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「太陽電池」最新記事一覧

蓄電・発電機器:
薄膜太陽電池で効率20.1%、スマホから建物まで
急速に変換効率を高めつつあるペロブスカイト薄膜太陽電池。カナダトロント大学の研究チームは変換効率20.1%の太陽電池セルを開発した。狙いは従来のシリコン太陽電池の「ブースター」として使うことだ。(2017/2/20)

PR:蓄電池で太陽光発電の利回り13%
既存の太陽光発電所と、さら地を組み合わせることで、高額FIT権を最大限に生かす製品が現れた。ニプロンの「PV eXpander 100」だ。さら地に太陽電池モジュールを増設、リチウムイオン蓄電池と組み合わせることで、発電した電力を捨てずにためて売ることが可能になった。(2017/2/20)

杉山淳一の「週刊鉄道経済」:
トランプ氏「日本の高速鉄道に関心」の本音
日米首脳会談で高速鉄道が話題になったという。しかし「日本の高速鉄道技術をトランプ大統領も認めた」「日本の経済・技術協力によって、米国大陸に新幹線やリニアの路線網が築かれる」という展開にはならないかもしれない。米国ではベンチャー企業による「ハイパーループ」が実用化に向かっている。(2017/2/17)

電気自動車:
太陽光発電で1日に最長6キロ走る、環境性能を追求した「プリウスPHV」
トヨタ自動車は2月15日に発売した「プリウスPHV」の新モデルに、量産車では世界で初めて太陽光発電による充電システムを装備した。屋根に搭載した太陽電池で1日に最長6キロメートルまで走ることができる。通常の充電方法を使えば電力だけで68キロメートルの走行が可能になった。(2017/2/17)

あのキャラに花束を:
たーのしー! 知能の低下と上昇を招くアニメ「けものフレンズ」の怖さと心地よさ
欠落する語彙、そして退廃的すぎる世界観。(2017/2/10)

スマートハウス:
電力の最適な使い方を“学ぶ”HEMS、京セラが開発
京セラはHEMSの新製品「NAVIfitz(ナビフィッツ)」の販売を開始した。夏ごろにアップデートで提供される新機能として、AI(人工知能)を活用し、発電量の予測値や実績値などを分析して最適にエネルギー機器を制御する機能も提供する。(2017/2/10)

販売額は前年比1%増:
2016年のウエハー出荷面積、過去最高を連続更新
SEMIは、2016年の世界シリコンウエハー出荷面積が、過去最高を記録した2015年の出荷面積を上回り、前年比3%増の107億3800万平方インチになったと発表した。(2017/2/9)

ハンファQセルズ 太陽電池モジュール:
狙うは太陽光の自家消費、ハンファQセルズが住宅向け新モジュール
太陽光パネルメーカーのハンファQセルズジャパンは、住宅向け太陽電池モジュールの新製品を2017年2月から販売する。効率を高めた新製品を投入し、売電から自家消費にシフトすると見られ、国内の住宅太陽光市場でシェア拡大を目指す方針だ。(2017/2/8)

自然エネルギー:
12の予測は光と影、2035年のエネルギー(2)
英国の国際石油資本BPが2035年までの世界のエネルギー動向を予測した「BP Energy Outlook 2017 edition」。前回に引き続き、今回は再生可能エネルギーや電力、二酸化炭素排出量などについて、4つの予測を紹介する。(2017/2/6)

太陽光:
太陽光を追尾する集光型、住友電工が豪州で実証を開始
住友電工はクイーンズランド工科大学と共同で、オーストラリアで「集光型太陽光発電(CPV)」の実証実験を開始した。オーストラリアの高い日射量を活用し、太陽を追尾しながらレンズで直達日射光を数百倍に集光して発電するCPVの性能を約2年かけて検証する。(2017/2/1)

太陽光:
狙うは太陽光の自家消費、ハンファQセルズが住宅向け新モジュール
太陽光パネルメーカーのハンファQセルズジャパンは、住宅向け太陽電池モジュールの新製品を2017年2月から販売する。効率を高めた新製品を投入し、売電から自家消費にシフトすると見られる、国内の住宅太陽光市場でシェア拡大を目指す方針だ。(2017/1/26)

医療機器ニュース:
細胞毒性を抑えた量子ドットによる移植幹細胞のイメージングに成功
名古屋大学は、最先端技術を駆使した量子ドット「ZnS-ZAIS-COOH(ZZC)」を開発し、マウス生体内の移植幹細胞を高感度可視化(イメージング)することに成功。カドミウムなどの毒性成分を含まず、細胞毒性を100分の1程度まで低減した。(2017/1/26)

蓄電・発電機器:
火力より安価、太陽光+大型蓄電池
離島に太陽光発電所を建設した場合、昼間の需要を全て満たす規模に達した段階で、増設が難しくなる。これを解決する技術として蓄電池に期待が集まっているものの、コスト高になる可能性があった。ハワイ州カウアイ島では、大規模太陽光と大型蓄電池を組み合わせつつ、1キロワット時当たり11セント(約12円)で電力を供給する計画を進めている。(2017/1/25)

麻倉怜士の「デジタル閻魔帳」:
有機ELテレビにみるソニーとパナソニックの大きな違い――CESリポート(前編)
今年のCESは、「OLEDショー」だったと語る麻倉怜士氏。パナソニックとソニーが日本市場も見据えた新製品を披露したことが最大のトピックだ。パネル供給元は同じはずの両者だが、麻倉氏によるとアプローチは大きく異なるという。一体、どういうことなのだろうか?(2017/1/24)

電気自動車:
電気自動車初、9000kmのダカールラリー完走
スペインACCIONAは、自社開発した4輪駆動の電気自動車「ACCIONA 100% Ecopowered」が、2017年1月に開催されたダカールラリーにおいて完走したと発表した。電気自動車として初の快挙である。厳しい走行環境にも電気自動車が対応できることから、パリ協定実現にも役立つことを示した形だ。(2017/1/20)

東工大が透明酸化物半導体開発:
有機ELの電子注入層と輸送層に向けた新物質
東京工業大学の細野秀雄教授らは、有機ELディスプレイの電子注入層と輸送層に用いる透明酸化物半導体を開発した。新物質は従来の材料に比べて、同等の仕事関数と3桁以上も大きい移動度を持つ。(2017/1/18)

STマイクロ TSU111:
消費電流900nAのセンサー向け小型オペアンプ
STマイクロエレクトロニクスは、1.2×1.3mmの小型オペアンプ「TSU111」を発表した。消費電流は900nAで、一般的なキャパシターのリーク電流と同等レベルの低い動作電流を可能にした。(2017/1/11)

蓄電・発電機器:
テスラの心臓「ギガファクトリー」が稼働、存在感を増すパナソニック
テスラとパナソニックが建設を進める世界最大規模のリチウムイオン電池工場「ギガファクトリー」がついに稼働を始めた。量産が進めば、テスラのEVや定置型蓄電池の低価格化にお大きく寄与する見込みだ。テスラとパナソニックのエネルギー製品分野での提携は徐々に拡大している。(2017/1/11)

太陽光:
太陽光発電の運用保守、低圧向け新ガイドラインが公開
太陽光発電協会(JPEA)と日本電機工業会(JEMA)は2016年12月28日、「太陽光発電システム保守点検ガイドライン」を公開した。2017年4月から施行される改正FIT法などの動きに対応するもので、直流1500V(ボルト)以下の太陽光発電システムを対象とした技術資料となっている。(2017/1/10)

工場ニュース:
パナソニックとテスラ、米国で太陽電池セルモジュールを生産
パナソニックと米国テスラモーターズは、米国ニューヨーク州のバッファロー工場で太陽電池セルとモジュールの生産を開始することを発表した。(2017/1/5)

蓄電・発電機器:
太陽電池が反応する波長の光に変換、1000℃の熱で発電効率40%以上に
京都大学と大阪ガスの共同研究チームが太陽電池の発電効率を40%以上に高める新技術を開発した。太陽電池の素材にもなるシリコンを微細な3次元構造で形成して光源を作る。この光源に1000℃の熱を加えると、太陽光のうち発電に利用できる波長の光だけを放出する特性が生まれる。(2017/1/5)

2016年の記事ランキング トップ30:
業界が驚いたM&AからIntelモバイル撤退まで、2016年に最も読まれた30本
1年の締めくくりとして、EE Times Japanに掲載した2016年全記事(1430本)の中から、最もアクセスを集めた記事を30本、紹介します!(2016/12/28)

太陽光発電所のトラブル対策(5):
太陽電池のEL検査、その必要性とメリットとは
今後ますます重要になっていく太陽光発電所の運用保守。しかし、具体的にどのような点に着目して取り組めば良いのだろうか。本連載では日本で太陽光発電所の運用保守事業を手掛けるアドラーソーラーワークスが、実際の事例を交えながらそのポイントを紹介していく。第5回は太陽電池のEL画像検査について解説する。(2016/12/21)

自然エネルギー:
ドーム球場で世界初の太陽光発電、屋根に1152枚の太陽電池シート
プロ野球の中日ドラゴンズの本拠地「ナゴヤドーム」で太陽光発電設備が完成した。シート型の太陽電池1152枚を屋根に設置して、年間に17世帯分の電力を供給できる。太陽光で発電した電力によるCO2削減効果は、ナゴヤドームの敷地面積と同程度の広さの森林が吸収する量に匹敵する。(2016/12/16)

太陽光:
日本の寄棟屋根にフィット、CIS薄膜太陽電池の新製品
ソーラーフロンティアは、国内住宅市場に向けた戦略商品として、住宅専用の太陽光発電システム「SmaCIS(スマシス)」2017年7月から販売する。CIS薄膜太陽電池を日本の寄棟屋根に設置しやすい形状にし、さらに施工性も高めた。(2016/12/15)

太陽光:
「発電する窓」、透明な有機薄膜太陽電池で実現
伊藤電子工業は「第1回 高性能住宅設備EXPO」に出展し、開発中の有機薄膜太陽電池を利用した「スマート発電ウィンドウ」を展示した。陽極に特殊な材料を活用した透明な有機薄膜太陽電池を活用しており、外の景色を見ることも可能だ。(2016/12/15)

蓄電・発電機器:
買取価格が下がっても利益を上げる、メガソーラーで2870万円のコスト削減
千葉県の北部で新しいメガソーラーが稼働した。太陽光発電の買取価格の低下をにらんでコスト削減に取り組んだ点が特徴だ。小型のパワーコンディショナーを分散して設置したほか、低価格のアルミ製の架台を採用。いずれも中国メーカーの製品で、合わせて2870万円のコスト削減に成功した。(2016/12/15)

自然エネルギー:
人工光合成に新技術、気体のCO2と太陽光でメタンを生成
太陽光と水と二酸化炭素から有用物質を作り出す人工光合成の研究成果が続々と登場している。昭和シェル石油は常温常圧下でエチレンや天然ガスの成分であるメタンを生成することに成功。気体のままCO2を利用できるのが特徴で、植物と同等レベルの変換効率を達成したという。(2016/12/7)

太陽光:
兵庫県多可町に14.5MWのメガソーラー、4930世帯分を発電
京セラ、三菱総合研究所、東京センチュリー、四電エンジニアリングの共同出資会社が兵庫県多可町に建設したメガソーラーが発電を開始した。出力14.5MWの発電所で、年間に4930世帯分の電力を発電する見込みだ。(2016/12/2)

蓄電・発電機器:
太陽電池の出荷に回復の兆し、第2四半期は前年比94%、発電事業用は110%
2015年度に入ってから太陽電池モジュールの出荷量が前年を下回っていたが、直近の2016年度の第2四半期は回復の兆しが見られる。国内の出荷量は前年比94%の166万kWに達した。このうち5割以上を占める発電事業用が前年比110%と伸びて、第1四半期から1.5倍以上に拡大している。(2016/12/2)

太陽光発電所のトラブル対策(4):
思わぬコストを回避する、発電量の簡単な評価方法とは
今後ますます重要になっていく太陽光発電所の運用保守。しかし、具体的にどのような点に着目して取り組めば良いのだろうか。本連載では日本で太陽光発電所の運用保守事業を手掛けるアドラーソーラーワークスが、実際の事例を交えながらそのポイントを紹介していく。第4回は発電量の評価方法について紹介する。(2016/11/30)

スマートハウス:
CO2を排出しない生活は可能か、既存住宅で実証開始
大阪ガスと積水ハウスは既存住宅をリノベーションし、CO2排出量ゼロとゼロエネルギーの達成を目指す実証実験に着手する。実際に人が居住しながら約2年半に渡って行う実証で、太陽光発電システムや燃料電池、空調制御を活用し、省エネと快適性の両立が可能化どうかを検証していく。(2016/11/28)

蓄電・発電機器:
電力と温水を同時に作る太陽電池、遠赤外線でエネルギー効率78%
太陽光発電の大量導入に向けた技術開発の一環で、電力と温水を同時に作ることができる太陽電池の実証試験が始まった。静岡県・掛川市の温泉施設に140枚の太陽電池モジュールを設置して、性能や信頼性を評価する。開発したメーカーの実測では発電効率が15.5%、集熱効率が62.5%に達した。(2016/11/28)

太陽光:
追尾式の集光型太陽光発電、モロッコで実証開始
住友電工はモロッコで集光型太陽光発電システムの実証運用を開始した。同システムは太陽を追尾しながらレンズで日射光を集めて発電する仕組みで、直達日射量が多く気温が高い地域に有効とされている。約5年間実証を行い、砂塵などの気象状況に左右されない、安定した発電システムの開発を目指す。(2016/11/25)

太陽光:
ニワトリ小屋との共通点は? 効率21.7%のペロブスカイト太陽電池
ペロブスカイトと呼ばれる材料を2種類使った太陽電池セル。米国の研究者が開発した構造だ。原子1層の厚みからなる網を使って、2種類の材料からなるサンドイッチ構造を作成。全ての太陽光を効率よく電力に変換することに成功し、記録を更新した。(2016/11/16)

PR:FIT終了後を保証するLooop、独自の「FITサービス」を展開
太陽光発電所を立ち上げる際、20年後を想定する事業者は少ないかもしれない。しかし、そのときになって国の固定価格買取制度(FIT)の支援がなくなることに気が付いても遅い。Looopは国の制度が終了した後もさらに10年間、独自に電力を買い取る「Looop FIT」サービスを開始した。長期耐久のソーラーパネルと保守管理サービス、Looop自社による電力買取を組み合わせることで実現した。(2016/11/16)

太陽光:
理論限界を突破、シリコン利用の太陽電池で30.2%
量産可能な太陽電池で変換効率30%の壁を突破したい。ドイツのフラウンホーファー研究所はこの目的に一歩近づいた。シリコン基板と他の材料を組み合わせたこと、組み合わせる際に、マイクロエレクトロニクス分野で実績のあるウエハー接合装置を利用したことが特徴だ。高い変換効率と低コストを両立させる技術開発だといえる。(2016/11/15)

「ET 2016」開催直前取材:
IoT無線事業買収シナジーを披露――Cypress
組み込みシステム/IoT(モノのインターネット)関連技術展示会「Embedded Technology 2016(ET 2016)」「IoT Technology 2016」が2016年11月16日から開催される。EE Times Japan/MONOistでは、開催に先駆けて同展示会の注目出展社の見どころを紹介している。今回は、このほど、BroadcomのIoT向け無線通信事業を買収するなど、IoT向けソリューションを強化しているCypress Semiconductor(サイプレス セミコンダクタ)の日本法人である日本サイプレスのブースの見どころを紹介する。(2016/11/14)

自然エネルギー:
鉄道の沿線に直径86メートルの大型風車、1600世帯分の電力を供給
JR東日本は秋田県を走る羽越本線の沿線に風力発電所を建設した。大型風車1基の構成で2MWの発電能力がある。12月1日に運転を開始して、年間に1600世帯分の電力を供給できる。北東北エリアに再生可能エネルギーを拡大するプロジェクトの一環で、JRグループでは初めての風力発電所になる。(2016/11/11)

前四半期比0.9%増:
2016年7〜9月ウエハー出荷、過去最高を連続更新
SEMIは2016年11月、2016年第3四半期(7〜9月)の世界シリコンウエハー出荷面積が、27億3000万平方インチとなったと発表した。過去最高を記録した前四半期(同年4〜6月)の出荷実績を0.9%上回り、2四半期連続で過去最高を更新した。(2016/11/11)

太陽光:
モジュール単位の異常を遠隔監視で発見できる、新しい通信技術を開発
東京大学は太陽光発電所の稼働率向上に貢献する新しい通信技術「PPLC-PV」を開発した。同技術を利用した通信機を太陽電池モジュールに組み込むことで、不具合や異常を遠隔からモジュール単位で把握できるようになるという。(2016/11/10)

組み込み開発ニュース:
位置情報サービスに必要な機能を備えたIoTプラットフォームを開発
大日本印刷は、位置情報サービスに必要となるアプリケーション標準メニュー(API)とソフトウェア開発キット(SDK)を装備した、IoTプラットフォームを開発した。2016年11月よりサービスの提供を開始する。(2016/11/8)

太陽光発電所のトラブル対策(3):
太陽光発電設備のIVカーブ測定で分かること
今後ますます重要になっていく太陽光発電所の運用保守。しかし、具体的にどのような点に着目して取り組めば良いのだろうか。本連載では日本で太陽光発電所の運用保守事業を手掛けるアドラーソーラーワークスが、実際の事例を交えながらそのポイントを紹介していく。第3回はIVカーブ測定について解説する。(2016/11/8)

製造マネジメントニュース:
シャープ戴社長「IoTによるスマート化の世界では一番強い」
シャープは2017年3月期第2四半期の決算を発表するとともに、IoTを活用したスマート化による「成長軌道への転換」に向けた戦略を説明した。(2016/11/4)

自然エネルギー:
人工光合成の新機軸、二酸化炭素からペットボトルを作れるか
人工光合成の目的は、二酸化炭素と水から有用な化合物を作り出すこと。研究目的は大きく2つある。1つは高い効率。もう1つは狙った物質を作ることだ。東芝は2個の炭素原子を含む有用物質を作る実験に成功。太陽電池から得た電力を用いて、二酸化炭素と水からペットボトルの原料物質を合成した。(2016/11/4)

太陽光:
テスラが「発電する屋根」を開発、脱自動車メーカーを図る狙いと展望
米EVベンチャーのテスラ・モーターズが、屋根と一体化した斬新な太陽光パネルを発表した。遠目には太陽光パネルと分からない意匠が特徴の製品で、2017年夏から米国で生産を開始する。同時に容量を倍増した新型蓄電池も発表した。SolarCityの買収計画、パナソニックとの提携推進など、EVメーカーの枠を越えたテスラの「総合エネルギー企業化」への動きが加速している。今後の同社の戦略の鍵となるのは、SolarCityの買収手続きをいつ完了できるかになりそうだ。(2016/11/1)

法制度・規制:
地球を取り巻く大気中のCO2濃度、年間に2ppmのペースで上昇が続く
大気中の二酸化炭素(CO2)の濃度が年々上昇している。人工衛星で観測したデータの分析結果によると、2016年2月に年間の平均濃度が400ppmを超えた。毎年2ppmのペースで上昇を続けている。21世紀中の気温上昇を2度未満に抑えるためには、2100年の時点で450ppm以下が条件になる。(2016/10/31)

蓄電・発電機器:
太陽光パネルを東と西に向けて、メガソーラーの発電量を15%増やす
NTTファシリティーズは千葉県に建設するメガソーラーで、東と西に向けて太陽光パネルを設置する新システムを初めて導入する。通常の南向きに太陽光パネルを設置する方法と比べて、同じ敷地面積で発電能力を25%増やすことができる。年間の発電量は15%増加する見込みだ。(2016/10/31)

太陽光:
山口県中南部に12MWのメガソーラー、3600世帯分を発電
太陽光発電事業に注力しているデンケンは、山口県中南部の防府市にある協和発酵バイオの事業地内に、出力12MWのメガソーラー「ソーラーファーム防府」を建設した。年間3600世帯分の電力を発電する見込みだ。(2016/10/31)

セルの記録達成に続いて:
カネカ、太陽電池モジュールで変換効率24.37%達成
カネカは、結晶シリコン太陽電池モジュールで「世界最高」となる変換効率24.37%を達成したと発表した。2020年の14円/kWhという発電コスト目標の達成に向けて大きく前進したという。(2016/10/28)



多くの予想を裏切り、第45代アメリカ合衆国大統領選挙に勝利。貿易に関しては明らかに保護主義的になり、海外人材の活用も難しくなる見込みであり、特にグローバル企業にとっては逆風となるかもしれない。

携帯機としても据え置き機としても使える、任天堂の最新ゲーム機。本体+ディスプレイ、分解可能なコントローラ、テレビに接続するためのドックといった構成で、特に携帯機としての複数人プレイの幅が広くなる印象だ。

アベノミクスの中でも大きなテーマとされている働き方改革と労働生産性の向上。その実現のためには人工知能等も含むITの活用も重要であり、IT業界では自ら率先して新たな取り組みを行う企業も増えてきている。