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» 2013年02月22日 17時52分 UPDATE

アクティブアンテナ+LTE基地局で、よりきめ細やかなエリア構築を――ドコモ

ドコモが、商用ネットワークで用いているリモート設置型LTE基地局の親局と、アクティブアンテナ(子局)の接続試験に成功した。国際標準規格のORIに準拠しており、より迅速に導入できるほか、よりきめ細やかなエリア構築が可能になる。

[田中聡,ITmedia]
photo 接続試験を行ったアクティブアンテナ試作機

 NTTドコモが2月22日、商用ネットワークで使用しているリモート設置型LTE基地局の親局と、アクティブアンテナ(子局)の接続試験に成功したことを発表した。アクティブアンテナは、今後のLTE基地局やLTE-Advanced基地局での利用が見込まれている。対応周波数は800MHz帯で、アンテナはMIMO対応。

 今回の接続試験では、日本電業工作とドイツのユビダインが共同開発したアクティブアンテナとドコモのLTE基地局を接続させるべく、電波暗室内の実験環境で電波放射試験を行った。その際、国際標準規格のORI(Open Radio Equipment Interface)に準拠したインタフェースを取り入れている。ORIは、欧州電気通信標準化機構(ETSI)が、無線装置と基地局装置のデジタル処理部間の信号インタフェースとして仕様化を進めているもの。

 これまで、アクティブアンテナと基地局の接続では異なるベンダー間で相互接続できる標準インタフェースを使用しておらず、アクティブアンテナと基地局装置は同じベンダーから調達する必要があった。ORI準拠インタフェースを用いた基地局装置を導入することで、基地局の新規装置を導入することなく、アクティブアンテナを安価に、また迅速に導入できるようになる。

 また、従来は子局は電波の送受信機能などを持つ無線装置(RRH)とアンテナを別々に設置していたが、アクティブアンテナは子局のRRHを内蔵しているので、子局の小型化ができ、従来よりも限られたスペースに子局を設置できるようになる。さらに、アンテナとRRHを接続していた同軸ケーブルやアンテナ内で発生していた電気的損失を大幅に低減するので、エリア半径の拡大や低消費電力にも貢献する。電波を放射する方向をエリア形状や地形に応じて柔軟に制御でき、よりきめ細やかなLTEエリア構築ができるのもアクティブアンテナの利点だ。

photo 右がアクティブアンテナを用いたリモート設置型のLTE基地局

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