネルギーコントローラーを発表
2015年から太陽電池事業などをエネルギーソリューション事業としてまとめ、製品単品だけでなくソリューションとしての提案を強化するシャープ。2017年4月に新しくHEMS機能を搭載したコントローラとクラウド蓄電池システム、単結晶太陽電池モジュールを発表した。(2017/4/10)

PR:テレワークが危ない!? 最新の標的型攻撃やIoTマルウェアから学ぶワークプレイスのセキュリティ対策──情報セキュリティの権威、横浜国大の吉岡准教授に聞く
(2017/4/20)

蓄電・発電機器:
住宅用の蓄電池、空気清浄機並みに小型化
オムロンは戸建住宅や小規模産業施設向け蓄電池システムの新製品を発表した。2017年夏から販売を開始する。蓄電池容量は6.5kWh(キロワット時)で、「世界最小最軽量クラス」(同社)であることが特徴だ。(2017/3/17)

NextDrive「NextDrive Wi-SUN Cube」:
積み木のようなIoTゲートウェイ、Wi-SUN対応でHEMSの中核に
台湾のベンチャー、NextDriveが電気プラグ型の小型IoTゲートウェイを販売開始する。ロームのWi-SUNモジュールを搭載し、家庭内での需要増の見込まれるWi-SUNを利用したHEMSに中核を担う。(2017/3/14)

Wi-SUN対応品を発表:
積み木のように機能を拡張する、IoTゲートウェイ
台湾スタートアップのNextDriveは、IoTゲートウェイのWi-SUN対応モデルの販売を2017年4月から開始する。本体をコンセントに差し込むだけで設置が可能で、スマートフォンから誰でも容易に扱うことが可能という。積み木のように機能を拡張できる点が特長だ。(2017/3/6)

PR:30年のFITを拡充、オリジナルの蓄電池も見せたLooop
太陽光発電の信頼性を高め、リノベーションを進める。これが東京ビッグサイトで開催中の「PV EXPO 2017 第10回国際太陽電池展」(2017年3月1〜3日開催)に出展したLooopのメッセージだ。展示ブースの目玉は2つ。国の固定価格買取制度とは異なる独自の電力買取サービス「Looop FIT」の拡張、家庭用の定置型蓄電池「Looopでんち」である。(2017/3/1)

ユビキタス Navi-Ene Biz ディスアグリゲーション:
ディスアグリゲーション技術を電力事業者向けに――電力情報を活用した生活サービス開発を支援
ユビキタスは、住宅の総消費電力量データから各電気機器の利用状況を把握する「ディスアグリゲーション技術」を使用したサービス「Navi-Ene Biz ディスアグリゲーション」の提供を2017年4月1日から開始する。(2017/2/24)

京セラ NAVIfitz:
電力の最適な使い方を“学ぶ”HEMS
京セラはHEMSの新製品「NAVIfitz(ナビフィッツ)」の販売を開始した。夏ごろにアップデートで提供される新機能として、AI(人工知能)を活用し、発電量の予測値や実績値などを分析して最適にエネルギー機器を制御する機能も提供する。(2017/2/23)

スマートハウス:
住宅太陽光の創蓄連携を後押し、自家消費ニーズに応える新製品
パナソニックは住宅用の太陽光発電システムと蓄電池を連携させる創蓄連携システムの新製品「パワーステーションS」を4月から販売する。従来製品より3分の1に小型化し、施工性も大幅に改良した。住宅用太陽光発電の自家消費ニーズの流れや、ZEHへの活用を見据えた製品だ。(2017/2/22)

今こそ考えたい製造業IoTのセキュリティリスク:
IoTセキュリティ対策を検討する“その前に”――企業がまず考えるべきこと
製造業に革新をもたらすといわれる「IoT(Internet of Things)」。スマート化された工場の明るい未来だけがフォーカスされがちだが、ネットワークにつながることでもたらされるのは恩恵ばかりではない。本インタビュー企画では、製造業IoTを実現する上で重要となる「セキュリティ」にフォーカスし、製造業IoTで起こり得るセキュリティインシデントとその対策について紹介する。第1回は、製造業向けにも多くのソリューションを提供しているカスペルスキーに話を聞いた。(2017/2/20)

スマートハウス:
電力の最適な使い方を“学ぶ”HEMS、京セラが開発
京セラはHEMSの新製品「NAVIfitz(ナビフィッツ)」の販売を開始した。夏ごろにアップデートで提供される新機能として、AI(人工知能)を活用し、発電量の予測値や実績値などを分析して最適にエネルギー機器を制御する機能も提供する。(2017/2/10)

半導体商社トップインタビュー 加賀電子:
野武士・加賀電子「M&Aで商社再編を主導する」
2016年も収まらなかった半導体業界に吹き荒れるM&Aの嵐。この業界再編は、半導体商社にとっても変革期を迎えたことを意味するだろう。そこでEE Times Japanは、半導体各社トップへのインタビュー企画を進めている。今回は、加賀電子で社長を務める門良一氏に聞いた。(2017/2/9)

電力供給サービス:
ガス会社が木質バイオマス発電の電力、1万1000世帯分を供給開始
北海道ガスは苫小牧市の木質バイオマス発電所から電力の全量を買い取り、道内の家庭や企業に向けて供給を開始した。北海道産の間伐材や林地残材を100%利用した電力で、年間に1万1000世帯分を調達する予定だ。再生可能エネルギーの地産地消を通じて北海道内のCO2排出量の削減に生かす。(2017/2/3)

動き出す電力システム改革(80):
スマートメーターが全国で2000万台を突破、電力の自動検針が進む
電力の使用量を30分ごとに自動計測するスマートメーターが全国に普及してきた。設置台数は合計で2300万台を超えて普及率は3割に達している。関西では5割以上の家庭に導入を完了した。スマートメーターは電力の購入先を変更する場合に必要で、使用量に基づく生活支援サービスも可能になる。(2017/2/1)

自然派新電力が開くエネルギーの未来(3):
自治体新電力の草分け、みやまスマートエネルギーの戦略とは
自然エネルギー志向の消費者ニーズに応え、それぞれに多様な価値を提案する自然派新電力をリポートする本連載。第3回では、自治体主導による新電力の草分けとして知られる「みやまスマートエネルギー」をフィーチャーする。いち早く電力小売を開始した同社だが、はたしてその取り組みは成功裡に進んでいるのか? そもそも、なぜ自治体が新電力に取り組むのか? その意義と現状を探った。(2017/1/16)

工場ニュース:
物流の効率化でリードタイム削減と1億円以上の経費節減――三菱電機群馬製作所
三菱電機は、エコキュートを中心とした電気給湯機の製造拠点である群馬県太田市の群馬製作所内に物流センター・ショールーム・事務所からなる「複合棟」を建設。生産リードタイムの削減とともに物流コスト削減を実現した。(2017/1/6)

エネルギー列島2016年版(36)徳島:
小水力発電所が農山村に復活、ため池には水上式の太陽光発電
「自然エネルギー立県」を目指す徳島県では農山村で発電プロジェクトが拡大中だ。山間部の高低差を利用した小水力発電所が42年ぶりに復活したほか、農業用ため池では水上式の太陽光発電所が運転を開始した。水素エネルギーの導入にも積極的に取り組みながら電力の自給率を引き上げていく。(2016/12/27)

IoTスペシャリストを目指そう(8):
第8問 IoTで用いられるネットワーク
IoTプロジェクトを計画・推進するには、技術から法律まで幅広い知識が求められます。本連載ではIoT検定制度委員会監修の下、IoT関連の知識・スキルアップに役立つ問題を出題し、その解答を詳しく解説していきます。今回のテーマは「IoTで用いられるネットワーク」です。(2016/12/22)

スマートホーム:
エネルギー自給率100%、ZEHを超える「電力不安ゼロ」住宅
積水化学工業はスマートホームの新製品として、エネルギーを100%自給自足できる住宅を2017年1月から発売すると発表した。太陽光発電システム、京セラと共同開発した新型蓄電池、V2Hシステム、電気自動車を組み合わせる住宅だ。停電などの電力不安や、電気料金変動の影響を受けない次世代住宅として、年間100棟の販売を目指す。(2016/12/13)

組み込み採用事例:
ECHONET Lite用アダプターに開発用プラットフォームとSDKを提供
ユビキタスの通信機器開発用プラットフォーム「Ubiquitous Network Framework」と通信規格ECHONET Lite対応機器の開発キット「Ubiquitous ECHONET Lite」が、大和電器の「エコーネットライトアダプター」に採用された。(2016/12/1)

IHS Industrial IoT Insight(1):
IoTの基本コンセプトと「未来予想図」
今後の製造業の発展に向けて必要不可欠とみられているIoT(モノのインターネット)。本連載では、IoTの現在地を確認するとともに、産業別のIoT活用の方向性を提示していく。第1回は、IoTの基本コンセプトについて整理するとともに、代表的な活用用途である「スマートシティ」と「スマート工場」の海外と日本の状況を紹介する。(2016/11/22)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。