ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「仮想通貨」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「仮想通貨」に関する情報が集まったページです。

国内ブロックチェーン市場は170億円超へ 年率100%以上で推移
仮想通貨や金融領域にとどまらずブロックチェーンの活用が進んでいる。2019年の市場規模は倍増しており、今後も年率100%以上の成長が見込まれる。(2019/5/23)

Jenkinsの脆弱性突くマルウェアが横行、プラグインにも多数の脆弱性か――米セキュリティ機関が発表
オープンソースCIツール「Jenkins」の脆弱性を突いて仮想通貨Moneroを採掘しようとするマルウェアが出回っているという。また、Jenkinsのプラグインの多くで脆弱性が放置されている問題も指摘された。(2019/5/9)

大手仮想通貨取引所「Binance」にサイバー攻撃、44億円相当のビットコイン流出
仮想通貨取引所大手の「Binance」がハッカーによるサイバー攻撃を受け、7000ビットコイン(日本円で44億円相当)が流出した。今後1週間程度にわたりセキュリティレビューを行うとしており、その間はすべての仮想通貨の入出金を停止する。(2019/5/8)

Kyashが決済プラットフォームを開放 自社ブランドのVisaカードが即時発行可能に
Kyashの決済プラットフォームを外部企業が使えるようにする「Kyash Direct」。Visaカードを即時発行し、企業が保有する売上金やポイント、仮想通貨などからチャージ、決済可能にする。これらを現金化せず、Visaの広範な加盟店で使えるのがメリットだ。(2019/4/25)

ハウステンボス、独自通貨「テンボスコイン」導入を延期 「金額入力してバーコード表示は手間がかかる」
ハウステンボスが、独自開発した電子通貨「テンボスコイン」をテーマパーク内に導入する計画を延期したと明らかにした。使い勝手の面で課題を残しているため。他社の電子マネー導入も視野に入れている。(2019/4/23)

Coinhive訴訟控訴審の裁判費用、寄付募集 仮想通貨やPayPayもOK
Coinhive事件の控訴審の裁判費用について、被告のモロさんが、日本ハッカー協会を通じて寄付の募集を始めた。銀行口座への振り込みのほか、ビットコイン、モナコイン、PayPayによる寄付も可能だ。(2019/4/19)

マネーフォワード、仮想通貨取引所開設を断念
マネーフォワードは4月15日、仮想通貨関連事業への参入延期を発表した。子会社のマネーフォワードフィナンシャルを通じて、取引所および交換所の参入を進めていたが、実質的に断念。(2019/4/16)

マネーフォワード、仮想通貨取引所の開設を断念
マネーフォワードが、仮想通貨交換業への参入を延期。仮想通貨マーケットの冷え込みなどを理由に、交換業者の登録手続きや、取引所のシステム開発を中止。(2019/4/15)

仮想通貨取引サービス「楽天ウォレット」が新規口座受付開始
楽天IDおよび楽天銀行と連携。Web上で新規口座開設が可能。(2019/4/15)

Zaif、「買いあおりメール」で協会から厳重注意 「関心集めたかった」
4月4日にZaifユーザー向けに配信したメールの内容が、仮想通貨の購入をあおるものだったとして、11日に謝罪・撤回した。(2019/4/12)

「Coinhive」訴訟、横浜地検が控訴 弁護人「何が何でも有罪にしたいのか」
仮想通貨マイニングツール「Coinhive」を閲覧者に無断で自身のサイトに設置したとして、不正指令電磁的記録保管罪に問われたデザイナーの「モロさん」に無罪を言い渡した横浜地裁の判決を不服とし、横浜地検が東京高裁に控訴した。(2019/4/10)

オルトコインも堅調:
「仮想通貨の冬」終焉か? ビットコイン急騰、一時5300ドルを上回る 専門家の見解は……
4月に入り急騰したビットコイン価格が仮想通貨市場をにぎわせている。4月4日には5300ドルを突破。足元では5000ドル前後で堅調な推移を続けている。(2019/4/4)

Coinhiveで“無断採掘”に無罪判決 横浜地裁
仮想通貨マイニングツール「Coinhive」を設置し、不正指令電磁的記録保管罪に問われた男性に対し、横浜地裁が無罪を言い渡した。(2019/3/27)

“兵庫県警ブラクラ摘発”、弁護士費用の寄付呼び掛け 日本ハッカー協会
無限ループプログラムのURLを掲示板に書き込んだ3人が不正指令電磁的記録供用未遂の疑いで摘発された事件で、被疑者の弁護士費用を集める寄付の募集を日本ハッカー協会が始めた。「弁護士を付けることができれば、不起訴処分にさせたり裁判で無罪の判決を得ることも可能」とみている。現金のほか仮想通貨での寄付も可能だ。(2019/3/25)

狙い撃ちされたMonappy モナコイン詐取した18歳ハッカー少年「ゲームを攻略する気持ちでやった」
仮想通貨の保管サイトから、当時の価値で約1500万円相当の仮想通貨「モナコイン」をだまし取ったなどとして、電子計算機使用詐欺と組織犯罪処罰法違反の疑いで宇都宮市の18歳のハッカー少年を書類送検した事件。システムの欠陥を狙った犯行で、元日に“犯行声明”も出ていたことが話題になったが、専門家は「完全な狙い撃ちだ」と指摘する。(2019/3/25)

利用者は拡大中:
仮想通貨取引、4割が投資未経験者 GMOコイン調査
仮想通貨取引所のGMOコインが利用者向けに行った調査によると、4割が投資未経験者。また、新たに仮想通貨取引を始める人も拡大しており、19%が2019年になって始めたという。(2019/3/19)

円満アピール:
韓国最大手の仮想通貨取引所Bithumbが半数の人員削減 「取引高虚偽報告」の疑いも
韓国大手仮想通貨取引所Bithumbは半数近くの人員削減に踏み切る。同取引所には取引高虚偽報告の疑いも生じているという。CCNが報じた。(2019/3/19)

この10年で起こったこと、次の10年で起こること(33):
マイニングキットの内部分析で見えてくること
今回は、最先端プロセスを使用した仮想通貨のマイニング専用チップを搭載するマイニングキットの内部を詳しく観察していく。その内部はある部分でスーパーコンピュータをも上回る規模を備えており、決して無視できる存在でないことが分かる――。(2019/3/20)

8月までには……:
「ビットコイン、19年中に強気相場に戻る」 著名アナリストが解説
2019年は仮想通貨相場にとって復調の年になるだろう。強気筋として知られる米投資調査会社Fundstrat Global Advisorsの共同創設者であるトーマス・リー氏が指摘。米CNBCに出演し、その理由を解説した。(2019/3/18)

10年前から意欲的だった:
Facebook、仮想通貨事業で2兆円超の追加収益か バークレイズが試算
英大手金融機関Barclaysのアナリストであるロス・サンドラー氏が試算したところ、Facebookが発行するとうわさされる「Facebook Coin」によって計上される追加収益は2021年までに190億ドルに上る可能性があるという。米CNBCが報じた。(2019/3/14)

仮想通貨流出で国内初検挙 「モナコイン」1500万円詐取 18歳少年を書類送検
警視庁が、電子計算機使用詐欺の疑いで18歳少年を書類送検した。仮想通貨「モナコイン」を約1500万円相当だまし取ったとしている。(2019/3/14)

独自の調査も実施:
「機関投資家の22%は既に仮想通貨を保有」 米Fidelityが仮想通貨関連サービスを密かに開始していた
米大手金融機関Fidelityは密かに仮想通貨のカストディーサービスや取引業務などの一部サービスを開始していたようだ。また、仮想通貨に関する独自の調査結果を発表した。米CNBCが報じた。(2019/3/11)

不審アクセス検知、前年の1.5倍で過去最多に IoTや仮想通貨が標的に
警察庁が保有しているIPアドレスで平成30年に検知したネット上の不審なアクセスが、1日平均で1カ所当たり2752.8件に上り、前年(1893.0件)の約1.5倍で過去最多だったことが7日、警察庁のまとめで分かった。(2019/3/8)

「ループURL貼って補導」「Coinhive逮捕」に、“JavaScriptの父”ブレンダン・アイク氏も苦言
JavaScriptのループ機能を使った“ブラクラ”のURLを書き込んだ3人が摘発され物議。昨年には、JavaScriptを使った仮想通貨採掘プログラム「Coinhive」設置者が逮捕された。これらの事件について“JavaScriptの父”ブレンダン・アイク氏が意見を述べ注目を集めている。(2019/3/7)

今日のリサーチ:
仮想通貨、認知度は高いが興味度は減少傾向――博報堂調査
HAKUHODO Blockchain Initiativeと博報堂金融マーケティングプロジェクトが、仮想通貨に関する生活者調査(第2回)を実施しました。(2019/3/7)

“パスワード知るCEO死去”で巨額の仮想通貨引き出せない問題、ウォレットは「空っぽ」だった 深まる謎
つまり、どういうことなのか。(2019/3/6)

Docker関連の脆弱性、仮想通貨「Monero」の採掘に悪用か
2019年2月に発覚した脆弱性が悪用され、仮想通貨の採掘に利用されているDockerホストが多数見つかったと伝えた。(2019/3/6)

山根康宏の海外モバイル探訪記:
HTCのブロックチェーンスマホ「Exodus 1」は透明背面がカッコイイ
「購入は現金ではなくビットコインなど仮想通貨」というだけでも注目を集めたHTCのブロックチェーン対応スマートフォン「Exodus 1」。ベースモデルはHTCの「U12+」。背面はU12+同様の透明な仕上げですが、内部の基板が見えるようなデザインです(2019/3/5)

メンバー以外立ち入り禁止:
米Facebookが秘密裏に進める仮想通貨事業の内容とは……
米Facebookが仮想通貨事業を秘密裏に進めている。具体的にどのようなプロジェクトに取り組んでいるのかも公にされていない。関係者の証言などからみえてきたのは……(2019/3/1)

サイバー攻撃の手口に変化? ランサムウェアや“勝手にマイニング”減少、カード情報の流出増加
シマンテックが18年の脅威動向をまとめたレポートを発表。18年は他者のPCリソースを悪用して勝手に仮想通貨の採掘を行う「クリプトジャッキング」や、ランサムウェアによる被害が減少した。その一方で、ECサイトなどから顧客のカード情報を盗み出す「フォームジャッキング」が増加した。(2019/2/27)

Coinhive、3月8日にサービス終了 Moneroの価値暴落など響く
仮想通貨マイニングツール「Coinhive」の提供が3月8日に終了へ。開発元は「もはや経済的に実行困難な状況だ」としている。(2019/2/27)

仮想通貨マイニングツール「Coinhive」、サービス終了へ
経済的な理由で終了に。(2019/2/27)

MWC19 Barcelona:
HTCのブロックチェーンスマホ「Exodus 1」にOperaブラウザ 現金購入も可能に
HTCが、ブロックチェーン採用Androidスマートフォン「Exodus 1」のメインWebブラウザとして「Opera」を採用した。また、これまで仮想通貨でしか購入できなかったが、現金での購入も可能にした。米国での販売価格は699ドル(約7万7000円)だ。(2019/2/27)

他にもいる反対派:
「ビットコインは妄想」 ウォーレン・バフェット氏がまた批判
ビットコインに価値は全くない、基本的には妄想だ。ウォーレン・バフェット氏がビットコインを批判。著名人の中でも仮想通貨“反対派”は他にもいるようだ。(2019/2/26)

負債総額30億円:
韓国の仮想通貨取引所が破産、幹部の横領が原因? 過去には保険金詐欺の疑惑も……
韓国の仮想通貨取引所CoinbinのパクCEOは2月20日、同取引所が2600万ドルを上回る負債を抱え破産したことを発表。破産の一因は同社の複数の幹部による横領だという。CCNが報じた。(2019/2/25)

仮想通貨「コムロコイン」 小室圭さんの名前を勝手に利用か
秋篠宮家の長女、眞子さまとの婚約が延期になっている小室圭さん(27)の名を利用した仮想通貨「コムロコイン」が設立されたことが分かった。「小室さんの友人」を名乗り、借金返済のための資金調達を目的として作ったというのだが、相当怪しい。(2019/2/25)

既存金融機関に対する不信感:
仮想通貨市場に朗報? ミレニアル世代の43%は「株式市場より仮想通貨市場を信頼」
2018年から低迷が続いている仮想通貨市場だが、今後価格が大きく上振れる可能性があるという。米投資プラットフォーム運営会社eToroが仮想通貨取引に関する調査を自実施。ミレニアル世代の43%は株式市場より仮想通貨市場を信頼していることが分かった。(2019/2/22)

セキュリティクラスタ まとめのまとめ 2019年1月版:
仮想通貨の発掘は悪なのか? VS. 平文パスワード保存は是なのか?
2019年1月、年明けのTwitterセキュリティクラスタでは「ZOZOの前澤社長のツイート」や「Coinhive裁判」の他、「宅ふぁいる便」の情報漏えいが大きな話題となりました。(2019/2/18)

仮想通貨を盗むマルウェアが「Google Play」に セキュリティ企業に発見され削除
仮想通貨を盗み出すマルウェア「Clipper」が、米Googleの公式アプリストア「Google Play」で発見された。(2019/2/12)

カナダの大手仮想通貨取引所、CEO死亡で口座の仮想通貨約150億円にアクセスできない状態に
顧客は約11万5000人。(2019/2/7)

取引所のCEO急死:
160億円相当の仮想通貨はどこに? 不可解な取引が明らかに
カナダの大手仮想通貨取引所QuadrigaCXのジェラルド・コットンCEOが2018年12月に急死。QuadrigaCXが管理していたとされる1億5000万ドル相当の仮想通貨にアクセスできなくなるなど、混乱が広がっている。(2019/2/6)

他の取引所も困惑:
大手仮想通貨取引所のCEO死亡、1億5000万ドル相当の仮想通貨にアクセスできず 「奇怪で信じがたい」
カナダの大手仮想通貨取引所QuadrigaCXのジェラルド・コットンCEOが死亡。1億5000万ドル相当の仮想通貨が引き出せない状態に。他の取引所も困惑しており、今後も影響が広がりそうだ。(2019/2/5)

コールドウォレット機能付きディスプレイ搭載――世界初のブロックチェーンスマホ「FINNEY」が日本上陸 直販標準価格は999ドル
スイスの「SIRIN LABS(シリンラボ)」が、世界初の「ブロックチェーンスマホ」を日本で販売する。Androidをベースに暗号通貨(仮想通貨)の取り扱いに適したセキュリティ機能を付加したOS「SIRIN OS」を搭載し、本体内にあるコールドストレージを安全に扱うためのスタンドアロンスクリーンも備える。(2019/1/29)

過去にも問題を起こしていた:
韓国の仮想通貨取引所、誤って530万ドル相当の仮想通貨を無料配布 「補償を行う予定はない」
韓国の仮想通貨取引所Coinnestは1月19日に、誤って530万ドル相当の仮想通貨を顧客にエアドロップしてしまったことを明かした。サーバのエラーが原因という。(2019/1/22)

コインチェック流出仮想通貨、現金化の動き 海外交換所に持ち込み
コインチェックから当時のレートで約580億円相当の仮想通貨NEMが流出した事件で、ハッカー側がネムを資金洗浄して得たビットコインの一部を海外の仮想通貨交換所に持ち込み、現金化しようとした形跡があることが分かった。(2019/1/22)

マカフィー、2018年第3四半期の脅威レポートを発表:
セキュリティ対策の甘いIoTデバイスを悪用した仮想通貨マイニングが急増
マカフィーは、脅威動向に関する報道関係者向け勉強会を開催。四半期ごとに発行されるMcAfee Labs脅威レポートの内容を基に、同社が注目する脅威動向やセキュリティトピックなどについて解説した。(2019/1/22)

投機とは違う形で:
仮想通貨、相次ぐ流出で低調に 中高生には「ゲーム感覚」で浸透
「次世代の通貨」と呼ばれた仮想通貨が揺らいでいる。一時、世界の仮想通貨の時価総額は8300億ドルを超え投機熱が高まったが、相次ぐ仮想通貨交換業者からの巨額流出事件で信用は急落。海外からのサイバー攻撃のリスクも露見し、投資家たちの動きは鈍っている。一方、中高生らの間ではSNS上で仮想通貨がコミュニケーションツールのひとつになりつつあり、投機とは違う形で仮想通貨が浸透している。(2019/1/21)

特選プレミアムコンテンツガイド
Chromeが「仮想通貨の不正採掘」全面禁止に踏み切った理由
仮想通貨を採掘する「クリプトマイニング」を不正に実行する攻撃が広がっている。「クリプトジャッキング」と呼ばれるこうした攻撃は、どのようなものなのか。(2019/1/21)

ハッキングされる可能性を排除しきれない:
「仮想通貨を取引所のプラットフォーム上で保管しない方がいい」 識者が警告
仮想通貨を取引所のプラットフォーム上で保管しない方がいい。米仮想通貨取引所Krakenのジェシー・パウエルCEOが改めてこう警告した。インターネットに接続されているアプリケーションやプラットフォームはハッキングされる可能性を排除しきれないという。(2019/1/18)

仮想通貨を勝手に採掘するマルウェア、過去1年間で4467%増 「数千規模のIoTデバイスでマイニングできる」
マカフィーが2018年7〜9月に検知した仮想通貨マイニングマルウェアの件数は、約389件(17年同期比55%増)だった。IoTデバイスが悪用されるケースが目立った。(2019/1/16)



2013年のα7発売から5年経ち、キヤノン、ニコン、パナソニック、シグマがフルサイズミラーレスを相次いで発表した。デジタルだからこそのミラーレス方式は、技術改良を積み重ねて一眼レフ方式に劣っていた点を克服してきており、高級カメラとしても勢いは明らかだ。

言葉としてもはや真新しいものではないが、半導体、デバイス、ネットワーク等のインフラが成熟し、過去の夢想であったクラウドのコンセプトが真に現実化する段階に来ている。
【こちらもご覧ください】
Cloud USER by ITmedia NEWS
クラウドサービスのレビューサイト:ITreview

これからの世の中を大きく変えるであろうテクノロジーのひとつが自動運転だろう。現状のトップランナーにはIT企業が目立ち、自動車市場/交通・輸送サービス市場を中心に激変は避けられない。日本の産業構造にも大きな影響を持つ、まさに破壊的イノベーションとなりそうだ。